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クエリ検索: "山口弘美"
26件中 1-20の結果を表示しています
  • 山口 弘美, 祐宗 省三, 大元 誠
    日本教育心理学会総会発表論文集
    1985年 27 巻 513
    発行日: 1985/08/20
    公開日: 2017/03/30
    会議録・要旨集 フリー
  • 大元 誠, 祐宗 省三, 山口 弘美
    日本教育心理学会総会発表論文集
    1985年 27 巻 512
    発行日: 1985/08/20
    公開日: 2017/03/30
    会議録・要旨集 フリー
  • 植沢 芳広, 内田 明宏, 小山 茜, 宇田川 三男, 武田 直子, 富澤 崇
    医療薬学
    2014年 40 巻 4 号 215-221
    発行日: 2014/04/10
    公開日: 2015/04/10
    ジャーナル フリー
    Patients' waiting times in a community pharmacy closely correlate with prescription dispensing times. Therefore, to decrease patients' stress and present an index in dispensing operations, various factors affecting prescription dispensing were analyzed, and a time-prediction model was constructed. The time from when a prescription was accepted (ie, handed in by a patient) to its checking, as well as time-factors affecting dispensing and checking, were measured at Kitayurakucho Pharmacy. Additional aspects were taken into account, such as: acceptance time, whether questions needed to be asked of the prescribing physician, medicine-counting, number of pharmacists present, and number of patients in the waiting area. Thereafter, a statistical prediction model for waiting time was constructed. It was found that drug counting and congestion level significantly related to waiting time. A multivariate regression model with two such parameters indicated a highly accurate prediction level. It is expected that prediction of the waiting time with this model will be useful for alleviation of the patients' stress.
  • 杉村 智子
    心理学研究
    1994年 65 巻 1 号 1-8
    発行日: 1994/04/20
    公開日: 2010/07/16
    ジャーナル フリー
    Hundred-seventy-nine children, 5- and 6-year-olds, were assigned to one of three groups; basic-context group (BC), intermediate-context group (IC), and superordinate-context group (SC). Each child listened to the first half of a story, which was the same for three groups except that it contained a basic-level word (e.g. apple) for BC group, an intermediate-level word (e.g. fruit) for IC group, and a superordinate-level word (e.g. food) for SC group. Immediately after the listening the child was asked to infer the later half of the story. Main findings were as follows: (1) in BC and IC conditions 6-year-olds made more inferences based on the informed concept-level than 5-year-olds, but in SC condition the age difference was not observed; (2) both error analysis and verbal report showed that most inference errors resulted from the overextension beyond the informed concept-level.
  • 山口 弘美
    心理学研究
    1988年 59 巻 5 号 259-265
    発行日: 1988/12/31
    公開日: 2010/07/16
    ジャーナル フリー
    The purpose of the present study was to investigate developmental changes of two functions in the subordinate, for three-level (item - the subordinate - the superordinate) hierarchical semantic organization. One is the function that abstracts items, and the other is that mediates between items and the superordinate to abstract the subordinates into the superordinate. In Experiment 1, primary school children memorized seven sets which consists of four words, from different categories. Each set had hierarchical structures, like those that have been used by Steinberg & Anderson's (1975). The subjects were asked to recall targets and other words used CC (close cohyponyms), RC (remote cohyponyms), and control words as retrieval cues. In Experiment 2, the subjects memorized sets, and recalled targets by RC cues in one of the following ways: using RC+the superordinate cues, RC+the subordinate cues or only RC cues. In Experiment 3, children's understanding of basic hierarchical relations was investigated by questionnaire. These results showed that primary school children developed understanding and utilization of the subordinate - the superordinate relationship (second function), more slowly in comparison with the first one.
  • 日本静脈経腸栄養学会雑誌
    2018年 33 巻 1 号 SUP28-SUP30
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/20
    ジャーナル フリー
  • 田上 不二夫
    教育心理学年報
    1987年 26 巻 78-86
    発行日: 1987/03/30
    公開日: 2012/12/11
    ジャーナル フリー
  • 廣田 憲威, 北條 雄也, 西岡 香代, 松村 直美, 島内 憲夫
    医療薬学
    2019年 45 巻 4 号 214-221
    発行日: 2019/04/10
    公開日: 2020/04/10
    ジャーナル フリー

    Aozora Pharmacy is a community pharmacy that has acquired ISO9001-2015 certification and recognized as a “Health Support Pharmacy.” In order to improve the prescription service, we conduct an annual patient satisfaction survey. Using the results from the September 2018 survey (effective responses: 422 persons), a review was conducted on the usefulness of logistics regression analysis (LRA) and the factors that would enhance patient satisfaction at the health support pharmacy by running a conventional method of portfolio analysis (PA) and new LRA. By PA, “Staff’s greeting,” “Staff’s attitude,” “Easy language use,” “Pharmacist’s explanation,” “Environment of pharmacy,” “Privacy,” and “Waiting time” were classified as important items. On the other hand, by LRA, “Staff’s greeting,” “Pharmacist’s explanation,” and “Waiting time” showed a significant difference (P < 0.05). We have confirmed that LRA is available as a method of analysis. At a community pharmacy, importance is placed on the “functions to become a patient’s main pharmacy.” This time, the three items that showed a significant difference in LRA are all important factors for the “function to become one’s own pharmacy”; it is critical for a community pharmacy to make efforts with focus placed on these items.

  • 鈴木 千波, 久保 淳一, 高木 明彦, 髙取 士剛, 水谷 彰史, 佐藤 裕資, 森田 眞樹子, 佐藤 公人
    医療の質・安全学会誌
    2021年 16 巻 2 号 154-159
    発行日: 2021年
    公開日: 2022/08/07
    ジャーナル フリー
    JA北海道厚生連遠軽厚生病院は院内処方から院外処方への移行にあたり疑義照会簡素化プロトコールを作成した.そこで,移行前の処方内容からプロトコールの効果を検討した.2018年1月から3月までの患者数は12,861名,年齢は59.5±24.7歳,そのうち65歳以上の割合は55.6%であった.また,処方件数は28,052件,平均剤数は3.2±2.6剤であった.疑義照会対象の処方件数は4,020件であった.模擬疑義照会にて要した時間は75.4±20.5秒/件,疑義照会対象の4,020件に換算すると3ヶ月で約84.1時間であった.プロトコールの運用は院外処方への移行により想定された疑義照会を効率的に実施することを可能とし,医師の業務負担の軽減,保険薬局での患者待ち時間軽減に一定の効果が示された可能性があった.今後もプロトコールに基づく薬物治療管理(PBPM)を活用しながら地域の医療スタッフが連携をもち患者薬物治療に関わっていくことが重要であると考えられる.
  • 久山 佳代, 二谷 悦子, 浮ケ谷 匡恭, 松本 敬, 森川 美雪, 末光 正昌, 齋藤 隆明, 宇都宮 忠彦, 酒巻 裕之, 大村 光浩
    日本臨床細胞学会雑誌
    2017年 56 巻 5 号 210-217
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/11/14
    ジャーナル フリー

    目的 : 病理組織学的に扁平上皮癌 (squamous cell carcinoma : SCC) と診断された口腔擦過細胞診の従来法と Liquid based cytology (LBC, SurePath 法) における細胞量, 細胞所見および SCC 的中率の比較検討を目的とする.

    方法 : スプリット・サンプル法で作製した口腔擦過細胞診標本 (従来法および SurePath 法各 23 例) を対象に細胞量, 画像解析ソフト ImageJ 1.48 による角化型表層系異型細胞の数値化 (細胞質光輝性・円形度・クロマチン不均等分布) および細胞検査士による細胞所見 (背景・細胞集塊・細胞質・核) と SCC 的中率の比較検討を行った.

    成績 : 細胞量は SurePath 法が有意に多かった. 角化型表層系異型細胞の光輝性は従来法が, クロマチン不均等分布は SurePath 法が大きく, 円形度は同等であった. 細胞所見は, SurePath 法が細胞種ごとにグルーピング化されるために背景の細胞の重なりが失われ, 観察しやすかった. しかし, 従来法で認められる表層系異型細胞特有の細胞質辺縁形態が喪失し, 深層系異型細胞の核の透明性が亢進した. SCC 的中率は, 従来法 62.0%, SurePath 法 61.9%で両者に有意差は認められなかった.

    結論 : SurePath 法は従来法と比較して細胞量に優位性が認められた. 従来法および SurePath 法のそれぞれに特有の細胞所見が存在したが, SCC 的中率は両者に有意差がみられなかった.

  • 堂下 陽子, 高比良 祥子
    日本精神保健看護学会誌
    2020年 29 巻 1 号 51-59
    発行日: 2020/06/30
    公開日: 2020/06/30
    ジャーナル フリー HTML

    本研究は,訪問看護師が捉えた精神障がいをもちながら子育てをする母親の成長を明らかにすることを目的とした.9名の訪問看護師を対象に半構造化面接を行い,内容分析を行った.

    訪問看護師は,母親の成長を【病気のある生活と母親役割のバランスの保持】【他者への相談と援助の要請】【子どもへの関わり方の向上】【子どもの生活習慣の確立】【子どもの円滑な学校生活への支援】と捉えていることが明らかとなった.

    訪問看護師は,母親が支援を受けながら病状の安定を意識し,子どもの立場に立つ子育てを行い,社会の一員としての役割を担う成長をしていると認識していると考えられた.そして訪問看護師は,母親の【病気のある生活と母親役割のバランスの保持】【他者への相談と援助の要請】の成長と影響しながら,【子どもへの関わり方の向上】【子どもの生活習慣の確立】【子どもの円滑な学校生活への支援】という育児力の成長を捉えていると考えられた.

  • ―子どもと母親の関係の再調整を中心として―
    圓山 勇雄, 宇野 宏幸
    特殊教育学研究
    2013年 51 巻 1 号 51-61
    発行日: 2013年
    公開日: 2015/02/18
    ジャーナル フリー
    小学6年生の発達障害児の示す「登校しぶり」という状態に対して、母子関係の再調整を中心とした包括的支援を実施した。母親へのコンサルテーションでは、「生活リズムの調整」をもとに、関係の再調整として、「母親の心理的安定」「適切な対応の仕方」をアドバイスし、「登校への動機づけ支援」として「トークンエコノミー法」「パワーカードストラテジー」等の導入を図った。個別指導では、人との関わり方について学習するねらいで、ソーシャルスキル学習に取り組んだ。また、学校への提案として、対象児に対する「個別的配慮」「登校への興味関心」「友だち関係の調整」を行った。これらの結果、母親の対象児への見方や接し方が変化するに伴い、対象児に対する気持ちもポジティブに変化し、母子関係の改善が図られた。動機づけ支援による効果は限局的であった一方、母子関係の改善、学校での個別的配慮などにより、対象児の登校しぶりは減少し、主体的に登校するようになった。母子関係の再調整を中心とした包括的なアプローチの重要性が示唆されたが、中学校入学後の支援の継続が課題として残った。
  • 小野 昌彦
    特殊教育学研究
    2012年 50 巻 3 号 305-312
    発行日: 2012年
    公開日: 2013/09/18
    ジャーナル フリー
    本研究は、わが国における不登校状態を呈している発達障害児童生徒に関する実態調査およびその支援方法に関する2001年から2010年までの研究動向と、今後の課題を検討した。不登校状態を呈している発達障害児童生徒に関する研究論文は、43編あった。レビュー4編、実態調査研究16編、臨床的研究23編であった。不登校状態を呈している発達障害児童生徒に対する事例研究は地域レベルでの実態調査研究が多かったが、全国レベルの調査は少なかった。不登校状態を呈している発達障害児童生徒に対する事例研究は、再登校支援に関する研究が多く、不登校予防、再登校以降の登校維持、追跡研究は少なかった。今後の課題として、不登校定義の客観化、不登校認定プロセスの問題、個別支援計画の検討の3点を指摘した。
  • 蔭山 正子, 田口 敦子
    日本地域看護学会誌
    2013年 16 巻 2 号 47-54
    発行日: 2013/11/30
    公開日: 2017/04/20
    ジャーナル フリー
    目的:保健師による精神障がいをもつ親の育児支援に関する事例報告を質的帰納的に分析し,保健師による支援技術を明らかにする.方法:医学中央雑誌Web版でキーワードを「精神障害」「育児」とし,収録開始の1983年から2012年8月の文献を検索した.行政に所属する保健師が執筆していた7件を本研究の対象文献とした.対象文献に記述されていた13事例について支援内容を抜き出し,支援内容を質的帰納的に分析した.結果:13事例の育児は,すべて精神障がいをもつ母親が主体であり,母親の疾患は,統合失調症が11人,うつ病が2人だった.支援内容を分析した結果,21のサブカテゴリーと6つのカテゴリー《病状の育児への影響を小さくする》《育児能力を家族全体で大きくする》《関係機関の協力を得て,子どもを見守り,育む》《親子いっしょの生活を実現させる》《ひとりの女性としての成長を支える》《地域の育児支援体制に反映させる》を抽出した.カテゴリー間をつなぐ支援技術として1つのコアカテゴリー【病状と育児のバランスを図る】を抽出した.考察:相互作用する【病状と育児のバランスを図る】支援は,《親子いっしょの生活を実現させる》条件だと考えられた.《ひとりの女性としての成長を支える》というリカバリー志向の支援は,障がい者もひとりの住民として支援する,保健師の根本的な価値観によって培われた可能性がある.
  • 成田 太一, 小林 恵子
    日本地域看護学会誌
    2017年 20 巻 3 号 35-44
    発行日: 2017年
    公開日: 2018/12/20
    ジャーナル フリー

    目的:地域で生活する統合失調症患者のリカバリーの概念を分析し定義を明らかにするとともに,支援を行ううえでの概念の活用可能性と課題を検討することを目的とした.

    方法:地域で生活する統合失調症患者のリカバリーについて,具体的な記述のある国内外の研究論文を対象として検索を行った.分析方法は,Rodgersの概念分析の方法を用い,リカバリーの概念を構成する属性,概念に先立って生じる先行要件,概念に後続して生じる帰結を表す箇所を抽出し,内容の共通性と相違性に基づいて分類し,構成概念を整理した.

    結果:地域で生活する統合失調症患者のリカバリーの構成概念として【新たな目標や願望をみつけ,主体的に生活する】【自分自身を客観視し,肯定的なセルフイメージをもつ】【主体的に支援を活用し,病状が安定する】【地域社会で相互関係を築き承認される】の4つの属性と,8つの先行要件,4つの帰結が抽出された.

    考察:地域で生活する統合失調症患者のリカバリーの定義は,「統合失調症患者がQOLを向上させるために希望や目標に向かって支援を活用し,体調や服薬の主体的な管理により病状を安定させながら,地域社会のなかで相互関係を構築するプロセス」とした.リカバリーを基盤とした支援により,当事者中心のケアを展開する一助になると考えられ,当事者の思いを引き出す支援技術や,当事者の視点でリカバリープロセスに寄り添う支援が重要である.

  • 尾之上 高哉, 綿巻 徹
    特殊教育学研究
    2010年 48 巻 1 号 31-42
    発行日: 2010/05/31
    公開日: 2017/07/28
    ジャーナル フリー
    思春期から不登校を呈しはじめた学習障害の中学生男子の1事例に、中学2年の10月から高校1年末の3月までの30か月間学習支援したので、その間の少年の情緒面や学習面、人間関係面の変化について報告する。学習支援は、(1)中学の宿題や復習の指導を中心に行った時期(6か月間)、(2)教科の勉強はせず少年の好きな遊びを室内や戸外で行った時期(6か月間)、(3)少年の好きな技術科の家具工作を最後まで粘り強くやることに取り組ませた時期(3か月間)、(4)通信制高校入学後に必要になる社会生活スキルの指導や、高校に定期的に提出する課題の完成を支援した時期(15か月間)に分けて行った。エピソード記録および3種類の質問紙(「心の元気度質問紙」等)4回分の結果を分析した。その結果、抑うつ状態の改善や、学習に取り組む態度および両親との関係の良好化か確認され、通信制高校への入学を境に不登校状態が収まったことが示された。
  • —発達障害関係の研究を中心に—
    柘植 雅義
    教育心理学年報
    2010年 49 巻 130-139
    発行日: 2010/03/30
    公開日: 2012/03/27
    ジャーナル フリー
  • 田中 祐次
    教育心理学年報
    1990年 29 巻 44-53
    発行日: 1990/03/30
    公開日: 2012/12/11
    ジャーナル フリー
  • 医療
    2001年 55 巻 Supplement 号 367-383
    発行日: 2001/10/07
    公開日: 2011/10/19
    ジャーナル フリー
  • 医療
    1995年 49 巻 Supplement 号 368-384
    発行日: 1995/10/16
    公開日: 2011/10/19
    ジャーナル フリー
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