コンテナ苗生産において、出荷作業は培地作成（移植）と同様に大きな労務負担を要し、改善によって育苗経費を低コスト化することが可能である。生分解性不織布ポットはそのまま植栽されるものであるため、育苗容器からの苗木の抜き取りが不要であり、労務負担の大きな改善が期待できる。一方で、根鉢側面が生分解性不織布によって覆われたまま植栽されることから、活着や成長への影響が懸念される。植栽後の野生動物による苗木被害は深刻であり、地域によってはシカだけではなくウサギへの対応も検討が必要である。ツリーシェルターは植栽区域全体を防除する防護柵とは異なり、単木の防除を行う資材であることから、シカに加えてウサギによる食害対策も可能である。一方でシェルターが幹を覆う高さまでは下枝が発達しないため、成長への影響が懸念される。本試験では生分解性不織布ポット苗に対して、JFA150コンテナによる育苗苗、ツリーシェルターに対して防護柵による防除を比較できる試験地を設置し、2017年1月に植栽されたスギ実生苗について、成長期末に樹高、直径、シカ被害の有無を3成長期調査した結果を報告する。

普及が進むコンテナ苗は育苗施設のコンテナトレイで管理され、出荷作業は1000から2000本/人日を要するため、急な出荷要請やキャンセルに柔軟に対応することが難しい。一方で根鉢の状態で保水が可能であるため、適切に管理することで一時保管した苗を用いた出荷調整も期待できる。本研究では保管による休眠状態の延長が可能かどうかの検討を目的として、気温が上昇する前にスギコンテナ苗を冷暗所に移動し、長期保管した後に植栽を行い、苗の状態及び植栽後の活着と成長について検討した。2018年3月8日に露地棚で育苗中のスギコンテナ苗について、樹高及び地際直径の測定後、土のう袋に梱包し、冷暗所への保管を開始した。冷暗所の温度は10℃から夏に向けて徐々に上昇し、7月には20℃に達した。湿度は常に90%を越えていた。2018年5月31日に保管苗及び露地育苗を皆伐直後の伐採跡地に植栽した。植栽前に樹高及び地際直径の計測とマルチスペクトルカメラでの撮影を行った。2018年8月2日に同様の方法で植栽を行った。5月植栽苗は保管苗及び露地育苗ともに高い割合で活着した。8月植栽の保管苗は保管中にカビが発生し、植栽後の活着率も低かった。

間伐後に放置された材や切り株は、森林の持つ炭素貯留機能の発揮に貢献しているが、伐倒木と切り株では分解過程が異なる可能性がある。本研究では、主要な造林樹種であるヒノキについて、ヒノキの切り株の分解過程を明らかにすることを目的に2017年と2018年に木材片の採取を行った。また、分解過程の初期の動態を明らかにするためにヒノキの枝材を2016年から林内に放置し、2018年までに３回回収して木材片を得た。実験室においてこれらの成分を分析した。本要旨では2017年までの結果を示す。まず、切り株では材密度、ホロセルロース密度、リグニン密度のいずれについても、伐採後の経過年数の影響は検出されなかった。丸太では材が地面に触れていると分解の進行が速いことが知られている。これらから湿度や分解者の侵入経路の維持が分解速度を決めるうえで重要な要因であると示唆された。また枝材の設置実験では、ホロセルロース密度のみ、設置後377日の密度が設置後139日における密度よりも低かった。このことから、短期的には主としてホロセルロースが急速に分解するものと考えられる。発表では2018年度のデータを加えた結果について報告する。

地域に応じた造林地における初期保育の低コスト及び省力化には、苗木生育の阻害要因の一つである雑草木の繁茂や苗木との競合関係を効率的に把握することが重要となる。一般的に下刈り実施は、既往の実施計画、担当者の観察、標準区における調査に基づいて判断される。しかしながら、皆伐後の雑草木の繁茂は、気候や地形条件等の様々な要因から造林地ごとに異なる。さらに、雑草木の被覆や高さは造林地内でも均一でない場合も多い。つまり、必要なタイミングかつ場所で下刈りを実施するには、造林地全体における雑草木の繁茂や苗木との競合関係を網羅的に把握する必要がある。本研究では、UAV(ドローン)を活用し、造林地全体での雑草木の被覆や高さ、苗木との競合度合い等の定量化を試み、その可能性と課題について検討を行った。様々な植生帯や植栽年数の造林地においてUAVによる空撮を行い、画像からSfMソフトウェアを用いてDSM(デジタル表層モデル)やオルソ画像を作成した。さらに、得られた画像について機械学習を用いて、雑草木タイプや被覆具合の抽出を行った。その結果、雑草木タイプやその被覆率について定量化できたが、撮影条件により画像処理の精度に誤差があった。

　ヒノキの分解過程を調べるために，徳島県北部のヒノキ林において野外実験と野外調査を行った。2016年7月に直径10㎝から20㎝程度，長さ30㎝程度のヒノキ材84本をメッシュバッグにいれて設置し，2016年11月に27本，2017年7月に28本の材をバッグごと回収した。設置時および各回収時において直径1㎝のドリルで約3㎝の深さの孔をあけ，ドリル屑を得た。このドリル屑から材密度（単位体積当たり乾燥重量），リグニン重量，ホロセルロース重量を得た。その結果，およそ一年間で，材密度とホロセルロース重量に大きな変化はなかったものの，リグニン重量は0.10g/cm³から0.06g/cm³まで減少した。また，リターバッグを設置した林分において，2017年8月に，伐倒後5年，14年，22年目の切り株からドリルで材片を採集し，材密度，リグニン重量，ホロセルロース重量を得た。その結果，リグニンとホロセルロースの重量は伐倒後5年から22年までにかけて緩やかな減少傾向にあった。また，ヒノキの切り株から得たドリル屑からはGloeophyllaceaeの菌が採集された。今後，メッシュバッグの回収を続け，分解過程をより詳細に明らかにする予定である。

近年、再造林の低コスト化を図る上でコンテナ苗の利用が期待されている。苗木生産業者数も増加しつつあり、育苗のための技術開発や設備投資が進められる一方で、植栽現場が依然として少なく、苗木の需給調整が困難な状況である。出荷できずに適寸サイズを超えた苗は廃棄されることになり、残苗増加は生産者の収益性に影響し生産意欲も削がれてしまう。そこで、育ちすぎた苗の切り戻しをおこなった場合の活着と成長、樹形への影響を明らかにし、残苗の有効利用の可能性を検討することを目的とし、主軸を切断したスギとヒノキの３年生コンテナ苗を、京都市の森林総研関西支所の苗畑に植栽した。植栽から１年経過した時点で、主軸を切断することによる活着率の低下は認められず、むしろスギではコントロールよりも活着率が高く、さらに切断部位から再生したシュートは、１年後にはほぼ１本に集約され、２本以上シュートが残っている個体は少なかった。一方、ヒノキは、主軸を切断した個体とコントロールで活着率に差はなく、切断部位からシュートは再生せずに、下位にあった側枝が真っすぐ伸びて代替わりしており、主軸切断による樹形への影響はそれほど顕著ではなかった。

伐採後の再造林を実施するためには、自然環境条件に加え、労務負担分散など様々な問題に応える技術が求められており、利用可能な技術オプションが多いほど望ましい。徳島県の従来の植栽時期は2月から4月上旬頃までであったことから、5月に伐採が終わった箇所は翌年2月まで植栽ができなかった。そうしたなか、植栽時に苗木の葉の一部を除去する摘葉処理やコンテナ苗による植栽は乾燥に対して強いことから、従来の植栽時期に前倒した植栽でも十分な割合で活着することが期待される。また、徳島県では経験的に伐採直後の成長期は雑草木の再生が2期目の成長期ほどではないとされ、下刈りが実施されないこともあることから、従来の前倒し植栽で下刈り回数を減らせる可能性がある。本研究では、徳島県那賀町水崎の2016年5月に伐採が終わった皆伐跡地において、スギ実生裸苗及びコンテナ苗の0%、25%、50%を摘葉した苗木を時期別（2016年7月、9月、2017年2月、7月）に植栽した。初回の下刈りは2017年7月の植栽直前に行った。活着は各植栽時期2ヶ月後に、成長量は2017年2月（2016年7月、9月植栽）、2018年1月（2016年7月、9月、2017年2月、7月植栽）に調査し評価した。

徳島県つるぎ町においてシカ捕獲によって苗木への食害が軽減できるか検証した。2015年５月末に４haの皆伐地内に25m四方の植栽区を６か所設定し、それぞれスギ・ヒノキ２年生苗を計144本植えた。植栽後ほぼ１か月おきに、苗木１本ごとにシカに食べられた枝を数えた。2015年10月から2016年６月初旬にかけて、皆伐地内で14頭のシカを捕獲除去した。2016年５月末にすべての苗木を刈り払い、前年と同様に植栽し食害を追跡した。皆伐地外周および植栽区にセンサーカメラを置きシカの出現を記録した。2015年の植栽後４か月間をシカ捕獲前、2016年の同期間を捕獲後として苗木被害を比較した。その結果、両種ともに苗木１本あたりの累積被害箇所数は、捕獲前後で有意な差とならなかったものの、植栽区ごとの分散は捕獲後に大きくなった。皆伐地外周のカメラでは、捕獲前に比べ捕獲後のほうが出現頻度（撮影頭数/日）は有意に少ないものの、植栽区のカメラでは捕獲前後で差はなかった。写真から特徴的な個体を識別すると捕獲後にも最低７頭が皆伐地に出現していた。捕獲によって皆伐地に出現する個体数を減らすことができたが、捕獲後には１頭あたりの被害が増加したと考えられた。

　再造林予定地における集中捕獲技術の開発を試みるため、2014年に徳島県つるぎ町の皆伐跡地2ヶ所を試験地（捕獲及び対照）に設定し、自動撮影カメラと糞粒法によるモニタリングを行いながら捕獲試験を行った。2015年10月〜翌6月に14頭を捕獲し、出現個体数が減少したと思われたので、この減少がモニタリング結果として検出できていたかどうか検討した。　自動撮影カメラは各試験地の林縁に15台ずつを設置した。同一個体の連続撮影を除いた撮影頻度（頭/カメラ/日）は、捕獲試験地では2015年春から夏に上昇し、晩秋まで高かった（7月0.98、8月1.16）が、16年夏には上昇せず（7月0.77）、8月には低下（0.43）していて、個体数減少を検出できていたと考えられた。　糞粒法調査は各試験地周囲の林内の固定調査ライン（50 m×10本）上の調査枠（1m²×11個）内の糞粒数を毎年10~11月に計数した。枠内の糞粒は調査時に全て除去した。シカの利用頻度指標としてプログラムFUNRYU（岩本ら 2000）による生息密度推定値（頭/km²）を用いた。捕獲試験地では2015年40.6から16年35.4へ低下したが、有意な差ではなく、個体数減少を検出したとは言えなかった。

　スギ種子は風選の繰り返しといった従来の精選技術では，発芽率を高めることが困難であった。このため，育苗コンテナの各セルへの一粒播種では十分な得苗率が得られず，コンテナ苗の安定生産に向けた隘路となってきた。そうした中，近赤外光を利用して，スギの充実種子を精度良く検出する技術が開発されたので（Matsuda et al. 2015），同技術により選別した種子の一粒播種による育苗試験を行った。一方，スギ種子は流水による浸漬処理のみでは発芽に要する期間が半月から2か月程度の範囲で分散することが知られている。その原因は胚への水の浸透しにくさであることが想定されたため，選別種子の一部には，硬実種子への発芽促進に実績がある，レーザーによる種皮への穿孔処理を施した。種子は徳島県採種園より2014年10月に採種し，風選後，－20℃で冷凍保存したものを用いた。2015年8月25日に播種を行い，種子選別や浸漬，穿孔処理の有無と，発芽に要する日数やその後の成長との関係について解析したので，その結果について報告する。