【緒言】我々は、これまでに自作の足把持力測定器を用いて、足趾・足底機能を足把持力として定量的に評価し、在宅障害高齢者の足把持力の低下が転倒の危険因子となることを報告した。さらに、足把持力に影響を及ぼす因子として、足部柔軟性と足部アーチ高率が重要であることも明らかにした。足部アーチ高率の測定法については、舟状骨の高さを足アーチ長で除して求めた値を用いるのが一般的であるが、足部柔軟性の測定法について検討した報告は、我々が知り得た範囲では見当たらない。本研究の目的は、我々が考案した足部柔軟性の測定方法を紹介し、その測定値の妥当性について検討すること、さらに、健常成人と身体障害を有する高齢者の測定値を比較することにより、足部柔軟性の加齢や障害による変化について検討することである。
【対象】被験対象者は、2カ所の通所リハビリテーション施設に通所している在宅障害高齢者65名（男性8名、女性57名、平均年齢82.0 歳±4.9）と、下肢に病的機能障害が認められなかった健常成人30名（男性15名、女性15名、平均年齢22.1 ±1.8歳）である。
【方法】足部柔軟性の測定は、プラスチック製のシートに30 cm物差しを固定したものを用いた。まず、被験者は端坐位で、踵骨後面から足尖までの長さを足長とし計測した。次に、踵部を床面に接地したまま、前足部を最大屈曲した際の長さを計測し、その値と足長との差を足部柔軟性として表した。足部柔軟性の妥当性の検討のために、自動運動での足関節背屈角度と長座体前屈距離を測定し、ピアソンの相関係数を求めて検討した。
【結果】在宅障害高齢者及び健常成人共に、足部柔軟性は足関節背屈角度と有意な正の相関（障害高齢者0.42、健常成人0.40∼0.51）が認められたが、体幹前屈距離とは、有意な相関性が認められなかった。在宅障害高齢者と健常成人の測定値を比較すると、在宅障害高齢者の体幹前屈距離は、健常成人の65.6%、足関節背屈角度は右が60.6%で、左が57.4%、足部柔軟性は右35.0%、左37.2%であった。
【考察】今回の成績から、本研究による足部柔軟性の測定方法は妥当性のある測定方法であることが認められた。一方、足部柔軟性と体幹柔軟性との間に相関関係が認められなかったことより、足部柔軟は身体全体の柔軟性とは独立した指標であることが示唆された。また、障害高齢者の足部柔軟性の著しい低下は足把持力の低下を予測させ、転倒を引き起こす危険性の高いことが推察された。

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【目的】

近年、筋肉量減少によるサルコペニアが注目されている。サルコペニアに関する研究は健常高齢者が対象であることが多く、疾患を有する者、日常生活に介助を要する者を対象とした報告は少ない。また、筋肉量以外の身体機能や栄養状態等の関連を報告したものは少ない。そこで本研究では入院外来患者を対象にサルコペニアを抽出し、その身体機能、身体組成、栄養状態、認知機能、ADLとの関連性について検討した。

【方法】

対象は65歳以上の当院入院、外来患者31名、平均年齢78.5±6.1歳。

測定項目として身体機能評価は握力、膝伸展筋力を測定した。身体組成はInBody770を用いて四肢・体幹骨格筋量、四肢・体幹骨格筋量割合を測定した。栄養状態評価は簡易栄養状態評価表（MNA-SF）、アルブミン（alb）を測定した。認知機能評価は長谷川式簡易知能評価スケール(HDS-R）を用いた。ADL評価はBarthel Index(BI)を用いた。その他測定項目は、年齢、性別、BMIとした。

サルコぺニアの抽出はAsian Working Group for Sarcopenia(AWGS)の基準に従いサルコペニア群、非サルコペニア群に分類した。

統計学的解析として、サルコぺニア群と非サルコぺニア群の比較は独立サンプルのMann-whitneyのU検定を用いて分析した。また、サルコぺニア群を従属変数とし、各測定項目を独立変数とした二項ロジスティック回帰分析を実施し、サルコペニアの影響因子を検討した。さらに、抽出された因子からReceiver Operating Characteristic(ROC)曲線分析によりサルコペニアを検出するカットオフ値を求めた。統計処理はSPSS ver.21.0を使用し、統計学的有意水準は5％とした。

【結果】

握力、膝伸展筋力、右腕筋肉量割合、左腕筋肉量割合、体幹筋肉量割合、右脚筋肉量割合、左脚筋肉量割合、BIの項目がサルコぺニア群で有意に低値を示した。MNA-SFとalb、HDS-R、年齢、BMIに有意差は認められなかった。

サルコペニア群を従属変数とし、四肢・体幹骨格筋量割合を独立変数とした二項ロジスティック回帰分析の結果、右脚筋肉量割合のみが影響因子として抽出された。また、ROC曲線分析よりサルコペニアを検出する右脚筋肉量割合のカットオフ値は87％（AUC:0.894）であった。

【考察】

各測定項目を比較した結果、サルコペニア群において身体機能や身体組成、ADLが有意に低下していた。しかし、栄養状態や認知機能には有意差が認められなかった。先行研究においても身体機能やADLがサルコぺニア群において有意に低いことが報告されており、先行研究を追従する結果となった。また、栄養状態や認知機能に有意差が認められなかったことから、入院、外来患者ではサルコペニア疑いであっても必ずしも栄養状態や認知機能が低下しているとは限らないことが分かった。

二項ロジスティック回帰分析の結果より右脚筋肉量割合がサルコぺニアの影響因子として抽出され、そのカットオフ値は87％であった。右脚筋肉量割合の87％を一つの目安とすることがサルコペニアの治療指標に繋がる可能性が示唆された。

【まとめ】

当院のような対象疾患が多く全身状態や身体機能が異なる入院、外来患者を対象としたリハビリテーションを行う上で、右脚筋肉量割合を基準にすることは、サルコペニア治療における一指標となる可能性がある。

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究はヘルシンキ宣言に沿った研究として実施した。対象への説明と同意は研究の概要を口頭にて説明後、研究内容を理解し、研究参加の同意が得られた場合書面にて自筆署名で同意を得た。その際、参加は任意であり測定に同意しなくても何ら不利益を受けないこと、常時同意を撤回できること、撤回後も何ら不利益を受けないことを説明した。

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様々な理由で正規の期間の家庭医療学専門研修を受ける事のできない医師が, 短期間でも専門研修を受けることは, 家庭医療を広める意味において有意義であると考えられる. 今回著者 (清井) は, 亀田ファミリークリニック館山で短期間の専門研修を受けた. 研修までに至った経緯・研修生活について報告する. また, 全国の研修施設に対して, 短期間の家庭医療学研修に関するアンケートを行ない, 54プログラムより短期研修受け入れ可能との回答を得たので, その概要を報告すると同時に, 許可の得られた施設名を共有する.

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【はじめに，目的】

本邦の要介護の要因として，体力低下や転倒が挙げられる。その他の要因として，身体特性に関する報告では身体機能に着目したものは多くみられるが，筋肉量を代表とする身体組成に関する報告は少ない。臨床で，体力低下や転倒により介護を要した高齢者では，四肢が細い痩せ型の患者や，逆に肥満傾向にある患者といった印象が強く，要介護への身体組成の影響が予測される。そこで本研究では，高齢者を対象にした要介護に影響する身体組成の要因を検討した。

【方法】

対象は，当院入院，外来患者41名，平均年齢77.9±6.7歳とした。介護度の内訳は，要支援1：6名，要支援2：8名，要介護1：3名，要介護2：1名であり，自立：23名である。

測定項目として，身体機能評価は握力，膝伸展筋力を測定した。身体組成は，InBody770を用いて骨格筋指数であるSMI（Skeletal Mass Index），四肢・体幹筋肉量割合，四肢・体幹脂肪割合，四肢周囲長を測定した。栄養状態評価は，簡易栄養状態評価表（MNA-SF）を測定した。ADL評価はBarthel Index（BI）を用いた。その他測定項目は，年齢，性別，BMIとした。

統計学的解析は介護保険の有無をもとに自立群と要介護群の2群に分類し，各測定項目を独立サンプルのMann-whitneyのU検定を用いて分析した。また，要介護の有無を従属変数とし，四肢周囲長を独立変数としたロジスティック回帰分析を行い，要介護の影響因子を検討した。統計処理はSPSS ver.21.0を使用し，統計学的有意水準は5％とした。

【結果】

自立群と要介護群の比較において握力，膝伸展筋力，SMI，四肢・体幹脂肪割合，四肢周囲長，BIの整容を除いた全ての項目，MNA-SF，体重，BMI，体脂肪率の項目が要介護群で有意に低値を示した。四肢・体幹筋肉量割合，BI整容，年齢には有意差は認められなかった。

要介護の有無を従属変数とし，四肢周囲長を独立変数としたロジスティック回帰分析の結果，右脚周囲長（OR=0.70，95％CI＝0.533～0.887）が影響因子として抽出された。

【結論】

2群間の比較では筋力，SMI，四肢・体幹脂肪割合，四肢周囲長，BI，MNA-SFにおいて要介護群が有意に低値を示し，要介護において最も影響する四肢周囲長は右脚周囲長であることがわかった。先行研究において四肢周囲長は筋肉量を反映し，高齢者のADLと関連するとの報告がある。一方で身体機能を維持する上では筋の量よりも質を高めることが重要とする報告があるが，今回の対象である入院・外来患者のような疾患を有した高齢者に関しては，四肢・体幹の個別の筋肉量ではなく，全身の筋肉量が介護度に影響することが示唆された。また，脂肪割合では要介護群で有意に低く，脂肪量を高めることが必要であることが示唆された。以上のことから，要介護の予防には身体機能のみではなく身体組成の評価が重要であり，特に下肢の身体組成を改善するような栄養療法や運動療法の介入が重要であることが示唆された。

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【はじめに、目的】　ADO indexは生命予後指標として用いられている評価である。これまでの我々の報告は、COPD患者において、ADO indexが障害像を把握する指標になる可能性を示唆してきた。しかし、あくまでもADO indexと各身体機能などとの相関関係の範疇であり、それらのどの部分がより影響しているかを検討していなかった。そこで今回、ADO index に影響を与えている身体機能、身体能力を検証したので報告する。【方法】　対象は、研究の参加に同意が得られた男性COPD患者71名であった。平均年齢は74.4±7.9歳、BMIは21.0±4.1、%FEV_1.0は50.0±23.0%である。なお、対象の選定は、重篤な内科的合併症の有する者、歩行に支障をきたすような骨関節疾患を有する者、脳血管障害の既往がある者、その他歩行時に介助を有する者、理解力が不良な者、測定への同意が得られなかった者は対象から除外した。測定項目は、ADO index 、updated BODE index、呼吸筋力検査(PImax、PEmax)、握力、膝伸展筋力、片脚立位時間、5m最速歩行速度、Timed Up and Go Test(TUG)、6分間歩行距離テスト(6MWD)、長崎大学ADL質問票(NRADL)、St George's Respiratory Questionnaire(SGRQ)とした。ADO index は年齢、mMRC息切れスケール、%FEV_1.0で算出された合計10点満点の評価尺度である。統計学的解析は、ADO indexと各測定項目との相関をPearsonの相関係数で分析した。ADO index の影響因子の検索は、ステップワイズ法にて従属変数をADO indexとし、独立変数はMIP、MEP、握力、膝伸展筋力、片脚立位時間、5m最速歩行速度、TUG、6MWDとした。統計解析ソフトはSPSS ver.17を使用し、帰無仮説の棄却域は有意水準5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】　対象に研究の趣旨、方法、公表方法、同意の撤回などについて文書を用いて口頭にて説明した上で同意を得た。なお、本研究は、佐賀大学研究倫理委員会にて研究の倫理性に関する審査、承認を得て実施した。【結果】　ADO indexと各測定項目との相関はupdated BODE index(r=0.76、p<0.01)、MIP(r=-0.37、p<0.01)、MEP(r=-0.45、p<0.01)、握力(r=-0.32、p<0.01)、膝伸展筋力(r=-0.30、p<0.01)、片脚立位時間(r=-0.52、p<0.01)、5m最速歩行速度(r=-0.60、p<0.01)、TUG (r=0.45、p<0.01)、6MWD(r=-0.71、p<0.01)、NRADL(r=-0.60、p<0.01)、SGRQ(r=0.47、p<0.01)であった。ADO indexの影響因子の検索は、ステップワイズ法にて、6MWD(標準偏回帰係数=-0.56、p<0.01)、片脚立位時間(標準偏回帰係数=-0.22、p=0.017)、5m最速歩行速度(標準偏回帰係数=-0.26、p=0.018)が選定された(R²=0.589、p<0.01)。【考察】　6MWD、片脚立位時間、5m最速歩行速度はADO indexに影響を及ぼすことが示唆された。ADO indexを算出する評価項目には年齢が含まれる。健常高齢者では加齢変化により6MWD、片脚立位時間、5m最速歩行速度は低下する。COPD患者においても同様にそれら運動機能は低下し、影響を与えたのではないかと考える。また、ADO indexを算出する評価項目にはmMRC息切れスケールが含まれる。息切れによる努力性の呼吸が、体幹を中心とした軽度の動揺を引き起こし静的バランスの評価である片脚立位時間を低下させ、ADO indexに影響を与えたのではないかと考える。【理学療法学研究としての意義】　本研究により、COPD患者の生命予後、障害像に6MWD、片脚立位時間、5m最速歩行速度が関与する可能性が示唆された。これによって、COPD患者に対する治療プラグラムの中で、運動耐容能、バランス能力、歩行スピードの改善に向けたアプローチの効果が、生命予後、障害像にいくらかの影響を与える可能性が期待される。

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【目的】COPD患者の6分間歩行距離（6MWD）が350mをカットオフポイントとして生存率に影響があったと報告している（Claudia 2007）。そこで、本研究の目的は、6MWDが350m以上群と350m未満群で身体特性にどのような違いがあるのかを比較することとした。
【方法】対象は、研究の参加に同意が得られた安定期COPD患者34名である。対象の内訳は男性32名、女性2名、平均年齢76.3±7.4歳、一秒率（FEV₁%）51.7±19.0%であった。修正MRC息切れスケール（mMRC）は、Grade1が4名、Grade2が16名、Grade3が9名、Grade4が5名であり、GOLD重症度分類は、1期が4名、2期が8名、3期が15名、4期が7名であった。なお、対象の選定においては、重篤な内科的合併症の有する者、歩行に支障をきたすような骨関節疾患を有する者、脳血管障害の既往がある者、その他歩行時に介助を有する者、理解力が不良な者、測定への同意が得られなかった者は対象から除外した。
測定項目は、Body Mass Index(BMI)、肺機能検査、膝伸展筋力、呼吸筋力検査（最大吸気口腔内圧（MIP）、最大呼気口腔内圧（MEP））、片脚立位時間、Timed Up and Go Test（TUG）、重心動揺検査（外周面積、単位軌跡長、総軌跡長）とした。日常生活動作テストは長崎大学呼吸器疾患ADL質問票（NRADL）、Barthel Index（BI）、健康関連QOLテストはSt George’s Respiratory Questionnaire（SGRQ）、多次元的重症度指数はBODE Index（BODE）で評価した。
統計学的解析は、6MWDが350m以上と350m未満の2群に分け、各測定項目を独立サンプルによるt検定で2群間の特性を分析した。統計学的解析にはSPSS ver.17を使用し、統計学的有意水準は5%とした。データ表記は平均値±標準偏差で示した。
【説明と同意】本研究はヘルシンキ宣言に沿った研究として実施した。対象への説明と同意は、研究の概要を口頭、及び文書にて説明後、研究内容を理解し、研究参加の同意が得られた場合、書面にて自筆署名にて同意を得た。その際参加は任意であり、測定に同意しなくても何ら不利益を受けないこと、また同意後も常時同意を撤回できること、撤回後も何ら不利益を受けることがないことを説明した。
【結果】各測定項目の値は、6MWDの350m以上が18名（459.5±58.5m）、350m未満が16名（216.4±101.3m）であり、その2群間においてBMI（21.5±3.3 vs 19.3±2.8kg/m2；p=0.046）、FVC（2640.0±715.9 vs 1790.6±679.3ml；p=0.001）、%FVC（85.0±26.4 vs 61.8±23.7%；p=0.012）、膝伸展筋力（34.8±10.1 vs 18.9±8.1kg・f； p<0.001）、MIP（70.0±32.4 vs 33.6±15.6cmH2O；p<0.001）、MEP（99.61±32.9 vs 49.6±29.3 cmH2O；p<0.001）、片脚立位時間（45.4±34.9 vs 14.3±19.3秒；p=0.003）、TUG（5.5±0.6 vs 9.6±3.1秒；p<0.001）、外周面積（2.0±1.8 vs 3.9±2.8cm2；p=0.037）、総軌跡長（51.1±19.4 vs 76.0±39.3cm；p=0.032）、NRADL（81±19.3 vs 48.8±22.1点；p<0.001）、BI（100±0.0 vs 81.2±21.4点；p=0.011）、BODE（3.2±1.5 vs 5.8±2.3；p=0.001）に有意差が認められた。なお、FEV₁、FEV₁%、%FEV₁、SGRQには有意差は認められなかった。
【考察】COPD患者における6MWDの350mは、身体特性にも影響があり、運動能力にも何らかの意味を持つ値であることが示唆された。しかし、それは病期の進行ではなく、混合性換気障害（FVCの低下）へ傾くことが要因となる可能性が考えられた。今後は症例数を増やし、あらゆる側面からの6MWDが意味するカットオフポイントを求めていきたい。
【理学療法学研究としての意義】6MWD、350mが生命予後のみでなく、運動能力にも影響を与える可能性が考えられ、呼吸リハビリテーションによる運動能力向上が、生命予後改善の可能性を持つことが示唆された有意義な研究となった。

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【はじめに、目的】　COPD患者において最大運動能力評価は非常に重要な評価方法である。一般的に用いられる評価方法として、6分間歩行距離（以下、6MWD）や漸増シャトルウォーキングテスト（以下、ISWT）がある。ISWTは多段階負荷による全身持久力評価であり、6MWDよりも最高酸素摂取量との相関が高く、再現性も良好であると報告されている。しかし、ISWTは漸増式負荷試験である為、転倒や循環動態のリスク管理下に熟練したスタッフの対応が必要である。そこで簡便で安全に持久力を評価する6MWDに瞬発的な要素を反映する5m最速歩行速度を掛け合わせ、6MWDの運動耐容能評価としての精度を高めることを目的とした『歩行速度指数』を考案した。COPD患者17名のパイロットスタディ－の結果として、6MWD単独よりも歩行速度指数がISWTと極めて強い相関が得られた。そこで今回は、症例数を増やして検証してみた。【方法】　対象はCOPD患者89名（平均年齢:74.0±8.7歳、BMI:20.7±3.8、％FEV_1.0:50.5±22.8 ％）とした。除外対象者は、重篤な内科的合併症を有する者、歩行に支障をきたすような骨関節疾患を有する者、脳血管障害の既往がある者、その他歩行時に介助を有する者、理解力が不良な者、測定への同意が得られなかった者とした。主要測定項目は6MWDの歩行距離と5m最速歩行速度を掛け合わせた歩行速度指数、6MWDおよび5m最速歩行速度とした。副次的測定項目はmodified Medical Research Council 息切れスケ－ル（以下、mMRC息切れスケ－ル）、握力、大腿四頭筋筋力、片脚立位検査、Timed Up and Go Test(以下、TUG)、30秒椅子立ち上がりテスト(以下、CS－30)、ISWT、The Nagasaki University Respiratory ADL questionnaire(以下、NRADL)、St George’s Respiratory Questionnaire(以下、SGRQ)とした。統計学的解析は、主要評価項目と副次的測定項目との関係をピアソンの相関係数で分析した。【倫理的配慮、説明と同意】　対象には本研究の意義、目的、方法などを文書と口頭にて説明し、同意を得た。なお、本研究は佐賀大学研究倫理審査委員会の承認を得て実施した。【結果】　歩行速度指数は611.4±374.0、6MWDの歩行距離は344.0±143.6m、5m最速歩行速度は1.64±0.5m/秒であった。歩行速度指数は、mMRC(r＝－0.67、p<0.01)、握力(r＝0.47、p<0.01)、大腿四頭筋(r＝0.42、p<0.01)、片脚立位検査(r＝0.51、p<0.01)、TUG(r＝－0.69、p<0.01)、CS－30(r＝0.77、p<0.01)、ISWT(r＝0.89、p<0.01)、NRADL(r＝0.66、p<0.01)、SGRQ(r＝－0.48、p<0.01)において有意な相関が認められた。6MWDはmMRC(r＝－0.73、p<0.01)、握力(r＝0.42、p<0.01)、大腿四頭筋(r＝0.36、p<0.01)、片脚立位検査(r＝0.49、p<0.01)、TUG(r＝－0.72、p<0.01)、CS－30(r＝0.74、p<0.01)、ISWT(r＝0.86、p<0.01)、NRADL(r＝0.74、p<0.01)、SGRQ(r＝－0.53、p<0.01)において有意な相関が認められた。【考察】　歩行速度指数はISWTと有意に強い相関を認めた。このことより、歩行速度指数は運動耐用能評価としての可能性が示唆された。しかし、本研究の目的であった6MWTの運動耐用能評価精度を高めることについては、6MWDと同等の相関係数であった為、6MWDの評価精度を高めることは困難であった。　その理由として、ISWTは１分おきに徐々に歩行スピードが増加していく漸増負荷試験である。ISWTにおいて歩行スピードが要求されるのは評価開始後数分後であり、歩行スピードが5m最速歩行速度と同等の速さになる前に呼吸困難感、下肢の疲労感により評価が終了している。そのため、6MWDと5m最速歩行速度を掛け合わせても運動耐容能評価としての精度が上がりにくかったと考えられる。【理学療法学研究としての意義】　本研究により、6MWDの評価精度を高めることは困難であった。しかし、歩行速度指数はISWTと強い相関を認めたことで、全身持久力評価として有用である可能性が示唆された。

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【はじめに、目的】　COPDの骨格筋筋力低下は、全身持久力、ADL、健康関連QOLの低下、予後にも影響している。今回、外出に制限が生じ始める6分間歩行距離400mをもとに、大腿四頭筋筋力を体重で除した体重支持力指数（WBI）のカットオフ値を求めた。そして、そのカットオフ値でCOPD患者を2群に分け、身体機能、身体能力、ADL、健康関連QOLの比較をすることでWBIのカットオフ値の有用性を検討した。【方法】　対象は、研究の参加に同意が得られた男性COPD患者116名であった。平均年齢は74.4±8.7歳、BMIは20.6±3.8、%FEV_1.0は50.8±23.6%であった。なお、対象の選定は、歩行に支障をきたすような骨関節疾患、脳血管障害や重篤な内科的合併症の有する者、理解力が不良な者、測定への同意が得られなかった者は対象から除外した。主要測定項目はWBIとした。副次測定項目はmMRC息切れスケール、呼吸筋力検査(PImax、PEmax)、握力、片足立脚時間、5m最速歩行時間、Timed Up and Go Test(TUG)、30秒椅子立ち上がりテスト(CS-30)、6分間歩行距離(6MWD)、漸増シャトルウォーキングテスト(ISWT)、長崎大学呼吸ADL質問票(NRADL)、健康関連QOLはSt George’s Respiratory Questionnaire(SGRQ)とした。予後指標はupdated BODE indexとした。統計学的解析は、外出に制限が生じ始めるWBIのカットオフ値を6MWD-400m以上群と未満群に分け、ROC曲線にて分析した。また、分析されたWBIのカットオフ値でWBI高値群と低値群に分け、2群間にて副次測定項目の比較をStudents’ t-testで分析した。なお、帰無仮説の棄却域は有意水準5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】　本研究は、佐賀大学研究倫理審査委員会の承認を得て実施し、ヘルシンキ宣言に沿った研究とした。なお、対象には研究の主旨、方法、同意の撤回などについて文書を用いて口頭にて説明したうえで同意を得て実施した。【結果】　外出に制限が生じ始めるWBIのカットオフ値は54.7であった。なお、ROC曲線下面積は0.798、感度は0.735、1－特異度は0.348であった。WBI高値群とWBI低値群における副次測定項目の比較は、mMRC息切れスケール(1.8±1.0vs2.3±1.0、p=0.008)、PImax(85.1±35.3vs56.0±28.8cmH₂0、p<0.001)、PEmax(82.4±37.5vs54.4±32.1cmH₂0、p=0.001)、握力(33.5±7.2vs 25.5±7.8kg、p<0.001)、片足立脚時間(67.0±42.0vs 22.7±30.2秒、p<0.001)、5m最速歩行時間(2.9±0.9vs3.9±1.5秒、p=0.001)、TUG(6.0±1.8vs9.1±4.6秒、p<0.001)、CS-30(18.3±4.5vs13.4±5.0回、p<0.001)、6MWD(416.7±110.6vs281.0±139.4m、p<0.001)、ISWT(411.9±170.4vs247.3±149.5m、p<0.001)、NRADL(78.7±20.3vs63.9±26.7点、p=0.001)、updated BODE index(3.7±3.0vs7.4±4.8、p<0.001)に有意差が認められた。しかし、SGRQ(39.3±17.5vs45.9±18.1、p=0.06)には有意差は認められなかった。【考察】　COPD患者における外出に制限が生じ始めるWBIは中等度の予測能を認めた。WBI低値群は、WBI高値群よりも各身体機能、身体能力、ADL、予後指標において有意に低値を認めた。これは先行研究と同様の結果であった。しかし、健康関連QOLに有意差は認められなかった。その原因として、健康関連QOLには筋力などの身体機能以外にも不安や抑うつなどの精神的症状も関与しているためと考えられる。今回の研究では、外出制限を6MWDの測定値で検討しているため、想像の域を脱していないことである。そのため、今後の課題は外出制限の具体的な設定や患者背景を検討してゆく必要がある。【理学療法学研究としての意義】　本研究は、外出に制限を生じ始めるWBIのカットオフ値を推定する一つの指標となりうる可能性が示唆された。しかし本研究では検討課題も多く残された。そのため今後も研究を重ねていき臨床の場面にて活用できるような指標に展開したいと考える。

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【はじめに、目的】　慢性閉塞性肺疾患患者において、%1秒量（%FEV_1.0）が低値であるにもかかわらず、6分間歩行距離（6MWD）が高値な者と、%FEV_1.0が高値であるにもかかわらず、6MWDが低値な者が存在する。そこで、%FEV_1.0が50%未満かつ6MWDが350m以上群と、%FEV_1.0が50%以上かつ6MWDが350未満群の2群に分類し、身体特性を比較することとした。【方法】　対象は、研究の参加に同意が得られた安定期COPD患者54名である。対象の内訳は男性51名、女性3名、平均年齢75.8±7.9歳、1秒率（FEV_1.0%）49.4±19.2%であった。修正MRC息切れスケール（mMRC）は、Grade0が2名、Grade1が9名、Grade2が27名、Grade3が15名、Grade4が1名であり、GOLD重症度分類は、1期が5名、2期が17名、3期が25名、4期が7名であった。なお、対象の選定においては、重篤な内科的合併症の有する者、歩行に支障をきたすような骨関節疾患を有する者、脳血管障害の既往がある者、その他歩行時に介助を有する者、理解力が不良な者、測定への同意が得られなかった者は対象から除外した。測定項目は、Body Mass Index(BMI)、呼吸機能検査、膝伸展筋力、30秒椅子立ち上がりテスト（CS-30）、握力、呼吸筋力検査（最大吸気口腔内圧（MIP）、最大呼気口腔内圧（MEP））、片脚立位時間、Timed Up and Go Test（TUG）、5m最速歩行時間とした。日常生活動作テストは長崎大学呼吸器疾患ADL質問票（NRADL）、Barthel Index（BI）、健康関連QOLテストはSt George’s Respiratory Questionnaire（SGRQ）で評価した。統計学的解析は、%FEV_1.0が50%未満かつ6分間歩行距離が350m以上群と、%FEV_1.0が50%以上かつ6分間歩行距離が350未満群の2群に分類し、各測定項目を独立サンプルによるt検定で2群間の特性を分析した。統計学的解析にはSPSS ver.17を使用し、統計学的有意水準は5%とした。データ表記は平均値±標準偏差で示した。【倫理的配慮、説明と同意】　対象に研究の趣旨、方法、公表方法、同意の撤回などについて文書を用いて口頭にて説明した上で同意を得た。なお、本研究は、佐賀大学研究倫理審査委員会にて研究の倫理性に関する審査、承認を得て実施した。【結果】　各測定項目の値は、%FEV_1.0が50%未満かつ6MWDが350m以上群が32名、%FEV_1.0が50%以上かつ6MWDが350m未満群が22名であり、その2群間において、膝伸展筋力（36.1±10.8vs 22.3±7.8kgf；p<0.001）、CS-30（19.0±3.6vs 13.3±3.4回；p<0.001）、握力（33.8±6.3vs 22.4±8.1kg；p<0.001）、MIP（94.9±39.0 vs 52.7±24.9cmH2O；p<0.001）、MEP（79.0±36.3 vs 39.0±16.9 cmH2O；p<0.001）、片脚立位時間（47.5±39.8 vs 23.8±22.3秒；p=0.036）、TUG（5.7±0.7vs 10.3±5.3秒；p<0.001）、5m最速歩行時間（2.9±0.8vs 3.5±0.8秒）、NRADL（76.4±21.4 vs 62.9±23.5点；p=0.03）、BI（100±0.0 vs 97.4±6.6点；p=0.036）に有意差が認められた。なお、BMI、FVC、%FVC、SGRQには有意差は認められなかった。【考察】　FVC、%FVCには有意差がみられなかったことから、COPD患者における6MWDは、呼吸機能よりも、筋力、バランス能力、歩行能力、ADL能力により強い影響を受けることが示唆された。しかし、BMI、SGRQには有意差が認められなかったことから、COPD患者における肥満度やQOLは6MWDや病期の進行とは別の因子である可能性が示唆された。今後はCOPD患者のQOLに影響を及ぼす因子についてさらに検証していきたい。【理学療法学研究としての意義】　COPD患者における6MWDは、病期の進行に関わらず、筋力、バランス能力、歩行能力、ADL能力に反映されることが示唆され、呼吸リハビリテーションによる運動能力、ADL能力向上が、運動耐容能の改善には重要であることが示唆された有意義な研究となった。

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【はじめに、目的】　慢性閉塞性肺疾患(COPD)患者の6分間歩行距離テスト(6MWD)を行う際、症状の評価として、6MWD前後のSpO₂、脈拍、修正Borgスケールを用いて呼吸困難感、下肢疲労感を測定する。6MWDにおけるSpO₂や呼吸困難感、下肢疲労感についての研究は多く行われているが、脈拍の反応に関しての研究は少ない。今回、6MWD前後の脈拍の上昇率に着目し、上昇率の高値群と低値群で身体特性に違いがあるのかを比較検討した。【方法】　対象は、安定期男性COPD患者101名である。平均年齢は74.7±8.9歳、BMIは 20.6±3.7であった。GOLDの重症度分類は、1期が8名、2期が33名、3期が34名、4期が26名であった。なお、対象の選定においては、重篤な内科的合併症の有する者、歩行に支障をきたすような骨関節疾患を有する者、脳血管障害の既往がある者、その他歩行時に介助を有する者、理解力が不良な者、測定への同意が得られなかった者は対象から除外した。測定項目は、6MWD(距離、測定前後の脈拍)、修正MRC息切れスケール(mMRC)、update BODE Index、呼吸機能検査、呼吸筋力検査(最大吸気口腔内圧(MIP)、最大呼気口腔内圧(MEP))、握力、膝伸展筋力、片脚立位時間、5m最速歩行速度、Timed Up and Go Test(TUG)、日常生活動作テストは長崎大学呼吸ADL質問票(NRADL)、健康関連QOLはSt George’s Respiratory Questionnaire(SGRQ)とした。なお、脈拍上昇率は6MWD測定後の脈拍を測定前の数値と比較して求めた。統計学的解析は、6MWD前後の脈拍上昇率を中央値で分け、脈拍上昇高値群と脈拍上昇低値群の2群に分け、各測定項目を独立サンプルによるt検定で2群間の特性を分析した。なお、有意水準は5%とした。【倫理的配慮、説明と同意】　対象に研究の趣旨、方法、公表方法、同意の撤回などについて文書を用いて口頭にて説明をした上で同意を得た。なお、本研究は、佐賀大学研究倫理委員会にて研究の倫理性に関する審査、承認を得て実施した。【結果】　6MWD前後の脈拍上昇率は22.1±11.2%であった。中央値で分けた22.3%以上群(51名)は30.3±9.2%、22.3%未満群(50名)は13.8±5.3%であった。その2群間において6MWD(370.7±129.3vs307.2±152.2m；p＝0.026)、%FVC(83.0±21.5vs73.7±23.0%；p＝0.042)、握力(31.6±8.5vs28.1±8.1kg；p＝0.039)、%膝伸展筋力(57.3±14.5vs48.3±15.8%；p＝0.005)、片脚立位時間(53.9±39.3vs34.5±38.3秒；p＝0.049)、5m最速歩行速度(106.2±28.7vs92.6±25.7m/min；p＝0.047)、に有意差が認められた。なお、mMRC、update BODE Index 、%FEV₁、FEV₁%、呼吸筋力、TUG、CS-30、NRADL、SGRQに有意差は認められなかった。【考察】　今回の結果から6MWD前後の脈拍上昇率は、FVC、膝伸展筋力、片脚立位時間、6MWD、5m最速歩行速度などで有意差を認めた。このことから、脈拍の上昇率が低い患者ほど身体機能などが低下している可能性が示唆された。また、脈拍上昇低値群に運動負荷量に応じた心拍数の上昇が得られないのは、身体機能や運動耐容能の低下などから心拍数予備能が低下している可能性が推測される。脈拍上昇高値群では低値群に比べ身体機能や身体能力が高くなっており、6MWD中により長い距離を歩くことが可能になることが考えられる。そして、測定中に歩行距離が長くなればなるほど、高い負荷になることが推測され、それに応じた脈拍の上昇がみられたと考える。【理学療法学研究としての意義】　今回の研究では6MWD前後の脈拍の上昇率と6MWD、%FVC、握力、%膝伸展筋力、片脚立位時間、5m最速歩行速度に有意差が認められた。したがって、6MWDの際の脈拍の上昇率は、6MWD、%FVC、握力、%膝伸展筋力、片脚立位時間、5m最速歩行速度の低下を推定する一指標として考えられる可能性が示唆された。

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【はじめに、目的】　慢性閉塞性肺疾患(COPD)患者において、全身持久力評価であるフィ－ルド歩行テストは全身持久力トレ－ニングを行う上で重要である。しかし、環境が不十分な施設、在宅訪問患者、転倒リスクが高い患者、病期進行患者は、全身持久力評価を行わずに全身持久力トレ－ニングをしている事がある。我々のこれまでのパイロットスタディーでは、CS－30、6分間歩行距離テスト（6MWT）とIncremental Shuttle Waking Test(ISWT)の予測VO₂Peakの有意な関係性が得られている。しかし、これらの研究は、性差の分別は行っておらず、また、病期進行も混合した報告であった。今回、男性COPD患者に限定し、また、GOLD病期分類で1期2期と3期4期に分け、CS－30と6MWT予測VO₂Peak、ISWT予測VO₂Peakの関係を検証する事とした。【方法】　対象は、病状安定期にある男性COPD患者110名、平均年齢74.2歳、BMI:20.6kg/m²)である。呼吸機能検査は％FVC76.1％、％FEV_1.0 50.6％、FEV_1.0％ 50.3％でGOLD病期分類の内訳はstage1:14名、stage2:35名、stage3:37名、stage4:24名である。主要測定項目は、CS－30、6MWT予測VO₂Peak、ISWT予測VO₂Peakとし、副次測定項目は、ｍMRC息切れ分類、最大呼気口腔内圧(MEP)、最大吸気口腔内圧(MIP)、握力、膝伸展筋力、NRADL、SGRQとした。統計解析方法は、CS－30とその他の指標をPearsonの相関係数で分析した。さらにCS－30からVO₂Peakを予測するために、単回帰分析にて回帰式を求めた。また、CS－30影響因子の検索はステップワイズ法による重回帰分析を行った。帰無仮説の棄却域は有意水準5%とし、統計解析ソフトはSPSS ver17.0を使用した。【説明と同意】　対象に研究の趣旨、方法、公表方法、同意の撤回などについて文書を用いて口頭にて説明した上で同意を得た。なお、本研究は、佐賀大学研究倫理審査委員会にて研究の倫理性に関する審査、承認を得て実施した。【結果】　CS－30と各指標の相関は6MWT予測VO₂Peak(r＝0.78,　p＜0.001) 、ISWT予測VO₂Peak(r＝0.78,　p＜0.001)、mMRS息切れ分類(r＝－0.54,　p＜0.001)、MEP(r＝0.48,　p＜0.001)、MIP(r＝0.46,　p＜0.001)、握力(r＝0.49,　p＜0.001)、膝伸展筋力(r＝0.53,　p＜0.001)、NRADL (r＝0.59,　p＜0.001) 、SGRQ(r＝－0.47,　p＜0.001)であった。さらに、従属変数を6MWTとISWT予測VO₂Peak、独立変数をCS－30とする単回帰分析で、6MWT予測VO₂Peak ＝0.39×CS－30＋4.04 (R²＝0.57,　p＜0.001)、ISWT予測VO₂Peak ＝0.65×CS－30＋1.86(R²＝0.60,　p＜0.001)の高い決定数を持つ回帰式が得られた。また、1期2期の単回帰分析は、6MWT予測VO₂Peak ＝0.33×CS－30＋5.72 (R²＝0.52,　p＜0.001)、ISWT予測VO₂Peak ＝0.71×CS－30＋1.90(R²＝0.63,　p＜0.001)3期4期の単回帰分析は、6MWT予測VO₂Peak ＝0.40×CS－30＋3.43 (R²＝0.60,　p＜0.001)、ISWT予測VO₂Peak ＝0.56×CS－30＋2.43(R²＝0.56,　p＜0.001)とどちらの病期群のCS－30と6MWT、ISWTの予測VO₂Peakにおいても有意な回帰式が得られた。従属変数をCS－30、独立変数を6MWT予測VO₂Peak、ISWT予測VO₂Peak、mMRC息切れ分類、MEP、MIP、握力、膝伸展筋力、NRADL、SGRQとした重回帰分析において、CS-30＝0.755+0.362×ISWT予測VO₂Peak＋0.821×6MWT予測VO₂Peak＋0.08×膝伸展筋力の多重共線性に問題ない精度の高い重回帰式が得られた(R²＝0.60,　p＜0.001) 。【考察】　CS－30と6MWTとISWTの予測VO₂Peakは病期進行に関わらず有意な回帰式が得られた。また、CS－30の影響因子を検索する重回帰分析においても6MWTとISWTの予測VO₂Peak、膝伸展筋力があげられた。COPD患者において、下肢骨格筋機能と全身持久力の関係を報告した研究は多く、筋力低下と全身持久力低下は強い相互関係にあることが推測される。これらのことから、CS－30は全身持久力評価としての可能性が示唆された。【理学療法学研究としての意義】　本研究は、CS－30と全身持久力評価である6MWT予測VO₂Peak、ISWT予測VO₂Peakの関係を客観的に検証した研究である。CS－30が臨床可能となれば、環境が不十分な施設、在宅訪問患者、転倒リスクが高い患者、病期進行患者など、今まで除外された患者に全身持久力評価が可能となることが期待される。

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【背景と目的】足趾・足底機能は、高齢者転倒との関連性からその重要性が報告され、なかでも足趾筋力に関する報告が散見されるようになった。我々も既製のデジタル握力計を用いて、足把持力測定器を考案し、その測定値に再現性と妥当性があることを2002年に報告した。しかしながら、我々が作成した測定器にはいくつかの問題点が指摘された。それは、筋力発揮が非常に小さな場合、デジタル測定が測定器の特性上困難であったこと、直径4 mmのステンレス製の足趾把持バーでは径が小さく、測定し難い被検者がいたことなどである。そこで今回、株式会社ヤガミの協力を得て、上記問題点を解決するとともに、足把持力の最大値到達時間についても計測できる測定器を作成したので報告する。
【作成した測定器】測定にはヤガミ社製のひずみゲージを用いた。
ひずみゲージとは金属のひずみ量、応力（単位面積あたりにかかる力）を測定するのに用いられるセンサーである。その利点は応答周波数が高く精密な値が抽出できること、出力が電気量のためデータ処理が容易であることなどがあげられる。本測定器は、ひずみゲージを木製の基礎板（65 cm×25 cm）に固定し（可動式継手により30度可動）、直径5 mmのステンレス製鋼線をひずみゲージの力点になる部分に取り付けて、足趾把持バーとした。また、足趾で把持したときの疼痛発生予防のために、足趾がかかる部分の鋼線を塩化ビニール樹脂でコーティングした。足部は下腿前面を木製バーで固定し、後面は膝や足関節の代償運動が生じないように、測定器から踵部を離さないこととした。なお、基礎板の踵部を乗せる部分にセンサーを取り付け、踵部が測定器から離れるとブザーが鳴るようにした。ひずみゲージからの信号は、増幅装置とアナログ／デジタル変換器を内蔵した専用ボックスに接続され、デジタルデータとしてパーソナルコンピュータに記録・保存されるようにした。なお、データはサンプリング周波数10 Hzと100 Hzに切り替えが可能であり、測定範囲は0～99.9 kg、最小単位は0.1 kgである。
【考察】旧測定器の問題点であった足趾把持バーについては、バーを塩化ビニール樹脂でコーティングすることによって改善され、弱化した（5 kg未満）足把持力の測定については、ひずみゲージを使用することによって、最小0.1 kgからの計測が正確に行えるようになった。さらに、足把持力の最大値到達時間についても計測できることから、足把持力測定における測定時間の再考や、最大値到達時間を測定する臨床的意義についての検討が可能となった。学会当日には、本測定器から得られた実際の計測データを含めて報告する。

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