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クエリ検索: "木村収"
15件中 1-15の結果を表示しています
  • 河野 浩章, 深江 学芸, 冨地 洋一, 小出 優史, 戸田 源二, 矢野 捷介
    心臓
    2005年 37 巻 Supplement3 号 20-26
    発行日: 2005/07/30
    公開日: 2013/05/24
    ジャーナル フリー
    症例は49歳,男性.主訴は胸背部痛,片麻痺.既往歴として胃十二指腸潰瘍.家族歴は父親に解離性大動脈瘤.現病歴:2003年12月7日午前5時,胸背部痛出現.救急車にて近医に搬送.胸部CT上異常なく,片麻痺もあるが頭部CTで出血等なし.心電図上I,aVL,V1~4にST上昇を認め急性心筋梗塞および脳梗塞と診断され,当院に転送.入院時現症:血圧;78/43mmHg,脈拍;88/分,整,心音;心雑音(-),呼吸;肺副雑音(-),腹部;肝・脾触知せず四肢;浮腫(-).左片麻痺あり.入院時検査所見:WBC18,300/μL,AST354U/L,ALT111U/L,LDH748U/L,CK3,705U/L,CKMB306U/L,CRP2.54mg/dL.入院後経過:直ちに冠動脈造影施行するも狭窄なく,心電図上ST上昇も消失.引き続き施行された脳動脈造影で中大脳動脈分枝に狭窄あり脳神経外科に入院.しかし,午後5時心不全症状出現.心拍出量低下したため,気管内挿管し人工呼吸管理および,PCPS導入.12月8日午前11時ころ突然心停止.ペースメーカ挿入するも反応なく,12月9日死亡.病理解剖の結果,Stanford A型の大動脈解離で,解離は左右冠動脈起始部にまでおよび,それによる急死と診断された.
  • 服部 仁志
    日本機械学会論文集 C編
    1998年 64 巻 624 号 3171-3178
    発行日: 1998/08/25
    公開日: 2008/02/26
    ジャーナル フリー
    Journal bearings for rotary compressors have flexible structure at the bearing end because of the journal tilt. EHL (Elastohydrodynamic lubrication) analysis under dynamic loading has been done in order to investigate the effect of the flexible structure. In this analysis, the variations of journal tilt and the bearing load during one cycle, obtained by nonlinear analysis of rotor-bearing system, were used as the analysis condition. Reynolds equation is solved by the finite difference method, and the bearing deformation is calculated using FEM models constructed by three dimensional iso parametric element. By compared with the analysis results for the bearings with and without the flexible structure, it is shown that the minimum film thickness is increased by the action of the flexible structure.
  • ―その動向と課題
    其田 茂樹, 清水 雅貴
    財政研究
    2008年 4 巻 304-319
    発行日: 2008年
    公開日: 2022/07/15
    ジャーナル フリー

     本稿では,森林環境税や水源環境税といった地方環境税に注目して,それらが活用している住民税超過課税の実施状況等を概観しつつ,その理論的なよりどころとなる「参加型税制」について検討を加える。課税自主権の行使として超過課税を活用し,この課税方式による地方環境税が各地に波及したという意義とともに,目的税的な運用の面で課題を残したままで制度が導入されていることの問題点を指摘する。

  • 中里 透
    会計検査研究
    2018年 57 巻 53-77
    発行日: 2018/03/16
    公開日: 2022/03/25
    ジャーナル フリー

     本稿では地方消費税の配分のあり方をめぐる議論について論点整理を行うとともに,清算基準の見直しが各都道府県の税収に与える影響について最新のデータをもとに試算を行い,2018年度から適用される新たな清算基準(平成30年度改正)の評価を試みる。

     最終消費地への税収の適正な帰属を確保するという観点からは,需要側から消費額をとらえる統計を清算基準として利用することを基本とすることが望まれるが,現時点で利用可能な需要側の統計(全国消費実態調査)には,サンプル調査であることやデータの表章が世帯当たりの平均値の形となっていることなどの制約があり,この点を考慮すると当面は全数調査で都道府県単位のデータがそのまま利用できる供給側の統計(商業統計調査・経済センサス活動調査)を清算基準として利用することが適切と考えられる。

     各都道府県の消費額の代替指標として人口を利用することについては,1 人当たり消費額に都道府県間で無視し得ない差異があることに留意が必要であり,人口は清算基準全体の中ではあくまで補助的な役割のものと位置づけることが妥当と判断される。

     2018年度からの適用が予定されている新たな清算基準をもとに,今回の改定が各都道府県の税収に与える影響について試算すると,東京都の税収が1,000 億円程度減少する一方,埼玉県の税収が200 億円超増加するなど各都道府県の税収に大きな変化が生じることが確認される。もっとも,各都道府県の最終消費地ベースの消費額と対比する形で規準化すると,東京都に隣接し通勤・通学などによる日常的な県間移動の多い埼玉県・千葉県・神奈川県の税収は,他地域と比べ依然として低位にとどまる。この点を踏まえると,今回の見直しは最終消費地への税収の適正な帰属を確保するという形式をとりつつも,実際には大都市圏と地方圏の間の税収格差の是正を強く意識したものとなっていることが示唆される。

  • 有泉 基水
    脳と発達
    1993年 25 巻 2 号 107-113
    発行日: 1993/03/01
    公開日: 2011/08/10
    ジャーナル フリー
    免疫グロブリンの中枢神経組織に対する親和性はすでに証明されている.本研究はヒト発達剖検脳におけるIgG, IgG subclass, IgAおよびIgMの生理的な脳組織内局在を年齢別, 脳の領域別に示した.IgG染色陽性神経細胞は1歳未満の乳児では大部分に認められたが, 1歳代で減少し, 3歳以降では小脳Purkinje細胞以外の領域ではほとんど陰性を示した.乳児期においてIgG subclassおよびIgAは全ての領域で認められたが, IgMは小脳, 脳幹および基底核を除き大脳皮質領域ではほとんど陰性であった.これらの所見は免疫グロブリンが未成熟な血液脳関門を通り, 神経細胞やグリア細胞内に生理的に取り込まれることを示唆し, 脳の発達過程にらかの影響を及ぼしていると考えられる.
  • 網走市立美術館所蔵作品より
    古道谷 朝生, 笹倉 いる美
    北海道立北方民族博物館研究紀要
    2017年 26 巻 73-88
    発行日: 2017年
    公開日: 2020/01/31
    研究報告書・技術報告書 フリー
    Shoji Kimura (1905-199 l) was a Japanese painter. He produced numerous colorful, engaging paintings. Born in 1-lakodate, he moved to Sakhalin (karafuto) and spent his childhood there. After returning to Japan, Kimura entered the preparatory course of medical school at the Hokkaido University (Hokkaido Daigaku Yoka Ⅰrui, present Hokkaido University School of Medicine). However, his desire to study art was so strong that he decided to quit the medical school and entered the Tokyo School of Fine Arts (Tokyo Bijyutsu Gakko, present Tokyo University of Art). After graduating from the art school in 1931, he became a teacher Hakodate Jissen Girl's High School (Hakodate Jissen Koto Jogakko). He resigned from his job in 1938 and went to Sakhalin (Karafuto) where he spent a long time with indigenous peoples; he produced a great number of paintings depicting these indigenous peoples. His paintings vividly convey the indigenous people's lives at the time. This article attempts to link Kimura’s paintings owned by the Abashiri Museum of Art and research on indigenous peoples in Sakhalin (Karafuto).This article is a continuation from “Indigenous Peoples in Sakhalin (Karafuto) painted by Shoji Kimura (l) ”.
  • 水口 憲人
    年報行政研究
    1996年 1996 巻 31 号 35-54
    発行日: 1996/05/15
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
  • 石田 龍次郎
    地理学評論
    1929年 5 巻 2 号 99-118
    発行日: 1929/02/01
    公開日: 2008/12/24
    ジャーナル フリー
  • 山本 正三
    地理学評論
    1957年 30 巻 4 号 275-289
    発行日: 1957/04/01
    公開日: 2008/12/24
    ジャーナル フリー
  • ―豊田市水道水源保全基金を素材にして―
    太田 隆之
    水利科学
    2005年 49 巻 4 号 48-85
    発行日: 2005/10/01
    公開日: 2018/01/08
    ジャーナル フリー
  • 吉本 洋子, 渡辺 誠
    日本考古学
    1999年 6 巻 8 号 51-85
    発行日: 1999/10/09
    公開日: 2009/02/16
    ジャーナル フリー
    筆者達は1994年刊行の本誌第1号において,人面・土偶装飾付土器のうち主流である深鉢形土器の場合について集成し,分類・分布・機能などの基礎的研究を行った。その後釣手土器・香爐形土器・注口土器,および関連する器形についても検討し,縄文人の死と再生の観念がさまざまな形をとって表現されていることが明確になってきた。そしてそれらの時期的・地理的分布範囲はすべて深鉢形土器のなかに包括されることが確定的になってきたため,深鉢の分布範囲についての基礎的研究は絶えず検討を加えておく必要性があると考え,その後5年間の増加資料を集成した。
    人面・土偶装飾付土器は,1994年では443例であったが,今回約36%増加し601例となった。しかし北海道西南部から岐阜県までという範囲には変化はみられず,四季の変化のもっとも顕著な落葉広葉樹林帯を背景としていることが確定的になった。その範囲内にあっては,山梨・福島県に増加率が高く,前者は特に最盛期のIV類の中心地であることをよく示している。また後者は隣接地域も含め,従来一般的に意識されている中部地方ばかりが,人面・土偶装飾付深鉢形土器の分布域ではないことを明示している。
    時期的にも,縄文中期前半に典型的な類が発達することには変化はないが,従来断片的であった前期の例が増加したことは,獣面把手から人面把手へ発展したという見方の成立し難いことが明確になった。そしてそのなかには炉内で五徳状に毎日火にかけられていた,機能的にも重要な例も含まれている。逆に後・晩期の例も増加し,弥生時代の人面・土偶装飾付深鉢や壷形土器への連続性も,一段と明らかになってきた。
    機能的には,足形の把手状装飾が新潟・福島県から青森県にかけてみられ,そのうえ福島県ではそれと人面とが同一個体のなかにセットでみられるものも出土し,女神の身体から食べ物が生み出される様子が一段と明確になってきた。
  • 羽田 貴史
    日本の教育史学
    1996年 39 巻 27-45
    発行日: 1996/10/01
    公開日: 2017/06/01
    ジャーナル フリー
  • 廣井 脩, 吉村 秀實, 木村 拓郎, 安養寺 信夫
    砂防学会誌
    2000年 53 巻 4 号 65-75
    発行日: 2000/11/15
    公開日: 2010/04/30
    ジャーナル フリー
  • 野田 遊
    年報行政研究
    2004年 2004 巻 39 号 147-166
    発行日: 2004/05/15
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
  • -交通分野を対象として-
    伊東 誠
    運輸政策研究
    2007年 10 巻 2 号 007-021
    発行日: 2007/07/26
    公開日: 2019/05/31
    ジャーナル フリー

    先進諸国の殆どは,地方自治体が多くの権限を有する地方分権制度を採用しているが,その中でフランスと日本は,国に多くの権限が集中する中央集権制度をとっている.しかしフランスは1980年代初頭から地方分権に向けた動きを開始し,多くの法律を整備し分権化を進めてきた.そして2003年にはその集大成として1956年制定の第5共和国憲法を改正した.この憲法の精神を具体化するために法制度の整備が進められ,この中で交通に関する権限が大幅に地方へ委譲されることが明らかとなった.わが国の地方分権を推進する上で,このフランスのこれらの経験は大変貴重なものである.本研究は,フランスの地方分権について,特に交通分野に重点を置き,1980年代初頭から始まった地方分権の全体像を示すこと,及び2003年の共和国憲法改正以降の分権の方針と委譲する権限を明らかすることを目的とする.

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