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クエリ検索: "日本観光振興協会"
82件中 1-20の結果を表示しています
  • 古屋 秀樹, 安本 達式, 近藤 千恵子
    観光研究
    2022年 34 巻 3 号 39-48
    発行日: 2022年
    公開日: 2023/06/23
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究は、都道府県単位での観光の経済波及効果分析に関するメタ分析を行い、各地域での観光の特徴やその果たす役割を明確にすることを目的とする。そのために、まず観光関連産業の就業者数ならびに GRP を把握した。次に、観光入込客数ならびに消費額に基づいた観光消費総額並びに経済波及効果のメタ分析を行い、地域ごとの特徴を明らかにした。分析の結果、経済波及効果/観光消費総額は、東京都(1.96)、三重県(1.70)が高いのに対して、千葉県(0.95)、福島県(0.81)は低かった。雇用者比率は、観光 GRP の県内 GRP 比率に比べて小さく、人件費の占める割合が高い労働集約型産業であることや観光関連産業の所得や雇用形態などが原因として考えられた。
  • ―地域の観光を主導する組織を対象とするコロナウイルス対応調査からの分析―
    高久 聡司, 山本 清龍
    日本観光研究学会全国大会学術論文集
    2021年 36 巻
    発行日: 2021年
    公開日: 2022/06/04
    会議録・要旨集 フリー
    本研究の目的は、緊急事態宣言前後における DMO と観光協会の新型コロナウイルス対応への評価の差異を明らかにすること、緊急事態宣言がこれら地域観光の主導組織に及ぼした影響について考察すること、の 2 点とした。
    日本観光振興協会
    の調査データを用い、感染症対策の情報発信主体、緊急事態宣言直後の行政による事業者への説明・補助に対する評価等を分析した結果、緊急事態宣言発出後には、感染症対策の情報発信主体として行政である都道府県への期待が高まっていた。しかし、行政による感染症対策に関する説明・補助の取組は DMO、観光協会には認識されておらず、情報の欠如を意味する「わからない」という回答が増え、「不安」が顕在化したことが示唆された。
  • ―鎌倉市を事例として―
    古屋 秀樹, 安本 達式, 近藤 千恵子
    観光研究
    2022年 33 巻 2 号 21-34
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/10/01
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究では、「持続可能な観光」の実現を背景として、戦略的観光地マネジメント(SDM: Strategic Destination Management)の概念を示した。次に、鎌倉市を分析対象地域と設定して、System Dynamicsモデルの構築を行った。分析の結果、実観光客数を増加させるためには観光プロモーションに相当するソフト的対策が、1人当たり消費額増加のためには、観光費、魅力度を重視する必要があること、短期的な経済効果増大に対して、満足度減少によるリピーターへの変容が減少することが考察できた。複数のシナリオを比較検討できることから、各関係主体のメリット、デメリットの把握とそれに基づく合意形成がSDMによって可能と考えられる。
  • 岡本 健
    IATSS Review(国際交通安全学会誌)
    2020年 45 巻 1 号 51-57
    発行日: 2020/06/30
    公開日: 2020/06/30
    ジャーナル フリー

    まず、コンテンツツーリズムについて、政策的な注目、社会に浸透していった経緯、研究的関心を整理する。その際、筆者のこれまでの研究成果を交えながら紹介していく。次に、コンテンツ産業市場やアニメ産業市場の動向を整理することで、インバウンド振興の可能性について論じる。最後に、コンテンツツーリズム研究から導き出された空間概念を用いて、今後の研究および実践の課題を示すとともに、コンテンツのアーカイブとデータベースの整備の必要性を述べる。

  • 古屋 秀樹, 全 相鎮
    土木学会論文集D3(土木計画学)
    2014年 70 巻 5 号 I_267-I_277
    発行日: 2014年
    公開日: 2015/05/18
    ジャーナル フリー
    本研究は,平成24年度に実施した「国民の観光に関する動向調査」データを用いて,消費行動や旅行行動への志向と宿泊観光旅行の発生回数,今後の旅行内容への意向との関連性の把握を目的とする.まず,消費行動,旅行行動の志向データを用いて,主成分分析,クラスター分析により被験者をそれぞれ10セグメントに分類した.そして,これらのセグメントを含めた個人属性が年間宿泊観光旅行回数に与える影響を数量化I類によって分析したところ,旅行行動セグメントは年収と同程度の影響をおよぼすことが明らかとなった.さらに,これらセグメントや個人属性と今後実施したい旅行内容への意向との関連性の分析を行ったところ,性別や年齢階層区分よりも消費行動セグメント,旅行行動セグメントでばらつきの大きい意向を有することが明らかとなった.
  • 古屋 秀樹, 金城 香凜, 近藤 千恵子, 安本 達式
    土木学会論文集D3(土木計画学)
    2023年 78 巻 5 号 I_205-I_215
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/05/12
    ジャーナル フリー

    「持続可能な観光」の推進が急務となっている中で,本研究は,戦略的観光地域マネジメント支援を念頭に,観光施策が地域に与える影響をロジックモデルを用いて定量的に把握することを目的とする.はじめに,鎌倉市を対象として,観光施策が与える影響の連鎖である波及プロセスを,定性的な要因を含めながら整理した.次に,波及プロセスにおける要因間の因果関係を数値配分法を用いたアンケートによって定量的に求めるとともに,再帰的な波及プロセスを行列の無限級数の和によって表し,望ましい観光地域を実現するための観光施策を導出した.その結果,「鎌倉の魅力や価値の掘り起こし」と「市民生活と観光の両立」の寄与が大きいことが明らかになった.

  • 古屋 秀樹
    都市計画論文集
    2015年 50 巻 3 号 337-344
    発行日: 2015/10/25
    公開日: 2015/10/25
    ジャーナル フリー
    宿泊観光旅行における旅行時期,目的,同行者,利用交通手段の関連性を考慮しながら,その表出のもととなる旅行クラスの導出,ならびにその特徴把握を目的として,潜在クラスモデルを適用して分析を行った.その結果,宿泊観光旅行を8クラスに区分するとともに,各クラスのカテゴリー構成比率ならびに特徴を把握することできた.その中で,上位3つのクラスは,C1:自然・名所,夫婦,自家用車型(その他休日に自然・名所等の見学を目的として自家用車を利用:25%),C2:平日,慰安,夫婦,自家用車型(平日に友人・知人と慰安旅行を目的として自家用車を利用:19%),C3:1人旅,JR鉄道型(多様な交通機関を選択する傾向:18%)を抽出でき,旅行目的と利用交通手段,同行者と旅行時期との関連性を踏まえたクラスが導出できた.
  • 塩入 同
    沿岸域学会誌
    2016年 29 巻 3 号 29-43
    発行日: 2016/12/31
    公開日: 2023/04/17
    ジャーナル フリー

    要旨:地方創生が国の重要政策となり、今日では、沿岸域総合管理の手法を活用した地方創生施策を掲げる自治体を見ることができる。しかし、沿岸部は地域において十分に持続可能な活用と保全が図られているとは言いがたい。それは、個々の省庁がそれぞれの所管する法律の目的を達成する中で、縦割り管理に陥りやすいためである。そこで本研究では,制度的に複雑な沿岸部の土地に焦点をあて、制度間の壁を越えた活動がいかに実施され得るのかという視点で、海水浴場の汚水処理に取り組むために全国の市町村が縦割り行政の総合化をいかに行っているのかという点に着目し事例分析を行った。その結果、自治体総合計画等を通じた個別施策の総合化の取組みや、海岸占用の判断材料となる地域住民意見が重要であり、その上で自治体の総合的な政策法務能力の発揮が不可欠であることが明らかになった。

  • 坂本 菜月
    那須野が原博物館紀要
    2019年 15 巻 1 号 69-84
    発行日: 2019/03/02
    公開日: 2019/09/03
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • 佐々木 真理子
    日本観光学会誌
    2012年 53 巻 10-17
    発行日: 2012/12/25
    公開日: 2022/06/06
    ジャーナル オープンアクセス
  • ―都市・農村・離島地域の比較から―
    福井 美穂, 大江 靖雄
    農林業問題研究
    2013年 49 巻 1 号 42-46
    発行日: 2013/06/25
    公開日: 2014/03/14
    ジャーナル フリー
    In this paper, linear spline functions and regression lines were used to analyze the process of tourism recovery in three large earthquake-stricken municipalities: Kobe, an urban city area; the former Kawaguchi, an agricultural area; and Okushiri, a remote area. The data used as explanatory variables are distinguished as social, meteorological, and p ublic policy variables.The results show that remote and/or agricultural regions faced crucial difficulties in undertaking tourism recovery: Kobe was the only case of the three to have experienced a full recovery of its number of tourists, while the other two areas faced difficulties in their recovery processes. Consequently, we can say that the adverse effects of earthquakes are uneven with regard to the tourism recovery process.
  • 高知県室戸地域を対象としたケーススタディ
    田中 伸彦, 梶田 佳孝, 平沢 隆之, 髙橋 美里, 霜田 孝太郎, 中村 麟太郎
    都市計画報告集
    2023年 22 巻 2 号 245-249
    発行日: 2023/09/07
    公開日: 2023/09/07
    研究報告書・技術報告書 フリー

    日本の地方におけるMaaSシステムの高度化を念頭において、高知県室戸地域の9市町村を対象に、「ある地域の来訪目的地(destination)と宿泊地(accommodation)の集積状況は地理的に異なる部分がある」という操作仮説を置いて、5×5フィルタリング法を用いた分析を行った。その結果、操作仮説は支持され、両者のメッシュ得点の相関係数は0.041と低い値になることを示すことができた。ただし、この相関関係の低さは、宿泊地(accommodation)の集積地は来訪目的地(destination)の集積地と対応するが、逆は真ならずという関係性にあることに起因することが示唆された。つまり、地方におけるMaaSを高度化するためには、導線としての二次交通(transportation)について、この様な地理的分散に配慮した計画が必要であるということが提言できた。

  • ―季節変動を反映させた客室稼働率の平年値の推計とコロナ禍からの回復動向の観察―
    菅沼 祐一
    観光研究
    2024年 36 巻 1 号 77-82
    発行日: 2024年
    公開日: 2025/04/01
    ジャーナル オープンアクセス

    市区町村別の宿泊旅行動向を2か月遅れでモニタリングできる月別データとして宿泊旅行統計調査がある。全国約200の市区町村別に延べ宿泊者数、利用客室数などが月別に集計されている。得られる指標の中で、時系列分析が可能な連続性があり代表性のある指標として、従業者数10人以上の宿泊施設での客室稼働率がある。本研究では、季節変動や特定の月での需要増減の要素を反映させた客室稼働率の平年値の推計方法を提示した。推計した平年値は、月別の実績との比較に加えて、市区町村による観光計画や総合計画の策定にあたっての基礎データとしての活用も可能である。コロナ禍による宿泊旅行需要の落ち込みからの回復動向を観察することもできる。ケースとした長野県下伊那郡阿智村での推移をみると、徐々に平年値の水準に戻りつつあった。しかしながら、需要のピークであった8月の水準は低迷が続いていた(2023年11月現在)。

  • 中嶋 聞多
    情報システム学会誌
    2023年 18 巻 2 号 i-ii
    発行日: 2023/03/31
    公開日: 2024/05/01
    ジャーナル フリー
  • 千曲川バレーワイン特区協議会の事例から
    傍嶋 則之
    日本フードツーリズム学会誌
    2024年 2024 巻 3 号 23-27
    発行日: 2024/06/01
    公開日: 2025/07/10
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    令和4年・5年と2年に渡り文部科学省基礎研究(C)「ウエルネス概念からみたアルザス地方のガストロノミーウォーキングに関する研究」を目的に、フランス東部グラン・テスト地域圏、バ=ラン県のコミューンバール村にて開催されたガストロノミーウォーキングに調査に赴きました。アルザス地方のガストロノミーツーリズムは、食べることだけでなく食材生産の場も対象とする幅広い観光であり、農山漁村の活性化に有効な手段となりうる。またフランスでは、食の現場を健康的な運動と結びつけた観光が地方で展開されている。(西村・高根沢・傍嶋2023)その結果を踏まえ筆者は、日本国内で「温泉・飲食」の観光精度を高めて、ウェルネスツーリズムの視点で温泉地・ワイナリー圃場の景観及びワイン(酒)・食事から身体にどの様な影響を与えるかについて、2019年度からコロナ禍の影響を強く影響を受ける旅館・ホテル等観光産業の再生も含めて実験的な事業を展開した。開催地については、フランスアルザス地方とテロワールが類似している千曲川ワインバレー東地区の上田市丸子地区シャトーメルシャン椀子ワイナリー、温泉地については、日本遺産にも認定されている上田市塩田地区別所温泉(日帰り入浴施設「あいそめの湯」、宿泊施設「上松や旅館」)を選定した。今回は、日帰りモニター客4回を基本とし、その内東海圏名古屋からの宿泊モニター客1回を開催、昼食会場には「あいそめの湯」を設定して食事には、和食の大家(四条流包丁式家元・黄綬褒章受章者)入口修三先生の監修で「縁高弁当」を作製頂いた。
  • ―観光ニーズと取り組み内容の整合性に基づく分析―
    田中 絵里子, 藤井 敬宏, 玉井 亜久里
    日本地域政策研究
    2014年 12 巻 121-128
    発行日: 2014年
    公開日: 2025/04/01
    ジャーナル フリー

    Tourism is a very important industry. However, the number of tourist to Izu Island located south of Tokyo has decreased since 1973. We must increase the number of the tourists, especially during the dead season in the tourist trade. The purpose of this study is to propose the tourism revitalization for the dead season in the tourist trade in Izu Island. This paper treats the attribute of tourist, needs of tourists, tourism policy, and consistency between the needs of tourists and the tourism policy in each island. The results show that the attribute of tourists who visit there during the dead season are aged over 40, and they got word-of-mouth information. More than half the tourists had ever visited these islands before. The highest in an evaluation of consistency is Oshima. They hold many events to make a new sightseeing spot during dead season. These data suggest that it is very important to keep the satisfaction of the elderly people, to reconsider of tourism policy, and to take good care of tourists to come here again.

  • 須田 寛
    総合観光研究
    2018年 16.17 巻 1-9
    発行日: 2018年
    公開日: 2021/02/03
    ジャーナル オープンアクセス
  • 磯野 巧
    観光研究
    2016年 27 巻 2 号 59-70
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/12/01
    ジャーナル オープンアクセス
    本稿では徳島市における観光ボランティアガイド活動がどのように展開してきたのかを検討した。観光ボランティアガイド組織による組織的な知識習得機会は、所属ガイドの知的好奇心を刺激し、彼/彼女らの個人的な知識習得機会への参加意欲を鼓舞する要因となっていた。こうした複合的な知識習得形態の構築・確立は市民生活・文化の観光対象化を促進させ、地域資源の観光資源化の拡大・実現に貢献していた。そして、所属ガイドはより多様化する観光資源の有機的連鎖性を自らの住民感覚に基づき解釈し、観光ボランティアガイド活動を考案・遂行していた。
  • ―藤井寺市小学 6 年生のフィールドワークを事例に―
    吉田 常行
    日本観光研究学会全国大会学術論文集
    2023年 38 巻
    発行日: 2023年
    公開日: 2024/08/13
    会議録・要旨集 フリー

    日本の各地で観光ボランティアガイドの活動が見られ、その活動内容は多様化してきている。その中で、全体の半数弱の団体が小中学生の地域学習支援を行っている。本論では、藤井寺市の小学校の世界遺産学習フィールドワークにおける観光ボランティアガイドの活動事例を取り上げて、観光ボランティアガイドの役割を検証した。その結果、文化遺産を活用した学習に観光ボランティアガイドが関わることによって、児童にシビックプライドの醸成のきっかけができていることがわかった。

  • 林 幸史
    社会心理学研究
    2024年 40 巻 2 号 162-170
    発行日: 2024/11/30
    公開日: 2024/11/30
    [早期公開] 公開日: 2024/10/05
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    Memorable Tourism Experiences (MTEs) are experiences clearly remembered or recalled after an event has ended. This study aimed to determine the types of sightseeing trips, specific most memorable experiences, and the characteristics of MTEs by the age group of those that conducted the trips. A survey was conducted on 1,200 Japanese individuals to gather information about their most memorable sightseeing trips at different stages of their lives. Using analyses, MTEs were classified into nine groups: such as shared experiences with accompanying family and friends, novel experiences such as a first trip abroad, aesthetic experiences of natural scenery and gastronomy, and mobile experiences of traveling around Hokkaido and Kyushu. Analyses by age group indicated that MTEs also shifted with the life stage. Afterwards, we discussed the experiences with significant others at each life stage and concluded that milestone trips marking life transitions are more likely to be remembered.

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