詳細検索結果
以下の条件での結果を表示する: 検索条件を変更
クエリ検索: "家計調査"
3,108件中 1-20の結果を表示しています
  • 布目 和美
    情報の科学と技術
    1999年 49 巻 10 号 521-526
    発行日: 1999/10/01
    公開日: 2017/05/25
    ジャーナル フリー
    日本における家計に関する統計の読み方についてである。家計の収入・支出,貯蓄・負債などを調査することは国の経済施策立案の基礎資料を得るために必要である。家計に関する調査には「全国消費実態調査」,「
    家計調査
    」,「単身世帯収支調査」,「貯蓄動向調査」,「消費動向調査」,「単身世帯消費動向調査」などがある。この中の「
    家計調査
    」をとりあげて,調査の概要をその目的,歴史,調査方法を中心に説明する。また,「単身世帯収支調査」についてもその実施の経緯について簡単にふれる。
    家計調査
    の報告書である『
    家計調査
    年報』の統計表から具体的に数値を抽出して,消費支出中の食料費,通信費について最近の動向を紹介する。
  • *重川 純子
    一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集
    2006年 58 巻 1Ja-4
    発行日: 2006年
    公開日: 2008/02/28
    会議録・要旨集 フリー
    目的 政府機関による
    家計調査
    として、戦後の日本では、1946年の価格調査を端緒とし現在の「
    家計調査
    」まで毎年調査が行われている。諸外国でも
    家計調査
    が実施されていることは周知の事実である。
    家計調査
    は各々の国の生活実態を経済的側面から捕捉するものであるが、国際比較により政策等が家計に及ぼす影響を検討することも可能である。本研究では、これら研究のための基礎資料として世界の政府機関による
    家計調査
    の所在を調査し、欧米、アジアの調査を取り上げ、調査の方法、用語の定義について比較を行う。
    方法 外務省ホームページに掲載される197カ国・地域について、各国の政府統計局等のホームページ、国際機関(世界銀行、国際連合、ユーロスタット等)のホームページ、文書により、家計に関する調査の存在を探索(2005年9月~2006年1月の間に調査実施)。
    結果 現在までに、155ヶ国・地域で1990年以降に
    家計調査
    が実施されていることが明らかとなった。名称にはincome、expenditureの他、budgetを用いたものが多い。サンプリングの単位には世帯の他、住居を用いている国もある。世帯の定義には、住居、支出、収入の共有が用いられることが多いが一律ではない。世帯主/世帯参照人についても、最も収入が高い、住居所有者または家を借りている責任者、予算への通常の貢献が最も多い、年長者、自己申告など多様である。各世帯の調査期間は、14日間、4週、1週×4回、3ヶ月、1ヶ月等、日本に比べ期間が短い。収支、支出の記録には家計簿(diary)が用いられている。世帯単位だけでなく、一定年齢以上の全世帯員が各々家計簿を記録する国もあり、マイクロデータレベルでは、個人別の支出内容の分析も可能となる。
    *本研究は、(財)家計経済研究所「日本の家計に関する研究」プロジェクトの一環として実施されたものである。
  • 家計に占める割合と実際的運用法
    *難波 知子
    一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集
    2016年 68 巻 3H-03
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/08/04
    会議録・要旨集 フリー
    目的:本研究は、大正期の
    家計調査
    より家庭における被服費を調査し、被服費の家計に占める割合を明らかにするとともに、和服と洋服の二重生活の改善が叫ばれた大正期の衣生活を家庭の主婦がどのように計画立て、運用したのかを考察する。
    方法:家庭の被服費は、『
    家計調査
    集成』(多田吉三編、青史社、1991年)所収の大正期の
    家計調査
    を分析する。また各家庭の具体的な被服費や家計管理については、婦人雑誌に掲載された家計費の記事を収集し、主婦がどのように被服費を運用したのかを考察する。
    結果:①大正8年(1919)の
    家計調査
    では、職工(工場労働者)の月平均被服費が6円76銭9厘(家計に占める割合は16.8%)、俸給生活者(小学校教員)が11円2銭5厘(17.3%)であった。俸給生活者は職工に比べて洋服の購入額が多く、和服と洋服の両方に費用がかかるために金額の差が生じた。②大正10年(1921)の
    家計調査
    報告では、被服費の家計に占める割合は12〜14%が標準とされた。③各家庭の家計記録からは、月々の被服費を予算立てする場合と年2回の賞与をあてる場合とあり、夫や子どもの被服費(洋服)が優先された。④婦人雑誌には、よい生地の見分け方や買物の仕方、家庭における洋服製作、廃物利用法、着物の繰り廻しなどが頻繁に掲載され、被服にかかる費用の節減と合理的に衣生活を営むための生活改善の方法が説かれた。
  • 資料数値間の差の有意性について
    森 英子
    日本家政学会誌
    1987年 38 巻 3 号 235-241
    発行日: 1987/03/20
    公開日: 2010/03/10
    ジャーナル フリー
    家計調査
    年報記載資料を分析する前段階として, 統計学的には各地方間・各都市間・各年次間等の収入支出項目平均値の差の有意性の検定が必要であるか, 数例について試みた.
    家計調査
    年報には, 各収入支出項目の標準偏差あるいは変動係数の記載がいっさいない。やむをえず都市間の平均値差の検定には昭和54年4月発刊の
    家計調査
    年報参考資料に記載の昭和53年4月の変動係数を適用した.
    年次間の平均値差の検定には全国消費実態調査報告, 昭和44・49・54年次の変動係数を平均して適用した.
    消費実態調査の変動係数を
    家計調査
    に準用するのは大胆すぎると考えられるが, 平均値差の検定が必要なのは調査世帯数の少ない
    家計調査
    であり, 母集団が同じであれば両者の変動係数は近似するはずであり, 準用も許されると考えた.
    2個の平均値差の検定にはt分布を利用し, 次の結果を得た.
    1) 昭和44年次と昭和49年次の実質食料費項目支出額では18項目中1項目を除き有意差があり, 昭和49年次と昭和54年次では疑わしい1項目を除き有意差があった.
    以下の平均値差の検定には分散表によるF分布を利用した.
    2) 昭和54年次の10地方間および47都道府県間においては18全項目の差が有意であった.昭和53年4月の
    家計調査
    の7大都市間では, 18項目中7項目に有意差がみとめられなかった.47県庁所在都市間については, 都市内分散算出のために準用すべき変動係数に無理があるので, 検定を断念した.3) 昭和38年次から58年次に至る21年次間の分散比は, 全支出項目が判定点をはるかに越えて有意であった.昭和51年次から58年次に至る8年次問においても, 全項目に有意差があった.
    家計調査
    年報記載のデータを分析する場合は, 県庁所在都市 (約5,000世帯・47分類) 以下の少数世帯・多分類の場合は平均値差の有意性の検定が必要である.時系列では短期間年次については年次問の平均値差の有意性の検定が必要である.
    全国消費実態調査報告は集計世帯数が多いので, 一部世帯の多分類でない限りは, 分類単位間の平均値差の有意性の検定は必要ないと思う.
    4) 平均値差の検定計算の過程で計測可能な各区分単位間の変動係数を算出し比較すると, 酒類は地方差が大, パン・果物一般外食は県間差が大であった.
    長期と最近の短期間の年次間変動係数を比較すると, 消費支出・食料費・米・乳卵・酒類・飲料の変動が昭和51年次以降きわめて小さいことが判明した.
  • 福井 広子, 大鹿 淳子
    夙川学院短期大学研究紀要
    1991年 15 巻 23-37
    発行日: 1991/01/25
    公開日: 2020/02/07
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    Change of the consumption per capita of 260 foods due to the change of the income levels is analysed using the data of household consumption by the Goverment. 23 patterns among 32 possible patterns are really found, and the characters of the foods belonging to the respective patterns are discussed. The level of the Japanese dietary life is found to be definitely raised.
  • *工藤 祐揮, 本瀬 良子, 井原 智彦
    日本LCA学会研究発表会講演要旨集
    2009年 2009 巻 B1-10
    発行日: 2009年
    公開日: 2010/02/15
    会議録・要旨集 フリー
    家計調査
    データと産業連関表を使い、わが国の家計からのLCCO2排出量の推移とその要因分析を行う。
  • *温 海燕, 宮坂 順子, 伊藤 セツ
    一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集
    2007年 59 巻 P-314
    発行日: 2007年
    公開日: 2008/02/26
    会議録・要旨集 フリー
    背景
     中国は社会主義経済のもとで,市場経済を取り入れて,経済成長を遂げている. 本研究は,その過程が中国の都市世帯の収支項目の変遷にどう反映するのかを,日本との比較においてみたものである.
    目的
     第1に,中国国家統計局の都市
    家計調査
    の収支項目分類の変遷を追い,その特徴と中国経済の変化を捉える.第2に,現行の収支項目分類を用いて,集計方法の異なる実際の数値から,構成比率で日中の家計構造の相違を明らかにする.
    方法
    分析に用いる統計は,中国については,中国国家家計統計局1981年から2004年までの「中国都市住民
    家計調査
    」各年,日本においては,総務省統計局「
    家計調査
    」の2005年版である.
    結果
    1.中国の収支項目は,1985年,1988年,1992年,2002年の
    家計調査
    で,項目の新設,廃止,名称変更など,分類に大幅な変更がみられた.当初,収支発生源別に区分されていたものが,私企業からの収入が増加するに従い,日本と同じ勤め先収入に統一された. 2.中国の収支項目分類は,当初シンプルであり,詳細になるのは1986年以降であり,現行消費支出は8大費目分類で,非消費支出および実支出以外の支出は細かく,日本には見られない「住宅ローン」,「車ローン」,「教育ローン」,「その他ローン」といったローンの細分化が見られる. 3.中国は市場経済を取り入れる度合いに応じて収支項目が変遷しているが,日本は生活様式の変化に応じて変化している.
  • 宮田 智之
    日本建築学会計画系論文報告集
    1992年 432 巻 69-78
    発行日: 1992/02/28
    公開日: 2017/12/25
    ジャーナル フリー
    The recent demands of consumers is not only to consume. It has been changed to how to be well off their own life. It can be thought this demand causes that the convenience goods stores changed to specialized stores. This research is to get hold of the consumers demands by analyzing the area consumption in the possibility and how it will be off the grouped specialized convenience goods stores. 1) INTORODUCTION : How the recent convenience goods stores are specialized by the changing of consumers and the development of the distribution structure. 2) SUBJECT AND METHOD OF THIS RESEARCH : State the method and analysis to get hold of the pattern and the specific characteristic in the area consumption. 3) ANALYZING THE EXPENSES : Analyze the pattern of consumption and the specific characteristic in the perishable foods (fish, meat and vegetable). 4) CONCLUSION : The elements of the organize the grouped specialized stores are (1)The quantity problem of house hold expences to each item. (2)The varieties of the large expenses. And they are needed. The area peculiarities are found in each perishable food. And also found the type of meat business is a main. I made clear that the background in organizing the specialized stores groupe is by setting the type of meat business in the leading part.
  • 菅 幹雄
    産業連関
    2021年 29 巻 1 号 29-38
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/08/05
    ジャーナル フリー

     緊急事態措置実施(2020年4月~5月)による家計消費支出の変化に伴う経済波及効果を計算した.具体的には総務省統計局「

    家計調査
    」による1世帯当たり家計消費支出を
    家計調査
    品目を産業連関表部門に組み替え,さらに消費者物価指数を用いて品目別に実質化した上で,購入者価格を生産者価格に変換し,その消費ベクトルを産業連関分析に応用して経済波及効果を計算した.これを世帯員1人当たりに換算し,これに推計人口を乗ずることによりマクロへの影響も推定した.

  • 寺田 俊弘
    日本釀造協會雜誌
    1986年 81 巻 8 号 506-509
    発行日: 1986/08/15
    公開日: 2011/11/04
    ジャーナル フリー
    飲酒の形態は家庭内消費と飲食店消費に分れるが, 後者の実態は把握し難い。この稿では「家計簿という資料」をもとに酒類消費の実態を概観していただいた。年令, 地域, 年次ごとに消費数量, 種類別嗜好の推移・伸び率などが社会経済の動きとともに変化している様子が手にとるように解説されている。「家計簿の中に真実がある」といったらいい過ぎであろうか。
  • 大森 友也, 寺島 泰
    廃棄物学会論文誌
    1996年 7 巻 2 号 58-67
    発行日: 1996/03/21
    公開日: 2010/05/31
    ジャーナル フリー
    廃棄物の発生予測および制御を可能とするには, 発生源における発生過程の構造を定量的に知ることが必要である。本論文では, 都市廃棄物の発生源の主要部分である一般家庭について, 家庭における廃棄物発生と密接な関係があると考えられる消費財消費に着目した。統計資料情報に基づいて消費財の消費実態を検討し, 消費財消費に影響を及ぼす要因として世帯属性を取り上げた。そのうち「年間収入」「世帯人員」「世帯主年齢」という3種類の世帯属性を用いて統計的手法により家計消費の構造を解析し, 消費財の分類別消費予測式を作成するとともに, 世帯属性による家計消費予測を試みた。その結果, 消費統計資料の統計的精度によって予測精度のばらつきはあるものの, かなりの精度で短期的予測が可能であることが明らかになった。
  • 磯井 佳子, 江藤 千鶴, 大橋 正男, 風間 健
    繊維製品消費科学
    1990年 31 巻 7 号 332-335
    発行日: 1990/07/25
    公開日: 2010/09/30
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は, 所得と購入価格の関係を,
    家計調査
    のデータの解析により求め, この関係を用いて各商品ごとに価格の予測をする可能性を確かめることである.
    所得の五分位階級間の購入価格の差が被服, 履物類, 鞄類が含まれる33品目について調べられた.
    その結果, 所得と購入価格の関係式が品目ごとに求められた.これらの関係式の予測精度が検定され, 3年後の購入価格が, 30品目中27品目で予測可能であることを導いた.
  • 「水ようかん」、「かきもち」、「羽二重もち」について
    森 恵見, *佐藤 真実, *岸松 静代, 谷 洋子
    日本調理科学会大会研究発表要旨集
    2017年 29 巻 P-k21
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/08/31
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】福井県は、本州の中央部にあり、嶺北と嶺南地区に分けることができる。嶺北は、平野を中心に米づくりが盛んであり、嶺南は、海に面して滋賀、京都に隣接する。平成28年
    家計調査
    年報では、福井県での「菓子類」の年間支出金額は全国ランキングが30位とやや低い。今回は、福井県のおやつについて
    家計調査
    年報を参考にしながら、「水ようかん」、「かきもち」、「羽二重もち」について紹介する。
    【方法】平成28年
    家計調査
    年報を用いて、菓子類の年間支出金額と消費傾向について明らかにする。また、「次世代に伝え継ぐ日本の家庭料理」聞き書き調査において、聞き書きしたおやつについて紹介する。また、「水ようかん」、「かきもち」、「羽二重もち」について詳細に紹介する。
    【結果】平成28年
    家計調査
    年報では、福井県の「菓子類」の年間支出金額は全国30位(82,954円)とやや低い。その中で「ようかん」が全国5位(1,270円)、「他の和生菓子」が6位(11,886円)と全国的に支出額が高い。一方、「まんじゅう」は47位(677円)で最下位である。福井県のようかんの特徴としては、夏ではなく、冬に食べるのが定番である。あん、砂糖が貴重だった昔、丁稚が冬の味覚として水を多めにいれて作ったようかんが今に伝わったという説もある。県内では、黒砂糖やコーヒーなどを入れた水ようかんが店に並ぶ。「羽二重もち」は明治38年、羽二重織物のような薄くてしなやかな手触りをイメージさせた菓子として登場した。「水ようかん」も「羽二重もち」ももっぱら購入するものであるが、県民が大好きなおやつである。聞き書き調査の中では「かきもち」が各地域で食べられているおやつとしてあがった。寒の頃にもちをつき、乾燥させて一年分のおやつにする。
  • 渡辺 国雄
    マーケティングジャーナル
    1981年 1 巻 4 号 70-72
    発行日: 1981/11/20
    公開日: 2024/04/09
    ジャーナル フリー
  • 佐藤 滋一
    宇都宮共和大学 論叢
    2010年 11 巻 35-44
    発行日: 2010年
    公開日: 2018/03/29
    ジャーナル フリー
  • 宮﨑 達郎
    生活協同組合研究
    2014年 461 巻 42-44
    発行日: 2014/06/05
    公開日: 2023/04/05
    ジャーナル フリー
  • -家計調査による数最的研究-
    富永 健一, 松原 洋三, 畠 弘巳, 直井 優, 前田 教, 野原 誠
    社会学評論
    1968年 19 巻 1 号 18-68,120
    発行日: 1968/07/01
    公開日: 2010/02/05
    ジャーナル フリー
    Analyses of consumer behavior in economics have much developed theoletically and empirically in recent years, but empirical studies have shown us that we need a theoretical framework with which we can treat systematically sociological and socio-psychological factors affecting consumer behavior. Our study is the first step to develop a sociological theory of consumer behavior.
    We started with the ideas that consummer behavior of families could be regarded as decision-making processes in which families select a certain pattern of consumption from various alternatives, and that figures of each family given by The Family Income and Expenditure Survey by The Office of Prime Minister could be regarded as the results of these decision-making processes. Our main steps of analysis was, therefore, that, firstly, we regarded the decision-making process as a black-box, and, secondly, we interred the content of the black-box with the data given by the Survey. But in this case we needed a technique of multi-factor analysis because the black-box was consisted of various quantitive and qualitative factors, and we used Hayashi's qualification theory with which we could treat two kinds of factors simultaneously.
    We decided nine outside standards, such as living, food, housing, clothing expenditure etc., to be explained, and ten explaining factors, such as income, occupation, industry, age, number of family members, etc.
    The following are main outcomes of our factor analysis.
    (1) When we take up absolute amount of monetary spending as outside standards, income explains a large part of the variation both at a gross level (a total amount of spending or saving) and at a detailed level. In case of housing or durable goods, however, income does not explain the variation so sufficiently as in other items, and it is noted the fact that a considerable part of the variation of food expenditure is explained by the number of family members, and that of residual expenditure occupation.
    (2) When we take up spending ratio as outside standards, the explaining force of income is relatively weak, and three sociological factors, i.e. occupation, number of family members, age, are influential to a certain degree, adding to income. So we can call them tentatively the four deciding factors in consumer behavior.
    (3) Next, we analyzed how each category in the four deciding factors affected consumption decision for each item. Concerning income factor, we reaffirmed a lot of findings given by econimists. The analysis about occupation factor, the most important sociological variable, showed us an interesting fact, that the propensity to consume of executives of corporations and white collar workers is higher than that of merchants'craftsmen and self-employed group. These two groups have also a clearly different pattern of choice at a detailed level.
    Of couse, our study does not completely suffice us, but we believe that we could understand, at least, part of the content of a black box, in which families with various attributes selected a certain pattern of consumption.
  • 駿河 輝和
    季刊 理論経済学
    1982年 33 巻 1 号 79-85
    発行日: 1982/05/25
    公開日: 2007/10/18
    ジャーナル フリー
  • ―公刊データの活用事例として―
    朝倉 寛
    日本調理科学会誌
    1997年 30 巻 1 号 76-83
    発行日: 1997/02/20
    公開日: 2013/04/26
    ジャーナル フリー
  • ─大阪市の労働者・給料生活者家計調査分析から
    永藤 清子, 田島 栄文
    甲子園短期大学紀要
    2010年 28 巻 23-29
    発行日: 2010/03/25
    公開日: 2021/09/02
    研究報告書・技術報告書 フリー

    Summary From Meiji final period extending through Showa first stage the Osaka and Kobe region which develops as a suburb residence, observed to being the amusement sightseeing area which centers the area along the railroad line. In this report, using the family income and expenditure survey report which is published from the Osaka city social section, it did the housekeeping expenses analysis of the worker and the salary living person. Especially, cultural-amusement expenses and the travelling expense where expenditure to amusement sightseeing is included were analyzed on the center.  As a result, the bank clerk and the office worker whose earnings are many relatively were recognized, making the expenditure to amusement sightseeing many.

feedback
Top