●小池洋一 著『社会自由主義国家：ブラジルの「第三の道」』 近田亮平
●宮地隆廣 著『解釈する民族運動　構成主義によるボリビアとエクアドルの比較分析』 山岡加奈子
●野村友和 著『経済発展における教育投資と所得分配』 二宮康史
●ファーマー，ポール 著　 訳『復興するハイチ，震災から，そして貧困から　医師たちの戦いの記録2010-2011』 宇佐見耕一
●ローリー・キャロル 著　伊高浩昭 訳『ウーゴ･チャベス：ベネズエラ革命の内幕』 坂口安紀
●ヨアン・グリロ 著　山本昭代 訳『メキシコ麻薬戦争　アメリカ大陸を引き裂く「犯罪者」たちの叛乱』 星野妙子

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科学ジャーナリスト塾　賑やかに修了式

　第20期科学ジャーナリスト塾の修了式が２月22日午後７時から日比谷図書文化館で開かれた。塾生と講師陣合わせて32人が現地に集まり、さらにオンラインで６人が参加、賑やかな修了式となった。　（第20期塾長　高橋真理子）

ZOOM 井戸端会議

　「若手研究者支援を考える会〜カクタスはなぜ助成プログラムを始めたか？」

　　カクタスコミュニケーションの

さんを招いて

　「先端半導体をめぐる“いま”を語る会〜米中のデジタル覇権のはざまで日本は？」

　　日本経済新聞編集委員の太田泰彦さんとJASTJ会員の西村吉雄さんを招いて

　「トヨタ社長はなぜやめたのか」

　　国際自動車ジャーナリストの清水和夫さんを招いて

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フィンランドでは, 若者の聴力の保護を目的に, 年齢13～25歳の1,069名に対して, 余暇時間中の騒音暴露に関するアンケート調査が実施されている。そこで, 仙台でも全く同じ内容の調査を1,390名に実施した。本報告は, この仙台で実施した調査の結果をまとめたものである。最初に, サンプルの属性, 音楽の好み, 音楽の聴取方法等を報告する。次に, 日常生活において, 騒音レベルの大きい音とのかかわりの程度, 聴力に対する影響, 聴力保護具の知識や利用状況等について報告する。

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犬猫咬傷においては，βラクタマーゼ阻害薬配合ペニシリン製剤の使用が推奨されている．以前，我々は当院での犬猫咬傷の現状を知るために，2013年4月から2014年9月までに加療した46例の犬猫咬傷を報告した（富永冬樹，井上三四郎．整外と災外，64：685～689，2015）．この報告の中で，45例中13例（28.8％）にしか推奨抗菌薬は選択されていなかった．2015年9月に1枚の治療フローチャートを作成し救急外来に配布した．その後の推奨抗菌薬の選択率を調査した．対象は，2015年9月から2016年6月までに当院を受診した24例（男性5例，女性19例，平均年齢63.8歳．犬咬傷21例，猫咬傷3例）であった．当院での抗菌薬処方がなかった4例を除くと，推奨抗菌薬は13例（65％）に投与されており，既報と比べて有意に増加した．つまり，簡素なアナウンスメントにより，犬猫咬傷における推奨抗菌薬の選択率は上昇した．

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　国際的な流通網の発達により，われわれは外国産の食料を含む豊かな食生活を享受している。しかしながら一方では，長期間にわたって低下傾向である日本の食料自給率のさらなる落ち込みが危惧されている。小学社会科（5年）でも「これからの食料生産」の単元で輸入に頼る食生活の危険性に対して警鐘が鳴らされている。本稿では小学校教員免許取得を目指す学生を対象とするアンケートによって，学生が指導案として考える国内産と外国産の食料の特徴と「食の安全」に関する意識について調査を行っている。調査の結果，指導案としては国内産と外国産の食料の安心・安全性の違いを強調する一方で，多くの学生は実生活ではそれらの安全性の違いを意識していないという結論が得られた。

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背景 : 指導医講習会は「能動的，主体的」であるべきだが，神戸大学病院でのそれは受動的なものであった．
方法 : 参加者がより能動的，主体的になるよう，内容をより現場にあい，自由なものに変更をしてきた．この変更内容をまとめ，変更前後（平成20年度と24年度）の受講者のアンケート結果を比較した．
結果 : 講習会の内容はより自由な内容となり，KJ法などは用いられなくなった．参加者の評価をスコア化すると，以前に比べて概ね評価は高まったが，研修時間に関しては有意差がなかった．
考察 : 指導医講習会の質的改善が試みられ，受講者の満足度は改善した．今後も質的改善を重ねていき，その質の評価も行うべきだと考える．

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Natural disasters can contribute to various infectious diseases. Infections accompanied with injuries, such as tetanus and other bacterial infections, are predominant within several days after a disaster. Subsequently, infectious disease outbreaks increase because of contaminated water and food supplies, as well as the lack of shelter and medical care. The wound-related infection after the injury could be prevented by the administration of antibiotics and tetanus vaccination. The evacuated people are at high risk of droplet infection (i.e. influenza, mycoplasma pneumonia), oral infection (i.e. viral enterocolitis, infectious diarrhea), contact infection (i.e. staphylococcal dermatitis, scabies) and airborne infection (i.e. tuberculosis, measles). Although hand hygiene and environmental arrangements are essential for the evacuated personnel, it is important to take a flexible standard because of the lack of drug and medical equipment.

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医学ジャーナルにおけるclinical problem-solvingのスタイルで主な特徴は，診断名が伏せられていること，エキスパート診断医（ディスカッサント）の暗黙知（タシット・ナレッジ）が時系列的にそれぞれの臨床場面において記述されることである．エキスパート診断医が迅速な推論を行う場合にはヒューリスティックを用いており，その主要なルールにはオッカムの剃刀等がある．診断遅延または診断エラーの原因には認知バイアスもあり，行うべきワークアップを途中で止めてしまうことをプリマチュア・クロージャー（早期閉鎖）という．

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【目的】当院ではこれまで，患者入院時に担当理学療法士（以下，PT）を決定し，退院まで継続して治療を行っていた。平成26年度よりICUに専従PTを配置し，担当PTと2名で複数担当制によるリハビリテーション（以下，リハ）を実施している。専従PTの業務は，①予防的早期介入のためのコンサルテーション，②医師・看護師との情報共有，③担当PTへの迅速な情報提供および治療プログラムの標準化である。本研究の目的は，当院ICUにおける複数担当制がICU入室中患者に与える影響を調査報告することである。【方法】対象は，専従PT導入開始となった2014年5月から7月までのICU入室患者198例中リハ介入があった連続166例（専従群，平均年齢65.9±18.6歳）と2013年5月から7月までのICU入室患者169例中リハ介入があった連続131例（非専従群，平均年齢64.8±17.8歳）とした。ICU入室期間，リハ開始，離床，抜管までの日数，人工呼吸器装着期間，肺合併症罹患率（ICU入室後，新たに出現した肺炎，VAP）に関して2群間で比較検討した。【結果と考察】リハ開始までの日数は専従群では1.8±2.1日，非専従群では2.4±1.9日であり，専従群で有意に早かった（p=0.05）。人工呼吸器装着期間は専従群では4.8±6.2日，非専従群では8.5±15.1日であり，専従群で有意に短かった（p=0.05）。また，肺合併症罹患率は専従群では13.1%，非専従群では23.7%と専従群で低下した。さらに両期間を比較すると，専従導入後に入室患者数が17％増加していた。専従PT配置後，リハ開始までの日数が早まり，人工呼吸器装着期間の短縮や肺合併症罹患率が低下した。これらが影響し，長期入室例が減少したために，ICUベッドの回転率が上昇した。専従PTの早期介入と，担当PTと連携した訓練頻度の増加が一因と考えられ，有用性が示唆された。

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【目的】近年多くの研究でICU入室患者において挿管且つ人工呼吸器管理下であっても安全な離床が可能と言われている。Morrisらは人工呼吸器管理を受ける急性呼吸不全患者群に対し48時間以内の早期離床によりICU在室日数や入院期間が短縮したと報告している。今回，転移性肺腫瘍により右主気管支が閉塞することで完全無気肺を生じ，急性呼吸不全となった症例に対し，挿管中の離床と呼吸練習を実施した結果，無気肺が改善され，抜管，早期に在宅復帰可能となったため報告する。【症例提示】69歳男性。既往歴：左腎細胞癌（開腹腎摘出術後）。病前ADL自立。今回血痰と呼吸苦を主訴に救急搬送，転移性肺腫瘍の気道内浸潤によって右主気管支が閉塞した結果，急性呼吸不全となり挿管され，ICU入室となった。【経過と考察】第1病日：A/Cモード PC：8cmH₂O PEEP：4cmH₂O FiO₂：1.0でSpO₂90％前後。bed上よりリハ開始。四肢MMT4レベル。第4病日：PS：8cmH₂O PEEP：5cmH₂O FiO₂：0.7 Dr，Nsと連携し早期離床，深呼吸・腹式呼吸練習開始。軽介助にて立位練習開始。第6病日：PS：6cmH₂O PEEP：5cmH₂O FiO₂：0.45車椅子移乗練習開始。第8病日：抜管。自己喀痰可能。第11病日：歩行練習開始。ICU退室。第13病日：独步，階段昇降自立。労作時もroom airでSpO₂96％。第31病日：退院となった本症例は積極的な治療や気管切開は望んでおらず，ADL向上に加え早期抜管や腫瘍からの出血を助長するような吸引刺激を回避し自己喀痰可能とすることがリハビリの治療目標であった。また，無気肺改善後の気道再閉塞による呼吸状態悪化を防止するため，早期から呼吸筋筋力低下予防，肺活量の維持も必要であると考えた。そこで本症例に対する挿管中の離床に加え深呼吸練習を実施した結果，肺換気量やFRCの増大が得られ，右主気管支が開通することで排痰でき，無気肺が改善されたと考えられる。

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【目的】JUANらによるとがん疼痛は高い割合でリハビリテーション（以下，リハビリ）の阻害因子となり，進行がん患者の70－90％に発生するといわれており，その痛みも深刻である。近年，緩和ケアチームの役割が増大しており，がん患者の療養生活の質の向上の維持として，治療の初期段階から介入することが推奨されている。その中で，疼痛緩和を行いながら理学療法を施行するケースも増加してきている。本研究では，理学療法介入患者に対する緩和ケアチームの疼痛緩和が患者のADLに与える影響を検討することを目的とし，後方視的研究を行った。【方法】対象は2010年9月から2015年10月に入院し，緩和ケアチームが介入した1317例中，理学療法を施行した404症例のうちがん患者297例とした。測定項目は理学療法開始時と退院時のFunctional Independence Measure（FIM）とNumerical Rating Scale（NRS）とした。対象をNRSが改善したNRS改善群（207例）とNRSが改善しなかった非改善群（90例）の2群に分けた。この2群における年齢と開始時FIM，FIMの改善度（退院時FIM－開始時FIM）を比較検討した。統計学的手法として，各指標はKolmogorov-Smirnov検定にて正規性が検定された。2群間の比較にはMann-Whitney U検定が用いられた。【結果】NRS改善群とNRS非改善群で，年齢（67.2±13.8 vs.67.3±12.3歳），開始時のFIM（66.1±32.2 vs.59.5±32.5点）に有意差はみられなかったが，FIMの改善度（31.1±28.8 vs.1.6±14.4点，P＜0.01）はNRS改善群で有意に高値を示した。【結論】今回，理学療法士は緩和ケアチームと常に連携をとり，リハビリ前のレスキューとして非オピオイド・オピオイド鎮痛薬の使用の検討を行った。その結果，NRS改善群ではNRS非改善群と比べADLが大きく改善した。吉田らによると痛みの強さと｢痛みによる心理的苦痛｣と｢体力・気力｣と｢疲れやすさ｣に有意な相関を認めるといわれている。本研究においても疼痛の緩和が，身体的・心理的な改善に寄与し，その結果，理学療法との相乗効果でFIMが改善したと考えられる。また，片岡らによるとがん疼痛患者で，痛み治療を受けていない患者の割合は64％と高い。痛みをコントロールし，ADLの改善をはかるため，入院中，早期に緩和ケアチームと連携する必要性が示唆された。

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【はじめに，目的】

本邦は世界トップクラスの長寿国を維持しているため，加齢による変化に関する正しい知識が必要であり，その一例としてサルコペニアが注目されている。サルコペニアとは，進行性および全身性の筋量および筋力の低下を特徴とする症候群と定義されており，サルコペニアであることは入院期間の延長や6ヶ月後の高い死亡率，高い再入院率などに影響を与えることが示されている。サルコペニアの有症率については，地域在住高齢者を対象とした報告は散見されるが，疾患に特異的な報告は少ない。また，サルコペニアと低栄養が中核をなすfrailtyを心大血管疾患の開心術前に呈していることが術後の死亡率を予測する因子であるとの報告はあるが，心臓弁膜症と術前におけるサルコペニアとの関連性について報告した研究はこれまでにない。そこで本研究の目的を，心臓弁膜症に対する手術を待機的に施行した患者における術前のサルコペニア有症率を明らかにすることとした。

【方法】

本研究の対象は，2016年6月から2016年8月までに心臓弁膜症に対する手術を待機的に施行した65歳以上の患者37名において，欠損値があるものを除いた31名（76.0±6.8歳，女性16名）とし，術前に握力，通常歩行速度，筋肉量の評価を行った。握力は左右各3回測定し，それらの最大値を指標とした。通常歩行速度は4m歩行時間を2回測定し，それらの最大値を用いて算出した。骨格筋量の評価は生体電気バイオインピーダンス法（InBody S10，株式会社インボディ・ジャパン社製）を用いて測定し，骨格筋量指標（Skeletal Muscle Mass Index）を算出した。なお，サルコペニアの評価にはAsia Working Group of Sarcopenia基準を用いた。

【結果】

本研究の対象者における術前のサルコペニア有症率は22.5%であった。

【結論】

本研究では，心臓弁膜症に対する手術を待機的に施行した患者における術前のサルコペニア有症率を明らかとした。本研究の結果より，心臓弁膜症に対する手術を施行した患者における術前のサルコペニア有症率は，地域在住高齢者を対象とした先行研究における有症率よりも高いことが示唆された。今後は，術前のサルコペニアの有無が術後の経過に与える影響について検討する必要がある。

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【はじめに，目的】近年の医療や術後管理の進歩，さらに手術の低侵襲化などから1日目から立位および歩行を開始し，4日程度で歩行自立を目指すプログラムが広く採用されるようになってきている。しかし，リハビリテーション（以下リハビリ）の進行が遅延する例があるのが実際である。術前低活動が術後遅延因子と報告されているため，本研究では，術前ADLが自立していない患者を除き，冠動脈バイパス術（CABG）後，順調に自立歩行が獲得できない理由を後方視的に検討した。【方法】2014年5月から2015年6月までに当院心臓血管外科にてCABGを受けられ，周術期ICUに入室した患者87名を対象とした（死亡例，術中，術後合併症例は除外）。そこから，リハビリ進行の遅延が生じると考えられるBarthel Index 70点未満のADL非自立例と，下肢麻痺を生じている患者を除外した78名を最終的な統計の対象とした。術前にタンデム立位保持時間，5 chair stand，通常および最大歩行速度，握力，膝伸展筋力を測定した。立位保持時間は10秒を最大値とした。握力，膝伸展筋力は左右各2回測定し，最高値を採用した。また，呼吸機能として，スパイロメトリーにより肺活量（VC），%VC，一秒量，一秒率を測定した。血液データとして，術前BNP，尿素窒素（BUN），クレアチニン（Cre），推定糸球体濾過量（eGFR），ヘモグロビン（Hb），アルブミン（Alb）を測定した。術後歩行自立日数5日以下を順調群（n=45），6日以上を遅延群（n=33）とし，2群比較を行った。【結果】順調群と遅延群の術前ADLおよび運動機能には有意差は確認されなかった。しかし，遅延群は術前BNP（472.81±520.26 vs. 219.57±257.48 pg/mL，P＜0.05），BUN（26.26±13.60 vs. 16.10±4.55 mg/dL，P＜0.01）が有意に高く，術前VC（3.04±0.54 vs. 3.58±0.68 L，P＜0.01），Cre（2.97±3.58 vs. 3.00±12.74 mg/dL，P＜0.05），eGFR（46.52±27.78 vs. 67.09±17.28，P＜0.01），Hb（12.07±1.89 vs. 13.21±1.40 g/dL，P＜0.01），Alb（3.56±0.59 vs. 3.91±0.37 g/dL，P＜0.01）は有意に低かった。また，既往歴として慢性腎不全（CKD）を有している患者，透析導入されている患者が有意に多く（P＜0.01），転院となる患者も有意に多かった（P＜0.01）。【結論】2群間でADLや運動機能に有意差は見られなかった。本研究の結果からはBNPや腎機能等の生化学データ，CKDや透析といった既往歴，呼吸機能などの身体機能以外の因子がCABG術後のリハビリ進行遅延を生じさせる要因と考えられた。今後は，遅延因子を有する患者の介入方法の検討も行っていきたいと考える。

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【はじめに，目的】COPD患者において運動耐容能の評価は重要である。運動耐容能の評価方法として，6分間歩行試験（6 minutes walking test；6MWT）が世界的に用いられている。6MWTで得られる結果の一つである6分間歩行距離（6MWD）が，COPD患者の予後と関連することが報告されている。近年，6MWDに歩行中のSpO₂を複合して評価する新しい運動耐容能指標としてDesaturation distance ratio（DDR）およびDistance-saturation product（DSP）が報告され，COPD患者にも有用性が示されつつある。DDRは歩行中のΔSpO₂（100-歩行中SpO₂）の総和を6MWDで除して算出，DSPは6MWDと歩行中終了時SpO₂の積を100で除して算出される指標である。本研究では，COPD患者におけるDDRおよびDSPとCOPD増悪の関連を検討した。【方法】外来通院している安定期COPD患者59名を対象とし，後方視的に検討した。本研究の適合基準として，外来受診時に6MWT，肺機能検査，CT検査を受けた患者を設定した。除外基準は，①外来受診前3ヶ月以内に増悪入院歴がある，②在宅酸素療法を使用している，③COPD assessment test（CAT）を測定できていない場合とした。測定項目は，対象者特性，外来受診前3ヶ月から1年以内の増悪歴の有無，CAT，肺機能，6MWT結果から得られる安静時SpO₂，SpO₂最低値，6MWD，DDR，DSP，CT所見から気腫化の程度（LAA%）を後方視的に情報収集した。統計解析は，①増悪歴の有無で2群に分類し，変数特性に応じχ²検定およびt検定の実施，②増悪予測に対するROC曲線の算出を実施した。統計解析ソフトには，EZR（for Mac）を使用し，有意水準5%未満とした。結果は，（増悪あり群vs増悪なし群；p値）で示した。【結果】本研究の包含基準を満たした対象者は，40名（男性：30名，女性：10名，年齢：72.0±9.1歳）で，増悪あり群（5名：12.5%），増悪なし群（35名：87.5%）であった。2群間では，%努力肺活量（%FVC：60.5% vs 84.7%；p＜0.01），%1秒量（%FEV₁：38.5% vs 66.0%；p=0.01），%最大呼気流量（%PEF：32.1% vs 56.0%；p＜0.01），DDR（4.7 vs 3.0；p＜0.01），DSP（227.1 vs 391.7；p=0.01）で有意差を認めた。増悪予測に対するROC曲線のAUC（DDR vs DSP vs SpO₂最低値vs 6WMD vs CAT：0.87 vs 0.78 vs 0.75 vs 0.75 vs 0.63）であった。【結論】本研究の結果より，6MWT中により得られるDDRがCOPD増悪歴と関連することが明らかになった。また，他の6MWT関連指標と比較して，ROC曲線による増悪歴予測因子として，DDRが最も予測精度が高い結果となった。このことから，理学療法場面で6MWTを実施し，経時的なSpO₂を評価していくことで，より詳細に増悪リスクを予測できる可能性が示唆された。

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