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クエリ検索: "小笹芳央"
14件中 1-14の結果を表示しています
  • 政策立案現場にある背景思想と一意見
    宮野 公樹
    科学技術社会論研究
    2017年 13 巻 113-121
    発行日: 2017/03/15
    公開日: 2023/09/11
    ジャーナル フリー

     国立大学改革実行プランや人文社会系学部の見直し要請等,大学の現状見直しに関する比較的強い提案が立て続けになされた.今,大学にとって大切なのはこれらの意見について個別的に反応することではなく大局的に考えることであろう.これらの改革要請提案はいかなる考え方がもたらした結果なのか.本稿では,そのような文科省がもつ今日的な社会観,研究観,大学観を捉えることをねらいとし,学術・科学技術に関わる文科省の最新政策の分析を試みる.特に,大学の研究現場に直接的に作用しうるという点で,国立大学改革実行プランのような提言資料ではなく,平成28年度に向けた文科省概算要求の科学技術系3局と高等局の政策提案資料を対象とした.これにより,政策立案に直接的に関わる課室長およびその補佐といった,政策立案現場の考え方に着目することができる.

  • 酒井 武信, 平山 司, 松原 秀彰
    開発工学
    2007年 25 巻 51-58
    発行日: 2007/03/30
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
  • 有吉 美恵, 池田 浩, 縄田 健悟, 山口 裕幸
    実験社会心理学研究
    2018年 58 巻 1 号 53-61
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/07/31
    [早期公開] 公開日: 2018/04/14
    ジャーナル フリー

    従来の研究では,定型業務はワークモチベーションを抑制することが明らかにされてきたが,どのような心理プロセスによってワークモチベーションを抑制するのかについてはさほど注目されてこなかった。本研究では,定型業務のもとでワークモチベーションを抑制する心理プロセスを明らかにすることを目的とした。9企業と1大学で働くオフィスワーカー261名から質問紙調査への回答を得た。質問内容は,職務における定型業務度,職務意義(他者志向,自己志向,報酬志向),ワークモチベーションに関するものであった。調査の結果,定型業務がワークモチベーションを抑制する関係にあることと,定型業務では顧客と社会への貢献感(他者志向)と,自己の成長,達成感(自己志向)が感じられにくいことでワークモチベーションが抑制されることが示された。一方,社会的,経済的な報酬(報酬志向)は影響しなかった。このことは,定型業務のワークモチベーションをマネジメントするうえで単に報酬を高めれば良いという訳ではなく,他者や自己に関わる意義を職務に感じさせる重要性について示唆を与えている。

  • *冨士村 里彩, 西崎 雅仁, 小野田 清香
    経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
    2010年 2010f 巻 A1-2
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/11/15
    会議録・要旨集 フリー
    日本企業は、成果主義を導入することで、日本的経営の特質を自己否定し国際競争力を弱める結果となった。その結果、新たな人的管理システムを考察する時期にきている。 そこには、労使が協調し、働きがいのある企業を目指す必要がある。そのキーワードとなるのが、モチベーションである。更なる女性の社会進出のためにもワーク・ライフ・バランスの必要性は増している。 従業員の質を向上させることと、企業の利益を上げることはトレードオフ関係ではない。老若男女が健康で意欲的に高付加価値のサービスを生み出すために、企業がすべきこととは何か考察する。
  • 箱嶋 俊哉, 田端 真由美
    プロジェクトマネジメント学会研究発表大会予稿集
    2009年 2009.Autumn 巻 2412
    発行日: 2009/09/17
    公開日: 2017/06/08
    会議録・要旨集 オープンアクセス
    現場の第一線で活躍しつつライン・マネージャー業務を兼務するプレイング・マネージャー.近年この形態を取る組織が増えつつあるが,成功するためには,時間や地理的な制約を解消し,メンバーと効果的なコミュニケーションを採ることが重要である.当論文は,マトリックス組織におけるファンクショナル・マネージャーの視点から,プレイング・マネージャーとして,コミュニケーション戦略をどのように立てるべきかを述べる.
  • 高木 栄
    日本ベンチャー学会誌
    2010年 16 巻 61-65
    発行日: 2010/09/15
    公開日: 2019/03/29
    ジャーナル フリー
  • 冨永 章
    プロジェクトマネジメント学会研究発表大会予稿集
    2013年 2013.Autumn 巻 2408
    発行日: 2013/09/05
    公開日: 2017/06/08
    会議録・要旨集 オープンアクセス
    やる気は仕事の結果を左右する.モチベーションはPM以外にも多くの分野で長年追究されているし,やる気を出す効果的な方法は様々提案されている.しかし一方では,やる気を削ぐ新たな要素も登場している.生命科学を中心に未知の解明が急テンポで進んできた.ITの進展により作られるデータ量は急増し,大量データから人々の興味の動きも知れるようになった.このような進歩と裏腹に,宿命や厳しい境遇の認識によるやる気の喪失,失敗の影響拡大など,デモチベーションの要素も生じている.これまでのやる気の出し方を簡単にまとめ,新時代に向けた検討の必要性を問う.
  • 野村 恭彦
    計測と制御
    2009年 48 巻 5 号 417-422
    発行日: 2009/05/10
    公開日: 2022/05/27
    ジャーナル フリー
  • 堀本 ゆかり
    理学療法学
    2014年 41 巻 4 号 233-238
    発行日: 2014/06/20
    公開日: 2017/06/27
    ジャーナル フリー
  • 山本 和史
    日本労務学会誌
    2017年 18 巻 1 号 4-20
    発行日: 2017/06/01
    公開日: 2018/06/01
    ジャーナル フリー HTML

    This study identifies issues with and countermeasures for the hiring of new graduates in small and medium-sized enterprise (SMEs) while considering the differences in such hiring behavior among large firms. Differences between large firms and SMEs were confirmed to understand the characteristics of hiring behaviors in SMEs, the subject of the research, and the research focus was subsequently narrowed. Issues with SMEs were (1) population formation due to the low brand power for hiring; (2) shortages of human resources for hiring and know-how; and (3) trade-offs between early informal job offers through RJP initiatives and early turnover rates. The study then examined how SMEs that focus on these selected issues, and those that are successful in hiring, respond to these issues. The results of the analysis were as follows.

    First, regarding population formation, SMEs used different methods from large firms by strategically coordinating the timing of hiring new graduates and using unique promotion methods and channels such as Facebook, other social media, and dedicated websites.

    Second, in response to a lack of human resources, SMEs used outside professionals if there was no hiring know-how in the company. In addition, executives and employees outside of human resources aggressively participated in hiring. However, there were risks in hiring behavior where there were no partnerships with executives or those responsible for human resources.

    Third, for RJP, many employees, including executives, participated in hiring rather than having the human resources group lead the process. This increased opportunities for different types of communication with students. With SMEs in particular, there is a risk of informal offers being turned down when they are simply given information on the work environment, whereas sympathetically sharing information, such as workplace experience via other hirees (in actual internships) or even the traditional company briefing, produced results.

    Based on these cases, successful measures for SMEs are those that are unique to each company rather than the imitation of hiring methods used by large firms. However, these measures are not shared among SMEs. If effective ways for hiring new graduates can be shared outside individual companies and with society as a whole, then they can be useful in reducing mismatches in the new graduate labor market.

  • 吉田 えり, 山田 和子, 森岡 郁晴
    産業衛生学雑誌
    2016年 58 巻 1 号 1-10
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/02/18
    [早期公開] 公開日: 2015/10/10
    ジャーナル フリー HTML
    目的:メンタルへルスの不調に係る一次予防対策として,職場環境の改善が有効である.本研究では,相互に感謝の気持ちを伝えるサンクスカード,良い点を認め合うOKカードと,ソーシャル・ネットワーク・サービスで使われている「いいね!」ボタンからヒントを得た「いいね!」シールの導入が,職場の友好性を高め,看護師のストレス反応を軽減し得るかを検証した.対象と方法:大学病院に勤務する看護師362名のうち,介入前後のデータ連結に同意が得られたものは156名(43.1%)で,解析対象者は151名(有効回答率41.7%)であった.「いいね!」シールを用いた介入は8週間行った.対照者は,同病院で今回と同じ調査項目に回答した者のうち,連続した2年間のデータを連結できた105名とした.調査項目は,属性,職業性ストレス簡易調査票,首尾一貫感覚(SOC),ストレス対処特性(BSCP),生活習慣(HPI),「いいね!」シールの使用枚数であった.介入効果の検証には,二元配置分散分析を行った.介入に伴う心理的ストレス反応の変化に関連する要因の検討には,心理的ストレス反応の差分を目的変数とし,重回帰分析(stepwise変数選択法)を行った.結果:「いいね!」シールの使用枚数は7,010枚で,看護師1人当たり平均19.4枚であった.「いいね!」シールには,感謝や承認の言葉を書いたものが多かった.心理的ストレス反応の得点は有意な交互作用を認め,介入群は上昇がみられたのに対し,対照群は変化がみられなかった.SOCの処理可能感の得点は有意な交互作用を認め,介入群は上昇がみられたのに対し,対照群は変化がみられなかった.重回帰分析の結果では,心理的ストレス反応に対して,処理可能感とシールの使用枚数が正の関連を示した.結論:相互に感謝や承認の気持ちを伝え合う「いいね!」シールの導入は,看護師のストレス反応を低減させる方策として用いることができる可能性が示唆された.
  • ―スケールアップのクリティカルな要件の仮説と事例分析による検討―
    高木 栄
    日本ベンチャー学会誌
    2012年 20 巻 25-34
    発行日: 2012/09/15
    公開日: 2019/04/21
    ジャーナル フリー

    ベンチャー企業のスケールアップと、サービス特性の先行研究により、サービスビジネスのスケールアップのクリティカルファクターの仮説を立て、2005年以降に株式公開をした、Teboul(2006)のサービス分類のタイプD(対人サービス)の企業のうち、会社設立10年以内に株式公開を果たした26社の事例分析によって、確認した。組織ルーチンの手法(サービスの繰り返し性の獲得:パッケージング)が、スケールアップに特異的なクリティカルファクターであることが明らかになった。また、B to C企業では、正統性の手法(サービスの事前評価を促す:ブランディング)が有力な手法であることが明らかになった。さらに、3社について詳細事例分析を行い、この2つの手法が、どう具体的にスケールアップに寄与しているかを明らかにした。

  • 尾形 真実哉
    日本労務学会誌
    2007年 9 巻 1 号 2-15
    発行日: 2007/04/01
    公開日: 2023/06/01
    ジャーナル フリー

    The purpose of this paper is to systematically analyze the hiring of new graduates in Japanese companies and to clarify the logic of the hiring practices.

    Japanese workers market has witnessed recently a significant increase in the numbers of “NEETs” (those who are not in education, employment, or training) and “Freeters” (young peripheral workers). Discussions about the “Year 2007 problem” also became common. This situation asks for deeper research on the practices of new-graduate hiring in Japanese companies.

    The purpose of this paper is to explore the kind of factors that affect Japanese companies’ practices in hiring new graduates. In order to investigate the hiring regulation factors in Japanese companies, an interview research is conducted with 21 managers responsible of hiring new graduates in eleven Japanese companies. The result of the research shows that there are two recruitment regulation factors, namely: the organizational factor and the environmental factor.

    By explaining the Japanese companies’ practices in recruiting new graduates, this paper provides further explanation to the recruitment strategies in Japanese companies, and provides some suggestions on how to link strategic management and human resource management.

  • ―スマホで送るサンクスカードの多店舗組織における実証実験を通じた効果検証―
    古屋 光俊, 東出 浩教
    日本ベンチャー学会誌
    2015年 26 巻 11-26
    発行日: 2015/09/15
    公開日: 2020/09/12
    ジャーナル フリー

    サンクスカードは、大企業を中心に従業員同士の「感謝の気持ち」、「褒める文化」を醸成するために利用されている。紙のカードによる方法が主流であるが、導入には組織的な仕組みを必要とする。最近スマホで電子カードを送るクラウドサービスを提供するベンチャー企業も登場してきた。導入準備や集計、分析が簡単で、運営コストも安く、従業員間のメッセージ送受信も楽なため、導入を躊躇していた企業でも手軽に利用できる。新たなインターナルコミュニケーション活性化法として組織形態を問わず広く普及すると考えられる。本稿では、これまで導入の煩雑さから普及があまり進んでいない小規模分散型の多店舗組織におけるスマホサンクスカードの導入効果を検証した。15名から40名程度の飲食店チェーン5店舗で2.5か月運用し、スマホサンクスカードによってスタッフの仕事の満足度や横のコミュニケーション満足度が向上する可能性が示唆された。やる気の変化は確認できなかったが、どのようなメッセージを送信すれば効果的か運用面での実務的な示唆を提示した。

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