「校外実習」において管理栄養士及び栄養士が共通して修得すべき基礎的な内容である，「給食の運営」に関する教育・指導の実施状況について，「校外実習」を依頼している養成施設ごとの実習カリキュラムと実習生を受け入れている実習施設において実際に実施されている実習プログラムの現状を把握するための調査を実施した．調査の結果から養成施設が重要な項目であると考え依頼していると思われる共通の実習項目が，実習施設において実施されていない実情が明らかになった．卒業生の就職の実績から，今後も５割強の卒業生が，「給食の運営」にかかわる業務に従事することが想定される．「給食の運営」として共通して修得すべき基礎的な内容を実習施設において実施していただくためには，どのような条件を整えることが必要なのか明らかにし，「校外実習」において確実に「給食の運営」が，教育 ･指導の内容として具体的に指導されることが重要である．

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　における校外実習の種類及び単位数は，「給食の運営」について１単位とされている。短期大学部食物栄養学科では，学生の実践力向上を目的に，内容の異なる３施設（学校・病院・福祉施設等）での３単位の校外実習を義務づけている。学校は，栄養教諭の教育実習の開始や，少子化による学校の統廃合などから，実習の受け入れ先が減少しており，就職する者も大変少ない。一方で保育所は，毎年一定数の学生が本学科から就職しており，現場からも就職する前にぜひ実地体験を，との声が上がっている。上記の背景を踏まえ，昨年より保育所実習の実現に向け，学科で話し合いを進めてきた。特に今年度は熊本地震の影響で，熊本市内の学校の実習先が例年の半分になったこともあり，保育所実習への実施に踏み切った。取り組みの初年度として，その概要を報告する。

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【目的】管理栄養士およびにおいて管理栄養士・栄養士免許を有する教員の数，教員の学位取得状況，各養成施設において教員に求められる知識や技能等を明らかにする。
【方法】教員の学位取得状況，教員に求められる知識や技能および担当科目等の基礎情報に関する質問用紙を作成し，2013年2～3月に全国の管理栄養士およびに郵送した。
【結果】回答が得られた施設は，管理78校（回答率66.1％），102校であった（回答率68.5％）。教員の年齢区分では管理栄養士および共に30～49歳が最も高かった。管理で管理栄養士免許を有する教員で博士の学位を有する者の割合は年齢層が上昇するごとに増え30歳以上では約4割程度であった。管理において管理栄養士免許保有教員のうち修士または博士の学位を有するものは，20～29歳42.5％，30～49歳75.7％，50～65歳66.5％であった。において管理栄養士免許を有する教員で博士の学位を有するものの割合は30歳以上で約2割程度であった。栄養士養成校において管理栄養士免許保有教員のうち修士および博士の学位を有するものは，20～29歳28.4％，30～49歳47.4％，50～65歳42.0％であった。養成施設が教員に求める知識や技能に関しては，「教育」が最も高く，エフォートに対する割合としては50～59％と回答する施設が最も多かった。
【結論】管理栄養士およびにおける管理栄養士または栄養士免許を有する教員の年齢構成，学位取得状況等の基本情報が得られた。また養成施設が教員に対して求める知識や技能として最も高いのは「教育」であった。

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【目的】管理栄養士・

における食環境整備に関する教育の推進に向けて，その教育の実態を把握し，関連する要因を検討すること。

【方法】厚生労働省委託事業「令和2年度管理栄養士専門分野別人材育成事業」の食環境整備に係る人材育成検討部会が行った教員（管理

432人，224人）を対象としたデータを用いて，養成施設別に，食環境整備に関する教育に関わる個人要因と環境要因，食環境整備に関する教育の実施状況をMann-WhitneyのU検定，Kruskal-Wallis検定，ロジスティック回帰分析を用いて調べた。

【結果】管理

（210人，48.6％）では，教育の実施高得点群に，食環境整備に関する研究と社会活動の経験（オッズ比［95％信頼区間］各々2.45［1.09～5.48］，3.64［1.59～8.31］）等の要因が関係していた一方で，（73人，32.6％）では，所属施設内の管理栄養士養成課程の有無（8.74［1.44～53.25］）の環境要因が関係していた。栄養学教育モデル・コア・カリキュラム（以下，コアカリ）の活用は，両施設で関係していた（各々2.83［1.22～6.58］，11.37［2.28～56.71］）。

【結論】食環境整備の教育には，教員の専門性と職場環境が関連していた。また，養成施設での教育において，コアカリの活用を推進する必要性が示された。

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【目的】特定給食施設における管理栄養士業務能力を育成するための教育について，管理栄養士養成校で実施されている給食経営管理論分野及びこれに関連する科目の開講状況を把握し，問題点を明らかにすることを目的に以下の調査を実施した。
【方法】管理栄養士養成校125校を対象とし，郵送による留め置き法でアンケート調査を行った。回答は給食経営管理論分野の教員に依頼した。
【結果】給食経営管理論分野の科目は，管理栄養士学校指定規則にある講義または演習2科目，実習1科目の配置が66.7％を占めていた。給食経営管理実習の内容や学生が行っている業務は，栄養士養成課程の「給食の運営」であった。また，給食経営管理論分野の開講年次は，食事摂取基準の活用や，基礎知識の学習が同時期に行われている傾向がみられた。「食事計画」「献立作成」「食事摂取基準」「食品衛生」の学習が給食経営管理実習の前にない管理栄養士養成校が2割強であった。基礎学習項目を給食経営管理論分野の科目のみで学ぶ管理栄養士養成校は「献立作成」で27.5％，「食事計画」で33.3％みられた。
【結論】給食経営管理論分野の科目は，管理栄養士学校指定規則に示す最小限の科目数で臨地実習開講時期までに開講している管理栄養士養成校が多かった。カリキュラムでは，給食経営管理実習の前に「食事計画」「献立作成」「食事摂取基準」「食品衛生」の基礎学習科目がない場合や，「献立作成」や「食事計画」の基礎を給食経営管理論分野のみで教えているなどの問題点が明らかになった。

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【目的】卒業時点で到達が必要な専門的実践能力として作成した，卒前教育レベルのコンピテンシー測定項目を用いて，新カリキュラムで教育を受けた管理栄養士養成課程4年生のコンピテンシー到達度を評価する。
【方法】2010年12月に管理（111施設）に自記式質問紙を送付し，102施設の4年次在籍者より6,895人（推定回収率75.7％），栄養教育論，臨床栄養学，公衆栄養学，給食経営管理論を担当する専任教員より374人（各教科1名，推定回収率84.2％）の有効回答を得た。学生は，40項目のコンピテンシー（基本4項目，共通29項目，職域別7項目）の到達度を5段階で自己評価した。教員は，基本を除く36項目について自施設学生全体の到達者割合を5段階で評価した。学生，教員において，項目別に平均点数を算出し，順位化した。
【結果】学生による自己評価では，倫理的配慮やコミュニケーション，衛生管理，食事摂取基準，食品成分表等の基礎的内容に関する項目の点数順位が高く，調査研究や疫学，公衆栄養，行動科学の理論・モデルやカウンセリングスキルの活用等の専門的内容に関する項目の点数順位が低かった。教員による評価も，ほぼ同様の結果であった。
【結論】新カリキュラムで教育を受けた学生のコンピテンシーについて，自己評価及び他者評価により項目間の相対的な順位を記述した。到達度の低かった内容については，今後重点的な教育が必要であることが示唆された。

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管理

には、総合的に栄養管理を人体の視点からとらえることができる能力を身につける人財育成が求められている。本研究は、管理の効果的な解剖生理学教育に対する示唆を得るために、解剖生理学教育に関する文献とシラバスを調査した。文献は、医学中央雑誌とCiNii Articlesに公表された解剖生理学教育に関する11論文を対象とした。シラバスは、令和２年度厚生労働省の管理定員一覧に掲載されている152施設のうち職業実践専門課程もしくは専修学校専門課程を除いた145大学として調査した。シラバスからは、科目名・開講年次・開講時期・単位数・科目担当者の属性・授業内容の情報を抽出した。科目責任者と科目担当者については、インターネットを用いて各大学ホームページの教員情報、またはresearchmapより情報を抽出し、大学および科目ごとに単純集計を行った。文献検討の結果、人体解剖見学、標本見学、動物解剖等の教育的意義や一部の大学のシラバス調査について報告がされていた。シラバス調査の結果、人体解剖見学の記載があった大学は１割にみたなかったが、動物解剖の実施が記載されていた大学は47.6％であった。科目責任者が医師であったのは45.2％、医師以外であったのは22.8％、不明32.0％であり、このうち科目責任者が管理栄養士・栄養士資格を有する、または栄養学科卒業と明示されていたのは、18科目（10大学）であり１割に満たなかった。

以上より、解剖生理学教育の質の向上には、管理

で解剖生理学の教育に携わる教員同士が動物解剖と解剖見学等の学修効果を共有することが重要である。また、解剖生理学を担当している教員のバックグラウンドは多様であるため、管理栄養士の資格を有する教員と協働して解剖生理学教育を充実させることが求められる。

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　目的：中高年期の肥満や過体重による生活習慣病発症リスクは，男性のみならず女性でも懸念されている．体格と食生活に関する横断研究は多く報告されているが，青年期女性の体格と中高年期の体格，食生活との関連について縦断的に検討した報告は少ない．

に在学することで体格認識が正しくなるという報告はあるが，卒業後の体格変化や食習慣に関する研究はない．よって，本研究では，栄養学の習得が将来の体格や食意識に与える影響について明らかにすることを目的とした．方法：1975～1984 年に大妻女子大学家政学部食物学科を卒業した者147 名を本研究の対象者とし，学生時代（青年期）から現在（中年期以降）の体格変化と食意識について比較を行った．青年期・中年期以降の体格指標として自己申告の身長体重値からBMIを算出した．中年期以降の食意識は，生活習慣調査票の回答から評価を行った．結果および考察：対象者の青年期の痩せ（BMI＜18.5）の割合は9.7％であり，当時（1979 年）国民栄養調査結果（22 歳女性）の痩せ割合（14.4％）より低かった．中年期以降の肥満の割合は9.6％であり，2011 年国民健康栄養調査の結果（50 代女性）の肥満の割合（21.9％）より低かった．本研究の結果から専門的知識の習得により適切な体型が維持できていることが明らかとなった．

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The eating attitude of undergraduate students studying a nutritional science course is reported. The survey was designed as a longitudinal study to examine the change in eating attitude. The participants (79 female college students) answered the same questionnaire twice, once as first-year students and then as third-year students. They were asked what importance they placed on their ideal dietary habits such as “eating satisfaction”, “food culture”, “nutrition” and “cooking”. They were also questioned about their subjective knowledge and skill, the stage of change in their ideal dietary habits, and the desire to become dietitians.
The results of the questionnaire survey show that “eating satisfaction”, “food culture” and “cooking” in their ideal dietary habits are considered more important as third-year students than when they were studying in the first year. The third-year students also responded that they have more knowledge and skill to express their ideal dietary habits. However, the students who are in control of their ideal dietary habits did not increase from the first to third years of study, and there was no relationship between the change in eating attitude and their knowledge and skill.
Only the aspect of “food culture” in the eating attitude was related to the desire to become a dietitian. This result may provide ideas for educating in eating attitude as part of dietetic education. It may be important for dietitians to have a well-balanced eating attitude, and to keep to a diet that brings them close to this attitude. Our observations provide the essential information that students studying to become dietitians should acquire a well-balanced eating attitude and modify their eating behavior to suit this attitude during nutrition education.

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【目的】卒業時に「管理栄養士として求められる資質・能力」を修得している者の割合が高い養成施設の特徴について検討した。

【方法】2017年8月，管理

144施設に「管理栄養士教育に関する基礎調査」のための自記式調査票を郵送し，学科長または専攻長相当職へ記入を依頼した。有効回答数は125件（86.8％）であった。「管理栄養士として求められる資質・能力（10項目）」の卒業時修得者割合の高低により養成施設を2分類し，他の調査項目とのクロス集計を行った。なお本調査は，厚生労働省平成29年度管理栄養士専門分野別人材育成事業「教育養成領域での人材育成」の一環として日本栄養改善学会が実施したものである。

【結果】10項目の卒業時修得者割合が高い養成施設では修得者割合が低い養成施設に比べ，養成する人材像では，「研究者養成」の割合（p＝0.013），教育内容では「管理栄養士としての専門意識を醸成するための教育」を実施している割合が有意に高かった（p＝0.014）。また，修得者割合が高い養成施設と低い養成施設では，「現場と連携した栄養改善に関わる実践的研究」を行っている教員の主担当科目に有意な差が認められた（p＝0.026）。

【結論】「管理栄養士として求められる資質・能力」の卒業時修得者割合の高い養成施設に特徴的な養成する人材像，専門意識醸成のための教育の実施が示された。

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目的　本研究は，エネルギー・栄養素摂取量に関する包括的なガイドライン「日本人の食事摂取基準」（以下，食事摂取基準）の使用実態を明らかにし，さらに使用実態の勤務施設種による違いを検討することを目的とした。

方法　2023年7月に，食や栄養に関わる業務に従事する者を対象として，Web質問票調査を実施し，1,030人が回答した。日常業務での食事摂取基準の使用状況のほか，食事摂取基準で主に読む部分や使用にあたって困る点，改定版に関する主な情報源，改定での関心事項などを尋ねた。回答状況を，対象者が勤めている施設種別（医療機関，学校・福祉施設，行政，

，企業，地域・その他）で比較した。

結果　対象者の58％が，食事摂取基準を日常業務でとてもよく使う，またはよく使うと答えていた。これらの対象者において，よく使う業務は，医療機関や学校・福祉施設，企業では勤務施設の栄養素等基準値の作成，献立作成・給食管理と栄養管理・指導，行政では栄養管理・指導や講習/教材の作成，

では講習/教材の作成，地域・その他では栄養管理・指導や講習/教材の作成が主であった。主に使う部分は，全体として，各論のエネルギー（66％），たんぱく質・脂質・炭水化物・エネルギー産生栄養素バランス（72％）を選んだ者が多かった。対象者全体において，食事摂取基準の使用にあたって困る点は，主に文字が多い・文章が長いために読むのに時間がかかることであった（全体の54％，施設種間の有意差なし）。食事摂取基準の改定版に関する主な情報源は，主に日本栄養士会のセミナーや研修会（全体の70％）であったが，行政とでは厚生労働省による研修会や公開情報と答えた者も多かった。改定版で主に気になる変更内容は，全体の策定方針（77％）や，どの指標値に変化があったか（74％）は全体として関心が高い一方，個別の指標値の策定方法への関心は，他の施設種よりで高い傾向があった。

結論　本研究は，日本人の食事摂取基準が，食や栄養に関わる業務に従事する者により，日常業務においてよく使われていることを明らかにした。一方で，その使われ方や関心のある点，改定に関する情報収集の方法は施設種によって異なることが明らかになった。今後は，施設種での業務に即した記述の工夫や参考資料の作成，情報伝達方法が必要と考えられる。

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【目的】現役管理栄養士からみた管理栄養士の卒前・卒後に必要な教育内容を明らかにするとともに，管理栄養士資格取得時期による違いについても検討することを目的とした。

【方法】2017年8月，管理栄養士・栄養士の職能団体である公益社団法人日本栄養士会の各職域の代表者を通して適任者を募り，卒前・卒後教育について無記名自記式質問紙法調査を実施した。202名を解析対象者とし，自由回答は質的に分析を行った。

【結果】卒前教育で役立っている内容は「調理学（27.2％）」，学んでおく必要があった，不足していた内容は「学術論文・学会発表（23.3％）」，管理栄養士・栄養士の資質・能力の向上を阻んでいた事項は「座学中心であり，グループワークの欠如（13.4％）」と回答した者が多かった。卒後学びなおしている教育内容は「臨床栄養（21.7％）」が多かった。管理栄養士資格取得時期の比較では，2000年の栄養士法改正に伴う2006年以降の資格取得者は，それ以前の取得者よりも，役立っている教育内容は「多職種連携」および「応用栄養学」と回答した者が多かった（各々p＜0.001，p＝0.005）。

【結論】現役管理栄養士は，卒前教育で学術論文・学会発表が不足していた，グループワークが欠如していたと考える者が多かった。2006年以降の資格取得者は，卒前教育で役立っている内容は多職種連携および応用栄養学と考える者が多かった。

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PubMedは,医学・薬学系の関連分野である栄養学においても広く使われているデータベースである。栄養学とその関連分野におけるPubMedの利用法もまた,基本的には医学・薬学系における利用法と変わるところはない。本稿では,国内の学会誌に掲載されている論文で取り上げられているキーワードをもとに,栄養学とその関連分野でPubMedからどのような情報が検索されているのか,また検索結果がどのように研究に反映されているのかを調べた。栄養学とその関連分野は非常に広範囲な領域をカバーしているが,多くの領域でキーワード検索による関係文献の入手が可能であることが示唆された。

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卒後教育システム検討の資料とするため、卒後おおむね10 年以内の管理栄養士(日本栄養士会会員、n=3 , 055)の専門的実践能力到達度を58 のコンピテンシー測定項目(1～5 点の自己評価)を用いて調査した。回答者の約半数が病院勤務であった。全体では、意欲や態度、食中毒や個人情報に関する項目の到達度が高く、公衆栄養(疫学)や調査研究に関する項目の到達度が低かった。養成教育別の比較では、平成13 年以前の旧カリキュラムによる養成教育を受けた者(n=787、勤務5 年以上が91 . 8%)は、平成14 年開始の新カリキュラムによる養成教育を受けた者(以下、新カリ卒業生と記す。n=1 , 702、同37 . 5%)や管理卒業生でない者(n=530、同83 . 7%)に比べて、39/58 項目で点数が高かった。新カリ卒業生では、基本コンピテンシー(意欲、態度)、共通コンピテンシー(行動科学の理論やモデルの活用)、職域別コンピテンシー(SOAP 様式による記録)の4 項目で点数が高かった。結果より、コンピテンシー到達度には、経験年数や養成教育のカリキュラムが関連している可能性が考えられる。

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