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クエリ検索: "岩瀬大輔"
16件中 1-16の結果を表示しています
  • ─ ライフネット生命株式会社 ─
    栗木 契, 佐々木 一郎
    マーケティングジャーナル
    2014年 33 巻 4 号 106-116
    発行日: 2014/03/31
    公開日: 2020/06/23
    ジャーナル フリー
  • 岩瀬 大輔, 藤中 浩樹, 片平 くるみ, 立石 愛美, 倉澤 佳奈, 西尾 祥邦, 佐々木 志保, 島津 宏樹, 松岡 圭子, 伏見 博彰
    日本臨床細胞学会雑誌
    2023年 62 巻 4 号 204-208
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/09/11
    ジャーナル フリー

    背景:印環細胞形態をとる癌は胃に発生する頻度が高く,肺原発のものはまれである.今回,endobronchial ultrasound-guided trans bronchial needle aspiration(EBUS-TBNA)で肺由来の印環細胞形態をとる充実型腺癌(ALK 陽性肺癌)を認めた 1 例を経験したので報告する.

    症例:50 歳代,男性.嗄声を主訴に受診し,CT 撮像後,fluorodeoxyglucose-positron emission tomography(FDG-PET)で左肺門部癌疑い,左鎖骨上~肺門縦隔に多発リンパ節転移および多発骨転移を認めた.

    EBUS-TBNA では,印環細胞形態をとる充実型腺癌のリンパ節転移と判断した.上部内視鏡検査が行われたが,胃癌は存在しなかった.

    左鎖骨上窩リンパ節生検では,異型細胞が免疫組織化学的染色で TTF-1 と ALK が陽性となり,ALK 陽性肺腺癌のリンパ節転移と診断した.

    結論:印環細胞形態をとる充実型腺癌はあらゆる臓器に発生する可能性がある.肺原発の場合は,ALK 陽性であることが多く,免疫染色にて ALK 陽性を証明することにより直接治療に結びつく.

  • 仲尾 有美, 松山 佳奈子, 上田  豊, 吉村 明彦, 濱田 真一, 宮武  崇, 山嵜 正人, 村田 雄二
    産婦人科の進歩
    2023年 75 巻 3 号 372-377
    発行日: 2023/08/01
    公開日: 2023/08/01
    ジャーナル 認証あり
    子宮体部原発扁平上皮癌はきわめてまれな腫瘍であり,本邦において子宮体癌で占める割合は 0.5%未満とされている.今回われわれは,術前に子宮体部原発扁平上皮癌を疑い,術後確定診断した1例を経験したので報告する.症例は65歳,3妊0産.2年前からの不正性器出血で近医を受診,骨盤MRI画像で子宮体部に2 cm大の不整腫瘤を認め,子宮体癌が疑われ当科紹介となった.子宮内膜組織診で角化を伴う扁平上皮癌を認めており,画像検査上子宮頸部に明らかな腫瘍性病変がないことから,子宮体部原発の扁平上皮癌を疑った.腫瘤は内子宮口と近接しており,準広汎子宮全摘術,両側付属器摘出術および骨盤内リンパ節郭清を実施した.摘出子宮の肉眼所見では体下部から内腔に突出する隆起性病変を認めた.組織所見では角化を伴う扁平上皮癌を認め,腺癌成分は含まなかった.腫瘍と子宮頸部扁平上皮との間に連続性はなく,子宮頸部に病変は認めないことから,子宮体部原発扁平上皮癌と最終診断した.腫瘍組織にはp16の高発現が見られた.pT1aN0 Stage IAであり,術後追加治療は実施せず,現在術後1年半再発なく経過している.子宮体部原発扁平上皮癌は疾患の希少性から術前診断に苦慮する場合があり,診断や治療法の確立を目指して今後さらなる症例の蓄積が必要である.〔産婦の進歩75(3):372-377,2023(令和5年8月)〕
  • 岩瀬 大輔, 阿部 直人, 田中 瑞隼, 西岡 伸博, 山口 大輔
    Dynamics & Design Conference
    2005年 2005 巻 444
    発行日: 2005/08/22
    公開日: 2017/06/19
    会議録・要旨集 フリー
    Dynamic Absorber has different amplitude-rate on the anti-resonance frequency by damping coefficients. A semi-active control was proposed, which switched the damping coefficient by frequency elements of the vibration structure's displacement. Band pass filter (BPF) was introduced to divide the frequency band on whether the amplitude-rate was smaller or not. However, there are another possibility to divide the frequency band by BPF, acceleration of earthquake, displacement of earthquake, structure's velocity and so on. In this paper, the effective switching index is considered by comparing with those candidates and experiments.
  • 西岡 伸博, 山口 大輔, 岩瀬 大輔, 阿部 直人
    Dynamics & Design Conference
    2005年 2005 巻 443
    発行日: 2005/08/22
    公開日: 2017/06/19
    会議録・要旨集 フリー
    Switching vibration control between dynamic absorber and active control has been proposed for the dual structure vibration device on the basis of the kinetic energy as the threshold. For the active control with a fixed feedback gain, the threshold should be set conservative and the effect of the active control was not enough. Therefore, a variable feedback gain is introduced, which is assumed the kinetic energy as an indicator. It is expected that the actuator moves in a mobile range as possible and the performance will be better than the conventional switching control. In this paper, the effective variable feedback and switching are considered by experimental results.
  • 保険学雑誌編集委員会
    保険学雑誌
    2016年 2016 巻 634 号 634_163-634_244
    発行日: 2016/09/30
    公開日: 2017/05/13
    ジャーナル フリー
  • 天木 勇樹
    グローバル人材育成教育研究
    2017年 5 巻 2 号 30-40
    発行日: 2017年
    公開日: 2023/01/11
    ジャーナル オープンアクセス

    Students enrolled in a team-taught course promoting study abroad were given a survey. The survey was designed to track three separate changes in the way students thought about study abroad after having completed the course. Specifically, the objectives were to track changes in (1) what goals students associated with study abroad, and (2) what types of international programs they considered when planning their own study abroad experience. The third aim of the survey was to analyze (3) what influence the course might have had on students’ career goals. The course format, consisting of a series of guest lectures, was designed to promote study abroad, and to encourage more students to work overseas after college. The course consisting of 12 guest lectures was offered to provide an opportunity to hear from individuals with various kinds of overseas experience. The course focused on promoting both short-term and long-term study-abroad programs and global internship programs for those wishing to pursue careers within international organizations. Drawing on the various perspectives of the 12 guest speakers, the course was designed to help students plan study abroad and eventually become fully engaged members of the global community. The 173 students who responded to this survey questionnaire were interested in studying abroad. Also, reflective papers on guest speakers were used in the analysis of the qualitative research. The survey found that they offered valuable insight as to how the course changed their values and motivation for study abroad, though the course did not greatly affect the types of study abroad programs they chose or their future career plans.

  • 岩瀬 大輔
    保険学雑誌
    2011年 2011 巻 612 号 612_219-612_238
    発行日: 2011/03/31
    公開日: 2013/04/17
    ジャーナル フリー
    1996年の改正保険業法に始まった生命保険自由化の流れは,業界の市場構造に大きな変化を及ぼした。しかし,これを消費者利益の観点から改めて見ると,競争によって価格を引き下げ,剰余を消費者に還元するという目的は実現できていない。規制緩和によるメリットを消費者が十分に享受するためには,消費者がニーズに合った保険を選ぶために必要な情報開示をさらに強化する必要がある。具体的には,比較情報を流通させるための前提となる約款と保険料表の開示と,それらの情報を十分に使いこなすための前提として「購入者手引」の全契約者に向けた事前交付を,保険会社に義務付けるべきである。
  • 關口 奈緒子, 池永 雅一, 加藤 亮, 家出 清継, 上田 正射, 津田 雄二郎, 中島 慎介, 太田 勝也, 松山 仁, 山田 晃正
    日本外科系連合学会誌
    2020年 45 巻 4 号 384-391
    発行日: 2020年
    公開日: 2021/09/01
    ジャーナル フリー

    症例は77歳,女性.13年前に右腎細胞癌の既往がある.嘔気の精査目的に施行した腹部CTで膵腫瘤を指摘された.造影CTでは膵体尾部に早期濃染される多血性腫瘤を2箇所認めた(40mm/9mm).40mmの腫瘤内部は不均一で内部壊死が疑われた.MRIでは被膜様構造を有し,T1強調像で低信号,T2強調像で高信号を呈していた.他臓器転移を疑う所見は認めなかった.腎癌の既往があり画像所見から腎細胞癌膵転移が疑われた.年齢と術後のQOLを考慮し脾合併膵体尾部切除術を施行した.術後はISGPF Grade Aの膵液漏と残膵膵炎を併発したが,30日目に退院を許可した.病理所見では淡明細胞型腎細胞癌の膵転移と診断した.また術前画像で指摘されていた病変の他に2mm大の微小転移巣も有していた.腎癌の転移巣としては膵転移は稀である.今回腎細胞癌摘出後13年目に膵転移をきたした症例を経験したので,文献的考察を加えて報告する.

  • 酒井 郷平, 塩田 真吾
    生命保険論集
    2018年 2018 巻 205 号 147-176
    発行日: 2018/12/20
    公開日: 2022/03/18
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • ―取引費用から整理する教育・市場・雇用―
    梅崎 修
    教育社会学研究
    2016年 98 巻 71-90
    発行日: 2016/05/31
    公開日: 2017/06/01
    ジャーナル フリー

     本稿では,取引費用という概念を使って人材と取引制度の分類を行い,教育とキャリアの接続を考察した。まず,取引費用の大小と市場取引と組織内取引の比較の観点から人材と取引制度を「市場型」「指令経済型」「ネットワーク型」「内部労働市場型」に分けた。さらに,その分類を踏まえて市場と雇用制度に関わる変化を「個別化」「市場化=非正規化」「バウンダリーレス化」「非定型化」に分類した。この分類によって,(1)「市場型」と「ネットワーク型」を区別せずに市場重視を語る限界と,(2)取引費用を過小評価し,市場取引や組織内取引を過度理想化する限界を考察した。具体的には,職業教育重視の高等教育改革案の問題点を検討し,「ネットワーク型」の中で脚光を浴びている曖昧な能力や働き方が,同じ市場取引という理由で「市場型の人材」の中に「密導入」され,さらにその能力が市場で観察・伝達可能であると理想化されていると説明した。実際の問題は,「市場化=非正規化」と「非定型化」によって生み出された「内部労働市場から排除され,なおかつ市場取引費用は高く,ネットワークも活かせない低い熟練の人材」が経験学習の「場」も喪失していることである。今後の高等教育機関の役割として,社会の中にネットワーク構築の「場」となることをあげた。

  • *大野 邦夫
    画像電子学会年次大会予稿集
    2015年 43 巻 T5-1
    発行日: 2015年
    公開日: 2021/08/31
    会議録・要旨集 認証あり
    本企画セッションのテーマである「地域コミュニティの活性化と異文化コミュニケーション」について、その背景と趣旨について述べた。IT技術のコモディティー化、技術の専門家と文系の専門家との対話の必要性、本学会と異文化コミュニケーション学会との連携の可能性について検討する
  • —(公財)損害保険事業総合研究所創立80周年を慶賀して—
    森宮 康
    損害保険研究
    2013年 75 巻 3 号 1-17
    発行日: 2013/11/25
    公開日: 2020/03/29
    ジャーナル フリー
  • -IMDとHBSの比較研究の観点から-
    戸田 千速
    コンテンツ教育学会誌
    2017年 1 巻 34-46
    発行日: 2017/03/08
    公開日: 2022/02/28
    ジャーナル フリー

     実践的な教育を大学で行うことへの産業界からのニーズは高く,世界各国で私企業を母体とする私企業系大学のプレゼンスが高まっている.私企業系大学の多くは伝統的な大学の受け皿としての機能を持つが,中にはIMDのように教育面でハーバード・ビジネススクール(HBS)をはじめとする研究大学と伍している私企業系大学も存在する.ネスレ系のIMDは,様々なランキングが示すとおり,世界トップクラスのビジネススクールとして位置付けられる.

     こうした背景に基づき,本稿ではトップクラスに位置する私企業系大学の象徴的存在であるIMDが,HBSなど研究大学附属のビジネススクールと伍している要因を明らかにすることを主眼に置く.筆者による調査研究の結果,その要因はIMDの教育プログラム(非学位型のエグゼクティブ・プログラム,教員とスタッフの役割分担)及び教員(教員採用,FD活動,教員評価)にあるとの結論に達した.

     IMDは,顧客ニーズの把握とそれを反映した人事制度など私企業系大学としての性格を維持しつつ,各教員の専門性を十分に考慮するなど研究大学の特性も多分に取り入れることで,HBSなど研究大学附属のビジネススクールに伍していると推察される.

  • ―相互参入とその時代―
    大島 道雄
    損害保険研究
    2020年 82 巻 2 号 1-49
    発行日: 2020/08/25
    公開日: 2022/03/30
    ジャーナル フリー

    1995年の保険業法改正に伴う生・損保の相互参入については,生保系損保に関しては肯定的な評価は聞かれず,一方,損保系生保は順調に成長しているといった評価が一般的である。しかしこれらの評価のほとんどは生・損保子会社の動きにのみ焦点を当てたものであり,当時の生・損保両市場の動向や同時期に新たに市場に参入した保険会社の動き等にはほとんど触れていないため,相互参入について全体像を対象にしたものではない。本稿は,相互参入時期の生・損両保険市場の状況を確認の上,生・損保両事業の新規企業の戦略,料率水準および販売網について比較・考察を行なった。この結果,これらの要素が相互参入時期の生・損保両事業に対し極めて大きな影響を与えていたことを指摘するとともに,相互参入とは「生・損保の市場および経営の特性を同時進行的に同一評価基準で比較・考察できる最良の機会」と位置付けられることを論じたものである。

  • 岩瀬 大輔
    保険学雑誌
    2012年 2012 巻 617 号 617_179-617_197
    発行日: 2012/06/30
    公開日: 2013/08/02
    ジャーナル フリー
    インターネットを主たる募集チャネルとする「ネット生保」が営業を開始してから3年半が経過した。シンプルな保障性商品を低廉な保険料で販売するビジネスモデルが30歳代の若年層を中心に支持を集め,契約件数を順調に伸ばしている。もっとも,ネットを活用しても営業効率が直ちに改善する訳ではなく,マーケティング施策の巧拙が求められる。また,非対面による加入時のモラルリスクを防止することや,加入後の諸手続きにおいても契約者保護のために,様々な工夫が必要となる。今後,ネット生保以外の生命保険会社も,いかにしてインターネットを活用して顧客への提供価値を高めるか,検討していく必要があるだろう。
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