透析患者は飲水制限，糖尿病の合併などにより口腔乾燥や歯周病のリスクが高い．透析患者の多くはかかりつけ歯科医院をもつものの，定期的に歯科を受診している者は比較的少なく，また透析実施医療機関において歯科受診が勧奨されているケースは極めて少ない．このような現状を踏まえ，透析患者の口腔管理に関して，受け入れ側となる歯科医療職と常に患者に接している医科スタッフの双方が共有すべき情報を記載した『医療者向けリーフレット』と，透析患者の歯科受診勧奨の介入ツールとしての『患者向けリーフレット』を開発した．これらのリーフレットを

 抄録 徳島大学病院では, 研修歯科医の地域医療の理解・参画を目的に平成18年度から学校歯科健康診断を研修カリキュラムに導入し, 学校歯科医が小・中学校, 高等学校等に研修歯科医を帯同している. 学校歯科健康診断終了後には, 研修歯科医と学校歯科医にアンケートを実施し, その結果をもとに, 学校歯科健康診断の目的についての講義, う蝕判定演習, 相互実習を導入し, 研修の充実を図ってきた.

 平成18～27年度のアンケートを総括して研修の効果を検討した結果, 10年間の平均で91.5%の研修歯科医が ｢学校歯科健康診断は勉強になった｣, 95.6%の学校歯科医が ｢学校歯科健康診断を卒後臨床研修の研修項目に含めることは効果がある｣ と回答し, 診査技術の向上や児童生徒の口腔状態の把握を主な理由としていた.

 学校歯科医のアンケート結果では, 講義を導入した平成19年度以降で ｢研修歯科医が研修目的を理解していた｣ との評価が増加した. しかし, 学校歯科健康診断の知識・技術を ｢十分持っていた｣ と答えた割合は, 講義, う蝕判定演習, 相互実習を導入した各年度群において, 初年度と比べて有意な差は認められなかった. 一方で学校歯科健康診断は ｢研修歯科医が健康増進活動を体験できる場である｣ として肯定的に捉えられており, 参画人数も増加している.

 以上より, 本研修は地域医療の理解に有用であり, 研修歯科医および学校歯科医に高く評価されていることが示唆された.

　本研究の目的は，歯科健診データを用いて，誤嚥性肺炎を含めた後期高齢者の肺炎発症に関わる口腔保健関連因子を調べることである．対象者は，平成27年からの5年間に後期高齢者歯科健診プログラムを受診した75，80，85および90歳の徳島市住民3,747名である．解析には，各対象者から得られたアンケート調査と歯科健診結果をデータとして使用した．1年以内の肺炎発症の有無を横断的分析のアウトカムとし，高齢者の全身状態および口腔状態との関連性について調べた．また，平成27年に受診した677名については縦断的分析を行った．

　横断研究における二項ロジスティック回帰分析では，肺炎発症に関わる口腔保健関連因子として，「飲み物がむせる」「口の渇き」「年に1回以上の定期歯科健診を受けていない」の項目との間に有意な関連性が認められた．また，縦断研究ではKaplan-Meier分析において，誤嚥性肺炎の発症に関連する因子として，「プラーク・食渣が中程度・多量」「4mm以上の歯周ポケットあり」の項目との間に有意な関連性を認めた．Cox比例ハザード分析により，感染性肺炎の発症に関連する因子として，「口の渇き」の項目との間に有意な関連性が認められた．

　これらの結果より，後期高齢者歯科健診受診者の肺炎発症に関わる口腔保健関連因子として，定期歯科健診に加えて，飲み物がむせることや口の渇きなどの口腔機能低下も関与することが示唆された．

　本研究では，小学生の咀嚼習慣と口腔内状態との関連性を介入研究にて調査することを目的とした．

　徳島県内にある2つの小学校のうち，1校の5年生（81名）を介入群とし，他校の5年生（39名）をコントロール群として，食習慣に関する保健調査を実施した．介入群では，児童それぞれのPMA index（Schour-Massler index）を評価した．さらに，1年間を通して計5回学校給食時に咀嚼計を用いた「噛ミング30学習」を実施した．

　介入終了後，“よく嚙む” 項目においてコントロール群と介入群では有意な差が認められた（p<0.01）．“よく嚙む” 項目の変化の有無により，介入群を2つのグループに分類した．“よく嚙む” 項目の非改善群ではPMA index中央値が有意に増加していた（p<0.05）が，改善群ではPMA index中央値の増加は認められなかった．

　これらの結果は，小学生において，不十分な咀嚼習慣と歯肉の炎症に関連性があることを示している．「噛ミング30学習」は，よく嚙むことを促すだけでなく，歯肉炎の予防にも効果がある可能性が示唆された．

　本研究の目的は，徳島市内在住の幼児に対するフッ化物配合歯磨剤利用とその口腔保健行動を調査することである．3～6歳児の保護者を対象として2010年では140名，2013年では116名へアンケート調査を行った．歯磨剤を「使わない」幼児は2010年調査の27.9％と比較して，2013年調査では12.1%と低い割合となった．2013年調査では歯磨剤利用者におけるフッ化物配合歯磨剤の利用率は100％となり，2010年調査の値と比較して歯磨剤使用後の洗口回数は有意に減少した（p<0.05）．以上のように，2010年と2013年調査の比較による幼児のフッ化物配合歯磨剤使用状況において好ましい変化が認められた．しかし，依然として多数回の洗口を行う幼児も多く存在するなどの課題も明らかとなった．

　本研究の目的は，口腔状態と後期高齢者の要介護状態や死亡など健康への悪影響の発生との関連を調べることである．対象者295名は，後期高齢者歯科健診プログラムに参加した75歳の徳島市の住民である．各対象者から得られたアンケート調査と歯科健診結果をベースラインデータとして使用し，さらに要介護状態または死亡（要介護等）の発生状況を縦断的分析のアウトカムとして口腔状態との関連性について調べた．

　ベースライン時で要介護状態であった20名を除いて，275名の対象者を5年間追跡した結果，18.9％にその後の要介護等発生が認められた．Kaplan-Meier分析により「固いものが食べにくくなった」「中程度／多量のプラーク・食渣の沈着」「現在歯数20歯未満」の項目該当者は非該当者と比較して，要介護等の累積発生率が有意に増加した．Cox比例ハザード分析により「固いものが食べにくくなった」「中程度／多量のプラーク・食渣の沈着」「義歯等の使用ができていない」「CPI = 2（深い歯周ポケット）」は，要介護等発生と有意に関連していることが明らかとなった．

　これらの結果は，「固いものが食べにくくなった」というオーラルフレイルに関連する症状が，後期高齢者の要介護等発生の予測因子となりうることを示唆している．また，口腔衛生状態不良，歯周状態の不良および義歯不使用は，高齢者の健康への悪影響と関連がある．