熊本市の水前寺・江津湖地域において，2016年4月14日，16日に発生した熊本地震前後の地下水湧出量の変化を明らかにした。研究地域を4つのゾーンに分けて，各湧出量の正の値だけ合計した結果，地震前の2015年5月から2016年4月までの平均値は約490,000 m³/dayだったが，地震後の2016年5月から2018年4月までの平均値は約620,000 m³/dayと大きく増加した。この原因は，上江津湖ゾーンと中江津湖ゾーンで地下水湧出量が大きく増加したためである。反対に，下江津湖ゾーンでは湖水から地下への浸透量が大きく増加した。その後，2018年5月から2020年4月までの全湧出量の平均値は約510,000 m³/dayまで減少し，2020年5月以降は約550,000 m³/dayとなった。ただし，地震後に観測された河川流量は，主に上江津湖の復旧工事による影響も考えられる。

 本研究の目的はNICU看護師がとらえた退院支援における多職種連携の成果と課題を明らかにしNICU看護師の役割について示唆を得ることである。NICU看護師145名を対象に、退院支援における多職種連携の経験の有無、連携から得られた成果および課題について質問紙調査を実施した。自由記述の質的帰納的分析を行った結果、72名から回答を得た (回収率49.7%) 。NICU看護師がとらえた多職種連携の成果として【退院前から児と家族の様子やケア内容を共有できた】【家族の不安軽減や思いの表出の機会となった】など7カテゴリーが生成され、課題として【情報を精査し情報共有を強化する必要がある】【連携の時期を見極める必要がある】など5カテゴリーが生成された。多職種連携におけるNICU看護師の役割として、連携先に適した情報提供の時期を見極め、児と家族を熟知している強みを生かし、退院に向けた課題を表在化させる必要がある。

　医療福祉施設に勤務する40歳以上60歳未満の看護職を対象に，セカンドキャリア（年齢を理由とした退職後に再び看護職として働くこと）における要望と，看護実務経験とセカンドキャリアで希望する業務との関連を明らかにし，キャリア形成支援について検討することを目的に，質問紙調査を行った．

　セカンドキャリア希望あり群1,194名の７割以上が今までの経験や適性を活かした業務を希望し，身体的問題や新しい業務の習得に困難を感じていた．希望する業務では外来スタッフ業務が最も多く，急性期や慢性期病棟スタッフ業務は経験している人数が多いにも関わらず，セカンドキャリアでの希望は少なかった．また，セカンドキャリアで希望するほとんどの業務において，それぞれの業務と同じ経験があることが関連していた．これらのことから，定年前から定年後に希望する看護実務経験ができるような職場でキャリアを積めるような支援の必要性が考えられた．

 本研究は、気管切開管理が必要な重症児を養育する家族の現状と看護師による指導内容の現状と課題を明らかにすることを目的とした。全国の訪問看護ステーションで、訪問看護を受けている気管切開管理が必要な在宅療養中の重症児を養育する家族76名を対象に、無記名の自記式質問紙調査を行った。41名から回収されたデータを分析対象とした (有効回答率100%)。

 その結果、家族は身体的不調を抱えており、気分転換を望みながらも、子どもの世話は自分でなければならないという責任感を抱えていた。家族が子どもとの適切な距離を保ちつつ、在宅療養を続けられるような支援が必要である。また、家族は、病院看護師、訪問看護師それぞれに対し異なるニーズを持っており、その一方で、看護師による病院から在宅への途切れない継続した看護ケアの提供を望んでいた。病院看護師、訪問看護師それぞれが、家族が求めるニーズの違いを理解し、双方の役割の強化と連携が重要である。

目的：新生児医療に携わる新生児集中ケア認定看護師の遺伝看護ケアの現状から、遺伝看護上の問題を明確にする。そして、新生児期の遺伝看護教育の学習課題を検討し、教育プログラム作成への示唆を得る．

方法：新生児集中ケア認定看護師５名を対象にした計２回のフォーカス・グループ・インタビュー（focus group interview：以下FGIとする）を行い、さらに質的データについて、質的内容分析を行った。

結果：FGIでは、胎児異常の診断を受けた子どもの治療や養育を受けいれることが困難な両親、また、予後不良であると診断された子どもの治療の胎児異常の診断を受けた子どもの治療や養育を受けいれることが困難な両親に、NICUの看護師が、どのような関わりができるかについて話し合われた。FGIの分析の結果、新生児集中ケア認定看護師の遺伝看護ケア上の問題が17項目挙げられた。

考察：新生児期の遺伝看護ケアに関する学習課題として、①両親・家族をケアするための遺伝リテラシー、②両親が遺伝性疾患を持つ子どもの養育を始める過程の支援、③新生児期以降の遺伝性疾患を持つ子どもの養育支援、④家族中心のケアのためのシステム構築、⑤数か月の命と予想される子どもと親のQOLの質を高めるケアに関する教育が必要であることが分かった。新生児期の臨床において、水準の高い看護を実践し、看護実践を通して看護職に対し指導を行う役割を持つ新生児集中ケア認定看護師が、これらの課題を達成できるような教育が必要であり、実践活動を通して看護師の指導や相談活動をすすめる役割が担えるような学習を支援することが必要であると考える。

本研究は，特定機能病院の退院支援において，病棟看護師はどのような看護実践を行っているのか明らかにすることを目的とした。

九州内の一特定機能病院に勤務する病棟看護師6名を対象に半構成的面接を実施し，退院支援における看護実践について質的内容分析を行った。

特定機能病院の病棟看護師が行う退院支援は，6つのカテゴリーに集約された。急性増悪で入院し，緊急・重篤な状態にある患者に対し，まずは医師主導の治療を積極的に補助し，不安定な状況にある患者の【回復の兆しの見極め】を行っていた。回復が見込める状況を確認できると【生活者としての回復の見極め】，【生活者としての環境の調整】，【医療者間の患者認識の調整】，【患者・家族の対処能力の見極め】を通して退院支援に努め，患者・家族へ繰り返し関わりながら，退院に向けた問題点を整理し【包括的マネジメントによる患者・家族の意思決定支援】を行っていた。

特定機能病院は，在院日数の短縮により退院支援の関わりも短期間で展開しているため，患者・家族を知るための時間的な限界がある。それゆえ，病棟看護師には多職種を繋げるマネジメント力が重要と考えられた。病棟看護師は，医療全体を俯瞰しながら退院支援の課題解決に向け，多職種の専門性を理解し医療倫理を共有し合い医療チームを形成していった。そして，多職種連携を進めて行くうえでリーダーシップを発揮しながら，患者・家族の包括的理解や医療者間の患者認識の調整に努めていた。

この病棟看護師のリーダーシップの発揮や包括的なマネジメントは，病棟看護師が持ち合わせる看護観や看護倫理観に基づく信念により，それが原動力になることで実践されたと考える。

本研究は残業時間に関連する残業理由を明らかにした上でメンタルヘルスに影響する要因を把握する目的で，病院に勤務する看護職1,075人を対象に質問紙調査を行った。病棟を単位としたマルチレベル共分散構造分析，及び病院間の相違を検証するために多母集団同時分析を行った。その結果，残業時間の増加に影響を及ぼしているのは病棟・個人レベルの双方で仕事量の多さであった。メンタルヘルスを有意に悪化させているのは，病棟レベルでは仕事量の多さであり，残業時間はメンタルヘルスへの有意な影響は見られなかった。個人レベルでは，残業時間の長さ，及び同調圧力・仕事量の多さ・評価・残業代・仕事の楽しみによる長時間労働がメンタルヘルスに影響していた。また，病院間でこの影響度合いには相違がみられた。残業時間の短縮のみがメンタルヘルスを改善させる訳ではないことを認識し，仕事量を減らすような長時間労働対策を進めることが重要である。また，病院ごとに残業理由がメンタルヘルスに及ぼす影響をしっかりと把握した上で対策を行う必要があることが示唆された。

 食物アレルギー (以下、FA) をもつ子どもが安全な日常生活を送るために、アレルギー外来の看護師が行っている支援を明らかにすることを目的に、外来看護師6名に半構造化面接を行い、質的記述的に分析した。その結果、【FAをもつ児の治療を継続するために家族との信頼関係の基盤をつくる】【周囲の人々やFAをもつ児の家族に治療の理解を深めてもらう】【アレルギーを起こしにくいようにFAをもつ児の皮膚の状態を整える】【FAをもつ児の療養行動に対する主体性を育てる】【FAをもつ児が安全に原因食物の摂取を継続できるようにする】【FAをもつ児が栄養バランスの取れた食生活を送れるようにする】【家族がいつでも医療従事者に相談しやすい体制を整える】【家族がアレルギー症状の重症度に応じた対応ができるように働きかける】の8カテゴリーが抽出された。外来看護師は、FAをもつ児や家族、集団保育先の人々に多様で継続的な支援を行っていた。