社会変化に伴い高度化・複雑化する医療の中で，歯科衛生士にも専門医療職としての資質向上が求められている．歯科衛生士の職域や業務内容は今後拡大すると予測され，「自ら学び行動できる」歯科衛生士が社会に必要とされる．
　本稿では歯科衛生士の大学教育と大学院教育を紹介し，キャリアとしての認定歯科衛生士制度についても紹介する．歯科衛生士が資質向上を目指すとき，歯科医師は技術指導のみならず，「学べる」機会や環境を提供し，知識・理解を深めることを支援すべきである．
　本学会には，と連携して歯科衛生士の学びの場として提供・活用することが歯科衛生士のキャリアアップ支援になることを提言したい．

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目的: HIV/AIDS患者に対する歯科受診支援事例から患者の地域歯科医療機関受診ニーズと受診支援の問題点を分析し, 今後の課題を検討する。
対象および方法: 2001年7月から2002年6月までの1年間に歯科受診相談を受けたHIV/AIDS患者84名のうち, 患者の希望により外部の歯科医療機関への受診支援を行った38名を対象とした。歯科受診相談記録をもとに, 患者の地域歯科医療機関受診ニーズとニーズに対応するための問題点を検討した。
結果: 1) 患者が紹介先に希望していたことは, 土曜日または夜間に診療可能であることや通院しやすい立地条件などであった。2) 問い合わせを行った際, 患者の希望する診療内容に「対応可能」と回答した一般歯科診療所は36件中18件, 「対応困難」18件であった。3) 期間中, 38名中27名は地域歯科医療機関に紹介を行ったが, 11名は紹介保留となっていた。4) 診療情報提供書を発行した27名中6名は期間中に受診しなかった。
考察: HIV/AIDS患者の「社会生活に支障をきたさずに地域で歯科医療機関を受診したい」というニーズに対して, 現状では対応が追いついてはいない。今後, 患者のニーズに対応できる歯科医療体制を整えるためには, 歯科医療従事者を含む国民へのHIV/AIDSに関する知識の啓発とプライバシー保護の見直し, スタンダードプリコーション実施のための制度づくりが必要であると考える。

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日本小児歯科学会会員の歯科衛生士55名に,小児歯科とのかかわりやその業務内容,また,小児歯科学会に対する考えや要望など,アンケートにてその実態調査を行った。その結果,21名の回答から,次のような結論が得られた。
1.個人的な問の中で,結婚後の仕事の継続について,半数の回答者が考えていないという答えであった。
2.現在の勤務場所は,回答者の2/3が公的あるいは私的機関であった。また,1/3は開業医勤務であるが,ほとんどが小児歯科あるいは矯正歯科の専門医であった。
3.業務内容は,回答者のほとんどが歯科保健指導を行っていた。また,開業医勤務者のほとんどは,フッ化物やシーラントなど,直接口腔内に手を下すような処置を行っていた。
4.回答者の約48%が小児歯科学会での発表経験者であった。
5.小児歯科学会への要望としては,会費の負担軽減,歯科衛生士の発表の場の設定,参加できるような環境作りなどであった。また,各会員の理想として,1口腔単位にとどまらず,幅広い知識を有し,小児を1個人として,それぞれのパーソナリティーを尊重する医療従事者を目指していた。

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　岩手県歯科医師会では，平成26年に歯科衛生士の安定した就労および再就職を支援するための環境づくりの向上を目指すことを目的として，岩手県歯科衛生士実態調査を行った．本研究ではこの調査結果から，歯科衛生士の再就職に関する項目を抽出し，再就職の希望に影響を及ぼす因子を検討した．離職中の歯科衛生士（潜在歯科衛生士）82名のデータを使用し，「再就職の希望」に対して，「退職した理由」，「再就職の希望」と「再就職時の障害」，「再就職の希望」と「再就職で重視すること」，「再就職の希望」と「やりがい」の4点について作成したクロス集計表をわかりやすく可視化するために，コレスポンデンス分析を行った．さらに「再就職の希望」に影響の強い因子を階層別に把握するために決定木分析を行った．コレスポンデンス分析の結果から得た「再就職の希望」と「退職した理由」および「再就職の希望」と「再就職時の障害」の布置図からは，「すぐにでも再就職したい」が「出産・育児」の最も近いところに位置していた．決定木分析結果についても，「すぐにでも再就職したい」と回答した4名中3名が「再就職の障害」として「出産・育児」を挙げていた．これらの結果から「出産・育児」の環境を整えることは，潜在歯科衛生士の再就職を促すうえで重要であることが示唆された．以上より，岩手県内の潜在歯科衛生士の再就職支援として，「出産・育児」に焦点を絞った人材確保対策や職場環境整備が効果的であると考えられる．

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POS was invented by Lawrence L. Weed, 1968. This is a system of writing medical records, aiming at comprehensive medical-treatments, improving patients' quality-of-life as well as developing medical education and quality of medical treatment. In Japan, this system has gradually been getting widespread, and Japan Medical-Association decided to promote the system in 2002. While, in dentistry, it has hardly been prevailing, however, it will become popular quite soon because of the following reasons. 1. In aging society, there are many dental patients with other diseases due to the age. So this situation makes us cooperate with various kinds of medical workers. 2. Nursing care insurance has been effective, and 'taking-treatment-at-home' has been getting familiarized. 3. Medical records are going to be required to be open to the patients. 4. Taking 'post-graduated-training-course' has been mandatory. However, POS should be promoted in consideration of the following problems. 1. POS has not been so well known in dentistry yet. 2. The necessity for POS is not relatively high in dental clinics in comparison to other medical hospitals. 3. It is not easy to spare time to write medical record according to POS forms in busy daily practice. 4. Taking this system causes the increase of expenses. I am going to speak about the above according to my 7-year experience of POS.

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　歯科衛生士不足が問題となっている．そこで産業保健分野で重要な職業性ストレスモデルに基づき歯科衛生士の離職原因となりうる要因（離職関連要因）を検討し，歯科医師との認識の違いを分析した．2017年度に宮城県内の歯科衛生士1,334人，歯科医師1,185人を対象に郵送の質問紙による横断研究を実施した．６つのストレスモデルに基づく質問を用い，歯科衛生士と歯科医師の回答の差をχ²検定で分析をした．歯科衛生士313人（回収率：23.5％），歯科医師213人（同：18.0％）の回答の内，欠損値のない各303人と174人のデータを用いた．歯科衛生士の離職関連要因は，「人間関係の問題」（78.2％）や「時間面の労働条件」（68.6％），「給与面の待遇」（58.4％）の回答が多かったが，歯科医師はそれらは有意に少なく「産休育休の問題」の回答が有意に多かった．人間関係の問題の内訳は，歯科衛生士は「院長との問題」，歯科医師は「スタッフ間の問題」が最も多く有意な差が認められた．労働条件の内訳は歯科衛生士・歯科医師ともに「勤務時間」が最も多かった．しかし，歯科衛生士は有給休暇や残業についての回答も有意に多かった．就業していない歯科衛生士は，非常勤で復職を望むものが最も多く，午後から夕方の勤務は避けたい者が多かった．歯科医師と歯科衛生士の間で離職原因の認識に大きな差が存在した．これらを解消することで，歯科衛生士の離職を防止し，復職を支援する環境につながる可能性がある．

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　歯科衛生士の就業年数の延長や大学の学部や大学院の設立などで歯科衛生士不足はますます深刻である．一方歯科衛生士のほとんどである女性の働く環境が改善され復職するものも多くなってきた．また歯周病やインプラントなど多くの分野の学会が認定・専門歯科衛生士制度を持っており，訪問診療などでの口腔ケアなどこれから歯科衛生士の活躍する場所はますます広がる事が考えられる．今までのような単なる歯科診療の補助の業務だけでなく，専門職の歯科衛生士として連携し協働していくためには労働環境，歯科衛生士の業務への考え方やパートナーとしての地位を確立されなければならない．

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