Since childhood, I have been unable to share my experiences with those around me and lived in chaos. With a diagnosis of autism spectrum disorder, I recognized myself as a member of a minority group and gained connections to minority communities. On the other hand, I also experienced the unfairness of being overly blamed for miscommunication. Therefore, based on the social model of disability, I conducted tojisha-kenkyu in order to explore my characteristics and the conditions of the environment that suited those characteristics. As a result, I was able to gain knowledge about my characteristics behind communication difficulties and how to guarantee informational accommodation appropriate for these characteristics. Although this knowledge improved my current wellbeing, the traumatic memory of the past remained afterwards, and I was unable to integrate my present and past selves. However, the knowledge from others who knew the past gave meaning to such memories and enabled me to construct an integrated self-narrative. The above process of tojisha-kenkyu brought about knowledge that made it possible to connect with the body, the world, and the past, but this knowledge was at the individual level. It was only by acquiring historical knowledge that enabled me to situate my own tojisha-kenkyu in the genealogy of the knowledge of tojishas, which I received from my past peers, updated and transferred to my subsequent peers, that I was able to challenge the exclusive society.

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　当事者研究と先行研究に基づくと、教育や研究の場面において生じる自閉スペクトラム症者の困難は四つに大別できる。一つめは感覚過敏であり、ストレスや不安、過剰適応の影響を常に考慮する必要がある。二つめはコミュニケーションの齟齬であり、その原因を自閉スペクトラム症者に負わせるのではなく、参加しやすいコミュニケーション・デザインや情報保障を考慮に入れることが重要である。三つめは実験や実習、レポートなどの課題を計画的に遂行することの困難であり、課題の文脈と作業のディテールという、マクロ・ミクロ双方の情報保障が有益な可能性がある。四つめは不器用さであり、教育課程のうちから自分のペースで機器の取り扱い方を練習する機会を保障することが望ましい。自閉スペクトラム症を含む精神発達障害全般において、先行研究のみならず当事者の語りや当事者研究の報告が、合理的配慮や基礎的環境整備を具体化する上で必須の知識と言える。

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　筆者は2011 年以降，自閉スペクトラム症をもつ仲間と共に当事者研究会を継続する中で，当事者研究の具体的な進め方だけでなく，歴史や理念を明示化する必要性に迫られた．筆者は文献資料やインタビューを通じて当事者研究誕生の歴史的経緯を調べた．その結果，周縁化された当事者のニーズから，難病患者・障害者運動と，依存症自助グループという2 つの当事者活動が合流して，当事者研究が誕生したことを示した．さらに現代社会において，当事者活動から周縁化されがちな自閉スペクトラム症に関する筆者の当事者研究を分析した．その結果，筆者の当事者研究も，社会モデルや，傷ついた記憶の語り直しというかたちで，二大当事者活動の影響を受けていたことが確認された．以上を踏まえ，当事者研究の方法論を開発した．本研究は，研究史，具体的研究事例，方法論という１つの研究領域を特徴づける3 つの側面から当事者研究の全体像をとらえた初めての研究と言える．

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Students w ho have autistic spectrum disorder(ASD)、without intellectual disabilities are usually registered in regular class and stop going to school,because they cannot get education based on their individual specific peculiarity ls it desirable for ASD students who have hypersensitivity and difficulty in adapting themselves to a group to support that return to regular school training? This study investigates the difficulties、which ASD students confront.especially their inner world, caused by school refusal and how to support them referenced on the report having same experiences A lot of ASD people who write their memoirs felt pain iust Staying in their class and 、were bullied at school Also, they injure own health by striving to adapt for the regular group It is supposed that regular school is not adequate place for ASD person、without intellectual disabilities It is desirable to support the ASD students, we must have various alternatives.

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本稿では、当事者研究の実践について報告したい。私は、フォーラム第3回セッションで、当事者研究会を始めて7か月間の実践の中で突きつけられ、修正を迫られたことについて発表した。本稿ではフォーラムでの発表内容、および、発表後に感じた「学知と現実(実践知)の循環の重要性」についてまとめる。

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（緒言）

　在宅医療への移行が加速している現在，在宅医療を受ける患者（以下，居宅療養者）の闘病を支える基礎的体力の維持・向上には適切な食事・栄養管理が重要である．介護専門員（ケアマネジャー，以下CM）は医師や看護師と並んで療養上の情報ソースとなる機会が多く^{１），２）}，居宅療養者および介護者からの食事・栄養・食品の情報ニーズも高い^１）ものの，単独での対応は困難で，管理栄養士との連携も十分ではないという指摘^３）がある．

　そこで本研究では，居宅療養者の食事・栄養支援におけるCMや地域包括支援センター（以下，センター）の関わりを明らかにして，在宅栄養管理の向上に向けた管理栄養士とCMとの連携の必要性等について検討することを目的とした．

（研究方法）

　千葉県内のセンター160施設（2018年５月末時点で登録されていた全施設）の主任介護支援専門員を対象に，郵送法による質問紙調査を行った．調査項目は，センターの施設概要，多職種連携状況，CMと居宅療養者の食事・栄養課題との関わり，研修・セミナー等 開催状況，管理栄養士との連携実績等である．統計解析ではp≦0.05のとき有意と判断した．

（結果）

　63センターから有効回答（39.4％）が得られた．医療圏別のセンター数と回収数の分布に有意差はなかった（Mann-Whitney’s U test：p＝0.84）．センターの運営主体は委託が79％を占め，直営（19％）の割合は医療圏による差はなかった（χ2 test：p＝0.18）．管轄地域の高齢者人口は平均15,200人であり全施設でよく把握されていたが，居宅療養者数を把握しているセンターは７施設（11%）に過ぎなかった．常勤・非常勤を含め管理栄養士を配置しているセンターはなかった．多職種連携が可能なセンターは53施設（84％）で，連携可能な職種として約3/4以上の施設があげたのは医師，理学療法士，看護師であり，管理栄養士をあげた施設は35施設（66％）にとどまった．管理栄養士との連携実績としては，住民対象の行事をあげたセンターが26施設と最も多く，CMの研修での連携をあげたセンターは７施設のみで，専門職対象の栄養関連セミナーの開催実績がないセンターも49施設（78％）と多かった．

　センターが管轄するCM数は３～170人（平均31.7人）で，CMから居宅療養者の食事・栄養課題の相談を受けたセンターは28施設（44％）あり，その内容としては食事量，摂食嚥下，買い物・食材入手に関するものが多かった．ケアプラン策定時に，CMが居宅療養者の食事・栄養を考慮していると評価したセンターは41施設（65％）であった．CMから食事・栄養研修を希望されたセンターは８施設（13％）に過ぎなかったが，CMに栄養の知識が必要と考えるセンターは61施設（97％）に達した．

（考察）

　地域包括ケアシステムの展開に伴って制度横断的な多面的支援が要求されるようになり，センターでは十分に対応できなかった医療サービス分野を補完する「在宅医療・介護連携支援センター」の設立が急ピッチで進んでいる．介護保険の知識を有する看護師や医療ソーシャルワーカーが常駐し，CMやセンターからの相談を受けるしくみである．CMは居宅療養者の生活を間近で看る存在であり，居宅療養者の様々な栄養課題を解決していくためには，管理栄養士の本来のリソース活用のみならず，CMも含めた多職種の連携が必要であることが示唆された．

（倫理規定）

　本研究は千葉県立保健医療大学研究等倫理委員会の 承認を得て実施した（2018-12）．

（利益相反）

　本研究において申告すべきCOI状態はない．

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発達障害の当事者には、身体感覚に過剰性をもつ感覚過敏という問題を抱えている者が多い。 しかし、感覚過敏の支援を行うために必要なデータは現在ほとんどない。本研究では感覚過敏の要因収集を目的とし、感覚過敏による不快に関する情報を取得するためのスマートフォンアプリケーションを開発する。アプリケーションは感覚過敏の当事者からのフィードバックを基に改良を加えた。当事者が試用した際に収集したデータを解析した。

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人間を対象とする心理学研究においては，調査者の存在が，協力者の語りやその分析に大きな影響を及ぼすにもかかわらず，議論の俎上に長らく載せられてこなかった。しかし，調査者もまた固有の生活史を持つ人間である以上，協力者とのあいだには一回性・個別性を持った相互作用が生じる。とりわけ，調査者が協力者と「同じ集団」に属する場合，言い換えると「当事者」でもある場合，調査者と協力者という境界線は曖昧化され，生じうる相互作用も複雑なものとなる。こうした中，近年興隆目覚ましい当事者研究を筆頭に，自らの当事者性を調査者が論文中で明示する研究が衆目を集めている。自らの当事者性を記すことは，研究テーマを探究していく上でどのような意味を持つのだろうか。また，それに伴われる危険性とはどのようなものであるのか。本シンポジウムでは，そうした当事者性を明示した研究をめぐる可能性と課題点について議論していきたい。

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本稿では、6年にわたる綾屋(フォーラム第3回セッションのもう一人の話題提供者)との当事者研究の内容を踏まえながら、当事者研究とはなんであるか、そして、本人や学知に対してどのような意義を持っているのかについて述べる。

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ASDのある人への就労支援において自己理解が重視されている。しかし自己理解を「促す」支援においては当事者の生きた経験が脱文脈化される問題が存在しうる。そこで筆者は社会・文化的背景のもとで間主観的に経験されるものとして自己理解を捉えることにより、支援の新たな試みを提示できるのではないかと考えた。本稿はASD当事者と立場の異なる筆者が対話を通じて自己理解をどのように経験しうるかについて、ASD当事者男性A氏への試行的インタビュー実践をもとに報告する。本事例では、A氏が関心を向ける「普通」の意味を探求する対話を通じて、「普通」との対比で自分自身を捉え、人生を生き抜く中での苦労として「障害」を経験していること、背景に培ってきた価値観や、障害があっても疎外感なく忙しく働き、違和感なく生きたいという願いがあることが理解された。対話を通じて互いに経験していく自己理解は、支援者－利用者の関係を前提とする従来の支援場面では把握しえない経験となった。本事例からは①関わる者自身が対話を通じて自らの生きた経験に基づく自己理解に開かれ、相互主体的に自己理解を「経験する」視点をもつこと、②相手が語る体験を既存の枠組みで説明しようとせずに問いと応答の繰り返しにより暗示された意味を共通言語化していくことが、立場の違いを超えて自己理解を共有する支援に寄与すると考えられた。

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