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戦前
の河水統制事業とその社会的背景

松浦茂樹

日本土木史研究発表会論文集
1985年 5 巻 187-195
発行日: 1985/06/25
公開日: 2010/06/15

DOI https://doi.org/10.11532/journalhs1981.5.187

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河水統制事業は、今日の多目的ダム事業の出発点となった事業である。我国には大正末期からダム事業が紹介され、研究が進められていったが、その本格的着手をみるのは昭和10年前後である。当時、我国は大陸で激しい軍事活動を展開していた。これを支える基盤として重化学・機械工業が発展し、都市への入口集中が進んでいた。これに伴い都市用水の需要が発生していた。これまで山間部での水力発電、平地部での灌概用水が中心であった水利秩序は、大きな転換を迎えていたので利水行政に軋轄が発生していた時に、河水統制事業は登場したのである。
この時期の河水統制事業を、昭和14年行われた内務技師高橋技師の講演集に基づき考察ずる。本事業は利水、治水を目的としていた。利水について工業用水・飲料水の都布用水、都市河川浄化用水の確保を主張するとともに、旧来からある灌概用水、発電用水、流筏、漁業との調整、風致関との調和を指摘する。また河口部大都市における内陸舟運の整備を主張する。環境問題が前面に出ている今日からみて、都市浄化用水の確保と風致関係との調和は、大いに興味あることである。
高橋技師の講演にもみられるように、河水統制事業を推進するにあたってアメリカのT. V. A計画が刺激を与えた。その具体的状況を安田正鷹著「水利権・河水統制編」に基づいて考察する。
河水統制事業の異体的状況は、戦後日本のT. V. Aといわれた北上川で検討する。北上川の特性を踏まえ、利水も含めた種々の観点からの検討、代替案との比較の上で選定された。その状況を富永正義博士の「北上川上流改修計画樹立とその後の経過に就いて」に基づいて考察する。なお北上川の利水開発は水力が中心であったが、水力開発は海軍の人造ガソリン製造と結びついていた。
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秋田港のあゆみ

成瀬進, 玉内克一

土木史研究
1996年 16 巻 443-450
発行日: 1996/06/05
公開日: 2010/06/15

DOI https://doi.org/10.2208/journalhs1990.16.443

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秋田港は県のほぼ中央西端に位置し、旧雄物川河口に開けた日本海側有数の要港である。その歴史は古代までさかのぼるが、海運が発達した戦国時代から江戸時代には漂砂、流下土砂による航路埋没との苦闘の歴史であり、築港時代の明治から
戦前
にかけては豊かな資源に恵まれながらも時々の政治・経済情勢に翻弄され、東北裏日本の宿命を脱しきれず他港の後塵を拝して近代化に大きく遅れをとった後発の歴史である。今日の秋田港は、対岸諸国 (韓国・ロシア・東南アジア) の経済発展とともに交易が増大し、港勢も進展して取扱い貨物量も670万頓と順調な伸びを示しているが、過去、幾多の困難を克服しつつ今日に至った築港の歩みを以下にまとめるものである。
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清酒を中心とした酒類市場の構造変化 (その2)

黒沢一清

日本釀造協會雜誌
1968年 63 巻 6 号 621-624
発行日: 1968/06/15
公開日: 2011/11/04

DOI https://doi.org/10.6013/jbrewsocjapan1915.63.621

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戦前
の酒類市場においても, 早くから二重構造が形成されていた。戦後の酒類市場は,
戦前
の長期の傾向に対して全く異質のものとなってきている。
各酒類のライフ・サイクルの段階は, 所得の変化と酒類需要量等との関係から判定できるという。
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美術を教える資格とはなにか

―「文検図画科」から見えてくるもの―

亀澤朋恵

日本の教育史学
2021年 64 巻 96-100
発行日: 2021年
公開日: 2022/04/01

DOI https://doi.org/10.15062/kyouikushigaku.64.0_96

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日ソ復交の現在と将来

日本外交と新安保条約

尾上正男

国際政治
1957年 1957 巻 2 号 21-34
発行日: 1957/08/01
公開日: 2010/09/01

DOI https://doi.org/10.11375/kokusaiseiji1957.2_21

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戦前
から戦中へ

植田敦三

日本数学教育学会誌
1995年 77 巻 6-7 号 8-9
発行日: 1995/06/01
公開日: 2021/04/01

DOI https://doi.org/10.32296/jjsme.77.6-7_8

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滝頭塵芥処理所におけるごみ発電の試みについて

戦前期横浜市の都市施設整備に関する-側面

昌子住江

日本土木史研究発表会論文集
1988年 8 巻 282-287
発行日: 1988/06/20
公開日: 2010/06/15

DOI https://doi.org/10.11532/journalhs1981.8.282

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汚物掃除法 (明治33年法律第31号) により塵芥の処理は市の義務となった。当時横浜市では、塵芥処理を民間の業者に請負わせており、その処理方法は埋め立てと千葉方面への肥料としての搬出であった。1911 (明治44) 年市では全市のごみを焼却すべきであるとの方針を示したが、焼却場予定地の住民による激しい反対運動で建設は進まず、震災復興事業の一環として滝頭に焼却場が完成したのは1931 (昭和6) 年であった (その二年前には一部が完成して焼却を開始していた)。この焼却場は、ごみの焼却熱を利用して発電を行ない、場内で使用するとともに余った電気を市電に送電する計画をもっていた。大正期には、大阪をはじめいくつかの市でごみ発電の可能性が検討されたが、水分の多い日本のごみでは安定した発電量が得られないなどの理由から見送られていた。横浜市では、第一次大戦後の電力・電灯需要の増大に対応し、低廉な価格で供給するための市営電力事業が計画されており、焼却の試験炉が予算化された1921 (大正10) 年には市街電車の市営化もなって、電力市営への世論も高まっていた。丁度この年、市内に電力を供給していた横浜電気が東京電灯と合併したが、料金は以前のままで東京より高く、市会でも不満が高まっていた。1925 (大正14) 年焼却場の建設をめぐって再び反対の姿勢を強める住民にたいして、市側は市電に売却して電車を動かす一挙両得の計画であると説得している。市電への送電は、1929 (昭和5) 年11月から1935 (昭和10) 年1月まで行なわれたが、重油を炊いて熱量を補ったため、費用がかさむのと煤煙問題で市会では毎年のように批判が出された。1935 (昭和10) 年に東京電灯の電力料金が値下げされ、焼却場からの料金より安くなったのを期に、市電への送電は中止されたのである。
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近代土木遺産調査についての報告

榛澤芳雄, 新谷洋二, 岩崎祐次, 小山茂

土木史研究
1997年 17 巻 215-220
発行日: 1997/06/05
公開日: 2010/06/15

DOI https://doi.org/10.2208/journalhs1990.17.215

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本編は、平成5年度から平成7年度までに文部省科学研究費 (総合研究 (A)) の補助を受けて行った近代土木遺産に関する調査と体系化、ならびに評価に関する報告である。(社) 土本学会に近代土木遺達調査小委員会 (小委員長: 新谷洋二) を設立し、全国を網羅した実態把握の調査を行った。ここで現時点で確認できる近代土本選産の一覧表を作成するとともに、橋・トンネル等の道路・鉄道施設、港湾施設、河川構造物、農業土木構造物、発電施設、上下水道施設等について、およそ9千件を調査した。その結果を報告するものである。
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近代の土木系雑誌の創刊・分野の動向に関する一考察

藤井肇男

土木史研究
1996年 16 巻 677-687
発行日: 1996/06/05
公開日: 2010/06/15

DOI https://doi.org/10.2208/journalhs1990.16.677

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本論文は, 明治, 大正, 昭和20までの約80年間に, 土木, 工学, 工業の各分野で, 学会, 協会, 研究会, 出版社から, いつの時期から, どのような雑誌が公に創刊され, 変遷をたどつてきたのかを, 主要な土本系雑誌の実態調査を基に先ず明らかにする。あわせて, 雑誌と土木事業・技術との時代的なかかわり, 秘刊時の社会背景やニーズの動向, 合併・廃刊となった当時の状況, 雑誌の発行団体設立の背景を探る。
雑誌を「土木文献史-土木出版物史-雑誌」の流れの中に位置づけて考察する。
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菅原繁蔵の『樺太植物図誌』と『樺太植物誌』

高橋英樹, 東隆行

植物研究雑誌
2021年 96 巻 3 号 186-190
発行日: 2021/06/20
公開日: 2022/10/22

DOI https://doi.org/10.51033/jjapbot.96_3_11101

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菅原繁蔵は『樺太植物図誌』4巻を
戦前
の1937–40年に出版した．彼の死後，息子菅原憲光（ペンネーム：寒川光太郎）は書名を変更，誤字等の訂正をして，『樺太植物誌』4 巻を1975 年に復刻した．このため菅原繁蔵の著作を引用する際には，
戦前
のオリジナル版は『樺太植物図誌』（1937–40），戦後の復刻版は『樺太植物誌』（1975）とすべきである．『樺太植物誌』が
戦前
の1937–40 年に出版されたと誤って引用しないように特段の注意が必要である．

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主成分分析による食生活構造の変化の分析と国際比較

相良信子

応用統計学
1978年 7 巻 2 号 67-81
発行日: 1979/03/10
公開日: 2009/06/12

DOI https://doi.org/10.5023/jappstat.7.67

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日本人の食生活は
戦前
の米,大麦中心の食生活,そして戦後の耐乏生活より脱し各国からの輸入食品の増加そして海外との接触も強化され,さらに国民所得が上るにつれて生活水準が高まり肉類,鶏卵,牛乳・乳製品等々欧米諸国の食物が取り入れられ私達の食卓は
戦前
の平和時とは随分異ったように思われる.
本報告では,いくつかの統計データを解析することにより,
戦前
,戦後,近年と日本人の食形態の推移の特徴を明らかにし,同時に各国の食形態の推移と比較検討することにより国民所得の向上に伴なう日本人の食形態の変化の特殊性を明らかにする.
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農業土木の
戦前
・戦後

中沢忠作

農業土木学会誌
1965年 33 巻 6 号 237-238
発行日: 1965/09/25
公開日: 2011/03/09

DOI https://doi.org/10.11408/jjsidre1965.33.237

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戦災復興期における東京の公園緑地計画に対する旧軍用地の影響について

今村洋一

都市計画論文集
2012年 47 巻 3 号 727-732
発行日: 2012/10/25
公開日: 2012/10/25

DOI https://doi.org/10.11361/journalcpij.47.727

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戦前
の公園緑地計画における軍用地の位置づけを整理したうえで、戦災復興緑地計画において、旧軍用地にどのような位置づけが与えられたのかについて、
戦前
の公園緑地計画での位置づけとの関連も含めて考察するとともに、その後の見直し状況にも触れ、戦災復興期における東京の公園緑地計画に対する旧軍用地の影響を明らかにすることを目的とする。
戦前
は、使用中の軍用地も公園緑地系統の中に組み込もうとしていた点、戦災復興緑地計画では旧軍用地が積極的に緑地として決定されたが、
戦前
計画の影響が大きい点、1度の見直しを経てもなお、
戦前
計画を継承したものは大規模な公園としての位置づけが保持された点が指摘できる。
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戦前
の土木構造物における風景問題とその対応

ダム建設を中心に

松浦茂樹

土木史研究
1993年 13 巻 471-478
発行日: 1993/06/01
公開日: 2010/06/15

DOI https://doi.org/10.2208/journalhs1990.13.471

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土木構造物による豊かな空間創造は今後の重要な課題であるが、
戦前
でも奥地でのダム建設を中心にして土木構造物と風景との関わりが熱心に議論されていた。ここでは、1928 (昭和3) 年から1941 (昭和16) 年にかけて発行された「水利と土木」誌上に掲載された5つの報文に基づいて、この議論を分析した。
戦前
の昭和年代に、それまで手つかずの自然が残っていた奥地に水力開発を目的にしてダムの建設が進められたので、国立公園関係者、識者から激しい反発が見られた。5つの報文は、事業者側からの発言であるが、土木構造物による風景の積極的な創造、あるいは風景との調和など対応が十分、可能であることが主張された。ここでの議論は、土木構造物と風景に関する戦後の展開を考える上で、一つの出発点になると考えている。
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昭和
戦前
期における『古事記』の指導に関する考察(地域から照射することばの教育)

棚田真由美

全国大学国語教育学会国語科教育研究：大会研究発表要旨集
2003年 105 巻
発行日: 2003/10/11
公開日: 2020/07/15

DOI https://doi.org/10.20555/jtsjs.105.0_89

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理科教育の今と昔 : 「物理」と「化学」の融合の歴史から見た(<特集>切っても切れない化学と物理)

三井澄雄

化学と教育
1992年 40 巻 2 号 78-82
発行日: 1992/02/20
公開日: 2017/07/13

DOI https://doi.org/10.20665/kakyoshi.40.2_78

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現在, 中学校理科の第1分野では, 物理教材と化学教材が一つの科目として教えられている。
戦前
の旧制中学校では物理と化学はどのような科目で教えられていたのだろうか。
戦前
の中学校では, 「物理及化学」という科目で教えられていたことが多かったが, その実際は「物理」と「化学」が別々の教科書で, 別々の科目として教えられていたのである。しかし, そのような時代にも「物理」と「化学」を融合して, 一つの科目として教えようとした教科書や学校があった。ここでは,
戦前
の旧制中学校における「物理」と「化学」の融合の歴史を調べ, その中から現在の「化学」の教育の問題点を探ることにしよう。
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回想 :
戦前
、戦中、戦後

小橋豊

日本音響学会誌
1985年 41 巻 8 号 515-518
発行日: 1985/08/01
公開日: 2017/06/02

DOI https://doi.org/10.20697/jasj.41.8_515

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カポック樹の栽培と利用について

三木末武

熱帯農業
1958年 2 巻 2 号 105-112
発行日: 1958/10/01
公開日: 2010/03/19

DOI https://doi.org/10.11248/jsta1957.2.105

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戦前
期林業経済学の諸相

峰尾恵人

森林応用研究
2023年 32 巻 1 号 21-29
発行日: 2023年
公開日: 2024/03/06

DOI https://doi.org/10.20660/applfor.32.1_21

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戦前
期の林業経済学の動向への注目はこれまで乏しく、
戦前
期には見るべき林業経済学の研究・教育はほとんど存在せず、戦後に勃興した林業経済学が林政学を打破した、という評価が定着している。本稿では、これまで十分に評価を受けてこなかった
戦前
期林業経済学について、学術文献を発掘し、諸相および断絶の理由を明らかにすることを目的とした。その結果、フィシュバフ著・首藤訳（1879）、ウェーベル著・望月訳（1896）、小出（1910）、川島（1917）など複数の文献が見いだされた。これらの文献には、ドイツ語圏の学術の影響や、私経済論と公経済論の混合といった特徴がある。また、国内外の林学者と経済学者の文献が引用されたものもあり、一定の水準を持つ林業経済学が
戦前
期に展開していたことが確認された。こうした
戦前
期林業経済学は、担い手の逝去による人的断絶と制度化が果たされなかったことによって、戦後に継承されなかった。マルクス経済学を主流とする戦後林業経済学は、このような状況の先に成立した。

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アーカイブ画像を用いた六甲山地における名所景観の緑視率の変遷

*大野朋子, 川瀬彩里, 田畑智博, 森地一夫, 石井一毅, 松岡達郎

日本森林学会大会発表データベース
2020年 131 巻 P1-024
発行日: 2020/05/25
公開日: 2020/07/27

DOI https://doi.org/10.11519/jfsc.131.0_376

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都市近郊に位置する六甲山を観光資源として考えた際の今後の森林管理について研究を行った。六甲山にある各施設、観光名所を利用目的別、時代ごとに区分すると、
戦前
と現在ともに「景観」を目的としたものが全体の6割を超え、最も多いことがわかった。さらに現在では「買い物」、「芸術」、「体験」など新たな観光利用目的も加わり、
戦前
に比べて多様なリクリエーションの場が提供されるようになったことが明らかとなった。一方、景観に着目し、絵葉書などのアーカイブ画像から
戦前
と現在の名所景観の構成要素の変遷を調査した結果、
戦前
から現在にかけて「中高木」は画像に占める面積割合が25.8％から59.7％へ2倍以上も増加したが、「低木・草地」は35.0％から6.3％へと大幅減少しており、「人工物」は11.6％から20.4％へ増加していることが明らかとなった。従って、かつては低木や草地で覆われていた六甲山の名所景観は、木々の成長によって中高木が多くを占める景観に変容したことが分わかった。これにより、現在の六甲山は自然の豊かさは感じられるものの、観光要素に重要な眺望の面では、劣化していると言える。

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