In recent years, with the economic development and the improvement of living standards in China, the energy consumption has been increasing significantly. To create a sustainable society, it is important to clarify the energy consumption and CO₂ emissions in the residential sector, especially that in the urban houses because China is in the process of urbanization.
 Studies on the residential energy consumption in China have been carried out in Japan as well as China. Yoshino et al.¹⁾ have made clear the energy consumption of apartment houses for six Chinese cities by surveying; Zhang et al.²⁾ clarified the energy consumption for the capital cities in China in 1997 using the official statistics, developing a model predicting energy consumption in the residential houses in China; Ning et al.³⁾ investigated the structure of energy consumption using the Chinese statistics; Yu et al.⁴⁾ clarified energy consumption by questionnaire surveying and simulations for six Chinese cities; Ling et al.⁵⁾ investigated the consumption of electricity and gas for 23 areas in Beijing and made clear the average energy consumption except energy for district heating. All these studies can be classified into two methods: statistical and survey methods. With the statistical method, researches often face the problem of lacking the items needed in their researches; but with the survey method, it is difficult to tell if the results can represent the reality. Because the statistical method is based on large number of residents, it is used in this study. All the studies mentioned above have not been able to make clear the trend of energy consumption in the urban houses, nor the CO₂ emissions caused by the energy consumption.
 In this study, based on Chinese statistics, unit energy consumption for 277 Chinese cities is clarified during the period of 2002-2012. The emissions of CO₂ caused by energy consumption per household are also analyzed. The main conclusions of this study are as follows:
 (1) Energy consumption per urban household increases from 12.3 GJ to 23.1GJ in the period of 2002 - 2012. The percentage of each kind of energy was clarified;
 (2) The emissions of CO₂ per urban household increases from 1, 689 kg CO₂ to 3,559 kg CO₂ in the period of 2002 - 2012. The weight of CO₂ emissions caused by different kinds of energy resources was made clear;
 (3) Energy consumption and CO₂ emissions per household in the capital cities is 1.44-fold and 1.42-fold of the average, respectively.

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Bracket sets were important parts of Chinese wooden architecture. After the Song Dynasty, there was no difference between the appearances of bracket sets. However, before the Song Dynasty there were obvious differences not only between pillar-top. bracket sets and interior bracket sets, but also among interior bracket sets depending on their position, especially in Liao and Jin architectures. By researching the development of bracket sets structures, various interior bracket sets of Liao and Jin architectures could be explained.

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臙脂は，紀元前2世紀に西域より中国にもたらされた赤色の色料である。初期の臙脂は，ベニバナを原料としてつくられた化粧品であった。7世紀頃には，ラック色素を円形の薄い綿に染みこませた綿臙脂がつくられるようになった。綿臙脂は，近代に至るまで，化粧品，医薬品，美術工芸の色料として用いられていた。現代では，綿臙脂の製造が廃れ，製法も不明である。しかし，古典的な美術工芸や文化財の保存修復では，臙脂は重要な材料であり，その再現が強く求められている。筆者らは，文献の研究，実地調査，科学分析と実験によって，綿臙脂の再現を目指している。唐代の医学書の『外台秘要方』には，綿臙脂の詳細な処方が記載されている。その処方に基づき，筆者らは，各材料の同定，分量の解明をすすめ，紫鉱（ラック）と数種の漢方の薬種を用いて，臙脂の試作を行った。本稿では，臙脂の歴史的な変遷を解説し，試作の過程について報告する。

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本研究では，冬季に沖縄県北部亜熱帯広葉樹林地の沢沿い複数地点での CO2 フラックス，地温測定および土壌水分測定により，CO2 フラックスの地点間および観測日による変動実態を把握し，既往研究と比較した．さらに，対象地点の土壌の粒度分布，有機物含有量，根量と CO2 フラックスの関係について解析した．また，温度制御した円筒管土壌呼吸実験により対象土壌の CO2 フラックスの温度依存性について確認した．その結果，次の①～⑤が認められた．① CO2 フラックスはばらつきがあり，南尾根で最大，谷に向かって小さくなる傾向にあった．同じ観測日での地温の測定地点間差は小さく，各地点の観測時の温度差が CO2 フラックスの差に与えた影響は小さいと判断された．②既往の研究との比較では，本調査での値は A0 層除去の影響により小さかったと判断できた．③観測日の温度の違いによる CO2 フラックスの違いは明確ではなかった．それに対して，土壌水分の増加により CO2 フラックスが減少するという土壌呼吸特性が見られた．④本研究での観測では，粒度組成，有機物量，根量などとCO2 フラックスの関連性は明確ではなかった．⑤土層実験により温度依存性を調べた結果，既往研究で示された Q10 値の範囲内の結果を得た．

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上咽頭癌 (nasopharyngeal carcinoma: NPC) は中国では最も多い悪性腫瘍の一つである。疫学的には広東省を中心とする中国南部の住民に多発する傾向がある。疫学的特徴としては、著しい地域集中性、群体易感性と家族集中現象および発癌率の一定性がみられる。病因学研究では、発癌の要因にEBウィルスの関与をはじめとする生活環境因子の影響が強い。中国におけるNPCと遺伝子との関連性について、癌遺伝子ras、c-myc、c-erB-2と癌抑制遺伝子RB、p53、p16などが注目されている。なお、遺伝子TX の発現に関して検討した。早期診断について、1986-1995年、中山医科大学癌センターは広東省のNPC高発生地域で10万人の住民を対象として集団健診を行った。健診の結果に基づき、NPC高発生地域での癌健診方式を提案し、NPCの前癌状態、前癌病変の判断基準を定めてきた。臨床分類に関しては、1992年に中国は新たなNPC臨床分類法を出した。この分類法はUICC分類法 (1996、改訂案) と比較して、両分類法とも大体一致しているが、NPC臨床分類法のほうが癌の進展と浸潤程度をより重視し、TN 分類についても合理性が高い。治療の面では、NPCは放射線感受性の高いものが多いので放射線治療が主体となる。多分割照射法・加速多分割照射法および個体化治療方案も重視されている。三次元照射治療はNPC放射線治療の技術で最も技術的に進歩をとげたものである。放射線療法に化学療法、外科治療を併用することで、生存率とQOLの改善はより効果的になる。前癌病変阻害剤と遺伝子治療に関する研究は重要な課題であり、新たな治療法として期待が持たれている。

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本研究では人口移動の全体像を把握するための最初の一歩として、現時点で唯一利用可能となる1990人口センサスの1%オリジナルデータに基づき、市場経済導入初期の1985-1990年における人口移動について、県レベルでの空間分布及び要因分析を行った。その結果、以下の事実が明らかとなった。①高い経済発展を遂げた直轄市の市区、各省の省都や改革・開放が進んだ珠江デルタ地域が周辺農村地域の人口を吸収していた、②省内移動は省間移動より多く、総移動者数の７割弱を占めた。省内移動の目的地は主に各省の省都、大都市、改革・開放が進んだ地域、鉱区などであり、省間移動の目的地は主に北京市、天津市、上海市の市区及び付近地域、珠江デルタ地域であった、③非戸籍移動（戸籍を移さない転居）者数は戸籍移動（戸籍の移動を伴う転居）者数より少ないものの、移動者数の半数弱を占めた。非戸籍移動の約８割は農村部からの転出であったが、戸籍移動の約半数は都市部からの転出であった。戸籍移動者の約７割は大学や専門学校へ進学する学生や上級行政単位への転勤者、就職者及びその親族の随伴移動であったが、非戸籍移動者の半数は出稼ぎのため、経済発展の高い地域、あるいは経済発展見込みの高い地域で紡織業や加工業などの工業に従事する者であった、④統計解析の結果は、諸社会・経済指標のうち地域の経済規模が総流入数と最も高い相関を示しており、経済力が人々を引き付ける最も重要な要因となっていた。また、省間戸籍移動は経済規模と、省間非戸籍移動は経済規模の他に海外投資と、省内非戸籍移動は生活水準及び産業の構成と有意な相関があった、⑤全国の県に対して流入数と県内GDPの回帰分析を行い、中国全県に対する流入数を推測する式を提案した。

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物理教育学会誌の創刊号から最近号までを主な資料として,国際物理教育委員会(ICPE)主催の会議と本学会との関係を中心に物理教育の国際交流について歴史的に述べている。1960年にパリで開催された最初の物理教育国際会議に本学会は代表を派遣して積極的に国際交流に努めた。本学会がICPEと共催した1986年東京会議と,その後に開催された3回の日中米物理教育会議は,参加者に新しい物理教育のアイデアを与えると共に,高校教師の国際的な交流の道を開いた。また,国内における高校と大学の連携を強めることにも役立った。

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本研究は、中国の 212都市を対象として、土地使用権の流動性と都市特性との関連性を明らかにした上で、地域の状況に応じた今後の土地利用管理政策についての方向性を提示することを目的としたものである。先ず、 1949年から現在までの中国の土地利用制度と土地管理政策を整理し、五つの時期に分け、各時期の特徴を明らかにする。次に、対象都市の都市経済指標と土地利用指標を用いて、主成分分析 /クラスター分析を行い、 7グループに類型し、各グループの経済発展レベルと都市化レベルの対応関係及び特徴を明らかにする。最後に、類型ごとの都市特性と土地使用権の転換状況の関係を比較分析・考察し、その結果に基づいて、類型ごとの今後の土地利用管理政策の方向性を提示している。

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