1986年2月から1989年1月までの3年間に換気チユーブ留置術を施行した小児性中耳炎27例, 49耳を対象としてその治療効果, 予後について検討した. 使用した換気チユーブはGoode T-tubeが7耳, その他はパパレラI型であつた. 13例はアデノイド切除術を同時に行つた. 術後の平均観察期間は18.0ヵ月であつた. 自然脱落46耳, 抜去2耳の計48耳のチユーブ留置期間は平均5.1ヵ月であつた. 予後の判定は鼓膜所見, 3分法聴力レベル, ティンパノグラムの所見から行つた. 1989年5月の時点で, 25耳は経過良好であり, 21耳は再発していた. 再発群は改善群よりチユーブ留置期間が有意に短かつた. また再発群ではチユーブ脱落後に急性中耳炎, 急性上気道炎に罹患した割合が90%と, 改善群の28%に比べ高率であり, 再発の誘因としてこれらの疾患の関与が重要と考えられた

抄録全体を表示

口蓋裂症例は高率に性中耳炎（Otitis Media with Effusion：以下OME）を合併し，難治例が多い．鼓膜チューブ（以下チューブ）の長期留置が必要となりやすいが，口蓋裂症例の適切な留置期間に関しては定まっていない．口蓋裂症例のチューブ留置術後の治療成績から適切なチューブ留置期間について検討を行った．対象は2001年1月より2004年12月の間に，昭和大学病院にて口蓋形成術を施行され，6歳以降まで観察しえた口蓋裂206例412耳である．OMEに対しチューブ留置術が施行された症例は全体の45.1%にあたる93例179耳であった．最終観察時におけるOMEの経過を以下のように定義した．チューブの再留置が行われた症例を再留置，OMEが治癒した症例を経過良好，1年以上鼓膜穿孔が残存した症例を穿孔残存とした．また，口蓋形成術と同時にチューブ留置術が施行された症例を1歳時留置群，口蓋形成術以降にチューブ留置術が施行された症例を幼児期留置群とした．1歳時留置群と幼児期留置群のOMEの経過別の平均留置期間を検討した．1歳時留置群の平均留置期間（mean±S.E.）は再留置例，経過良好例，穿孔残存例の順に22.3±2.4か月，32.6±1.9か月，43.9±4.1か月であった．各経過の留置期間に有意差が認められた．幼児期留置群の平均留置期間では，各経過の留置期間に有意差は認められなかった．経過良好例の平均留置期間の比較では，幼児期留置群は1歳時留置群よりも有意に短い結果であった．次に，1歳時留置群において留置期間別のチューブ再留置率と穿孔残存率を検討した．37か月以上では有意にチューブ再留置率が低くなることが認められた．また，49か月以上では穿孔残存率が28.6%と高くなる傾向を認めた．これらの結果より，口蓋形成術時にチューブ留置術を施行した場合の初回チューブの適切な留置期間は37～42か月と考えられた．また，口蓋形成術以降にチューブ留置術を施行した場合は1歳時留置群より留置期間を短くする必要があると考えられた．

抄録全体を表示

要旨: 1～6 歳の全ての年齢で

性中耳炎 (Otitis Media with Effusion, 以下 OME) 罹患の有無を確認できた60名 (男29名, 女31名) の口蓋裂児を対象とし, 裂型, 年齢の 2 つの要素を用いて, OME 罹患率との関係について検討を行った。さらに, 鼻咽腔閉鎖機能 (velopharyngeal closure function, 以下 VPC) 検査を 4～6 歳の全ての年齢で実施できた48名 (男21名, 女27名) の口蓋裂児を対象に, VPC と罹患率との関係についても調査を行った。口蓋裂児の OME 罹患率は 1 歳時から高率に認められ, 年齢と共に減少傾向が認められた。口蓋裂単独群と唇顎口蓋裂群の二群に分けた際も, 両群共に同様の傾向がみられた。6 歳時のみ, 唇顎口蓋裂児に比し, 口蓋裂単独児で統計学的に有意に罹患率が低いという結果が得られた。この結果より, 口蓋裂単独児は唇顎口蓋裂児に比し, 成長に伴い OME に罹患しづらくなると考えられた。発声時の VPC と OME 罹患率の間には関連性はみられなかった。

抄録全体を表示

和歌山市において, 1990年11月から1991年7月まで, 耳鼻咽喉科3歳児健診のパイロットスタディを, 第1次から第4次まで実施してきた。 その結果を検討し, 以下のことが明らかとなった。
(1) 各パイロットスタディにおいて性中耳炎の検出率は10%前後であった。
(2) 我々の使用した調査票のみでは, 性中耳炎の両側性罹患児で20.8%, 片側性で36.4%の取りこぼしが認められた。
(3) ティンパノメトリー (以下TM) の利用は, 調査票による性中耳炎の患児の取りこぼしを補うために有用であり, B型・C型を呈する受診児を要診察児とすると, 取りこぼしを少なくできることが明らかになった。
(4) 対象児全員にTMを実施しても, なおA型を呈する性中耳炎の患児を取りこぼす可能性があることも判明した。
(5) TMの実施により, 調査票の項目を減少することが可能となった。

抄録全体を表示

多形紅斑（erythema multiforme）は，医薬品や感染症により生じた免疫・アレルギー反応により発症する皮膚疾患で，粘膜疹を伴わず比較的軽症なタイプ（EM minor）と，粘膜疹を伴うタイプ（EM major）に分けられる。今回われわれは，口底癌術後再発ハイリスク症例に対する化学放射線療法（chemoradiotherapy：CRT）中に多形紅斑重症型（EM major）を発症した1例を経験した。CRTやセツキシマブ（cetuximab）併用放射線療法（bioradiotherapy：BRT）など既治療による粘膜および皮膚症状がある症例では，多形紅斑重症型（EM major）とStevens-Johnson症候群（SJS）の鑑別がより困難となる。CRTやBRT中の患者において，急激な皮疹の拡大や全身症状・粘膜症状を伴う重症薬疹を認めた場合には，速やかに皮膚科専門医にコンサルトし共同で治療することが重要である。

抄録全体を表示

　

液管理は、全層欠損褥瘡の局所管理に重要である。適切な管理方法の選択には、液量の評価が必須となる。従来の評価法である創傷被覆材交換回数や重量による推定は半定量的であり、妥当性と信頼性に限界がある。本研究の目的は、全層欠損褥瘡の液量分布を明らかにし、褥瘡の重症度を用いた液量の定量的推定アルゴリズムを検討することである。研究デザインは横断研究であり、60歳以上の全層欠損褥瘡保有患者36名44褥瘡を対象とした。基準として、ポリウレタンフィルムを貼付し、中に貯留させた液量を測定した。液量の中央値（範囲）は4.2（0.1-47.0）ml／日であった。一般線形モデルを用いて液量実測値の推定モデルを検討した結果、ガーゼ交換回数を用いた評価法単独よりも（R²=0.44）、ガーゼ交換回数と22点ごとにカテゴリー化したDESIGN-R総点、治癒過程を組み合わせた計5クラスを用いたモデルのあてはまりが最も高かった（R²=0.67）。液量予測値（ml／日）の平均（95%信頼区間）は、クラス1：0.2（0.1-0.4）、クラス2：1.2（0.6-2.2）、クラス3：4.7（2.2-10.0）、クラス4：7.3（3.4-15.7）、クラス5：27.3（9.8-76.0）であった。以上より、定量的な液量推定アルゴリズムが開発され、褥瘡の液管理方法の標準化に貢献できる。

抄録全体を表示

3歳児健診の1次健診におけるティンパノグラム (TG) の意義および判定基準の設定を第2次健診の結果をもとに検討した。
第1次健診のTGの異常は24.5%に認められた。 第1次健診と第2次健診のTGの型の一致率は49.0%であり, 第1次健診のTGがA, B型では60%程度が一致した。 また, 第1次健診のTGがC₁型で第2次健診のTGがA型になるものおよびC₂型でB型になるものが比較的多く認められた。
第2次健診で性中耳炎と診断されたもののうち1次健診のTGがBまたはC₂型であったものが65%と高率に認められた。 第1次健診におけるTGのスタティクコンプライアンスと性中耳炎の関係は特に認められなかった。 以上より, 第1次健診におけるTGは性中耳炎の検出に有用であり, TGの判定基準はB型ないしC₂を異常とするのが適当と考えられた。

抄録全体を表示

二, 三疾患時の体腔貯溜液中の蛋白質濃度並にその分屑率を検討してみた。
一般的に, 漏出液の蛋白濃度は2%(2.4%の例もあるが) 以下, 液の場合は3%以上 (最低限界濃度は1.5%) であり, それ等の蛋白分屑率は何れも血清値と殆ど大差なく, 漏出液は, 組織液の貯溜であり, 液は血漿の貯溜とみなしてよい。ただ, 炎症性の場合は, 病変の初期には主に水分と比較的にアルブミンがより多くする傾向があるように考えられるが, 炎症が相当進行すれば, 全分屑がそのままするようになり, 後期に到れば, 水分の再吸収とか蛋白消化等により分屑率反び蛋白濃度が変化し, 比較的にガンマグロブリンが増加する傾向がある。

抄録全体を表示

We investigated the otological condition of young patients with otitis media with effusion (OME). Of the patients who underwent the first insertion of ventilation tubes from April 1993through March 1994,55 children (103 ears) have been followed up so far. Their ages ranged from 2to 11 years. Eleven of 55 children were still affected with OME either unilaterally or bilaterally. Their refractory cases accounted for 20.0%. Crucial factors for refractory OME include age of the first onset of OMA or OME, condition of the tympanic membrane, existence of cholesterin crystals in effusion in the middle ear, and maturity of the mastoid antrum.

抄録全体を表示

小児性中耳炎の病態は, 鼻咽腔の炎症と耳管を介した中耳含気蜂巣の換気・排泄障害に起因するといわれている。小児性中耳炎症例では, 中耳含気腔内の慢性的な炎症刺激により乳突蜂巣の発育が抑制される。このことから当科における小児性中耳炎の治療方針は, 初診時のシュラー法X線検査における乳突蜂巣の発育程度を基準に決定している。蜂巣発育の良好な症例には保存的な治療, 発育が抑制された症例では積極的に鼓膜換気チューブ留置術, アデノイド切除術を行っている。
1981年4月より1998年12月までに, 当科性中耳炎外来を受診した1歳から15歳までの727例1,338耳に対してアデノイド肥大, 副鼻腔炎の合併の有無, チューブ留置期間, チューブ抜去後経過, アデノイド切除術の有無について検討を行った。
初診時の乳突蜂巣の発育が良好で保存的治療を選択した {保存群} は80%が治癒した。蜂巣発育が良好にも関わらず保存治療で改善がみられず手術を選択した {保存-手術群} は, 84例149耳にみられた。保存治療で改善がみられた {保存群} と {保存一手術群} において, 症例の副鼻腔炎・アデノイド肥大の重症度に有意差を認めた。また, チューブ留置期間においては, 長期間留置するにしたがい再チューブ留置を必要とした再発群は減少し, 18ヵ月以上と18ヵ月未満留置した群において有意差があり, 18ヵ月以上2年程度の留置が有効であると考えられた。さらに, アデノイド切除術の施行の有無において, アデノイド切除を行った群において経過良好であった群が有意に多くみられ, アデノイド切除も性中耳炎の治療に有用であると示唆された。

抄録全体を表示