はじめに：当院では，研修医に対し救急患者に

を積極的に施行するよう指導していたが，大部分の研修医は走査手技に自信がなく，教育する必要性が生じていた。救急医と検査技師が連携し，研修医に対する少人数による実習主体のセミナーを開催した。対象および方法：室において，検査技師がデモンストレーション後，研修医同士お互いが模擬患者となって，を施行しあい画像を描出した。アンケートでセミナーを評価した。結果：約1時間のセミナーを平日夕方に4回実施した。研修医17名中，11名が受講し，10名からアンケートを得た。全員が有意義なセミナーと回答し，の走査手順の理解も良好で，救急患者に1人でができるという研修医が増加した。まとめ：お互いが模擬患者となるセミナーは，有用で試みる価値のある教育方法と考えられた。

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目的：日本人間ドック学会の「所見の判定及び事後指導区分」と日本消化器がん検診学会の「腹部超音波がん検診判定基準」を併用した経験から，健診でのの判定と診断・事後指導のあり方を提案する．
方法：2011年11月1日から2013年2月28日までに，をはじめて実施した820例を対象とした．検者（主に技師）がカテゴリー判定を行ない，医師が診断と事後指導を行ない，診断結果と，事後指導区分，カテゴリーとの関係を調べた．
結果：技師によるカテゴリー判定が，医師による診断と事後指導に有用であった．カテゴリー4の所見には腫瘍の疑い，カテゴリー5には腫瘍との診断名をつけ，事後指導区分をD：要精検または要治療とした．カテゴリー3では，所見ごとに事後指導区分を決めた．カテゴリー2では，精検不要な所見がある一方で，腹部大動脈瘤のように精密検査や治療が必要な良性疾患もあった．カテゴリー0で臓器摘出の既往のない場合，がんの可能性を考え精検を要した．
結論：「腹部超音波がん検診判定基準」に必要な所見を加え，技師がカテゴリー判定を行なう．医師はカテゴリー判定を見て診断し事後指導をする．健診でのの精度向上のためには，技師の技術向上と知識習得，医師へのカテゴリー判定による情報伝達が不可欠である．

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今回,我々は,健診及び人間ドックでの腹部超音波にて発見された悪性腫瘍10例を検討した。は,無症状の早期の悪性腫瘍の検出に有用であり,早期発見の発見率向上のためには,検査技術の向上と,二次検査をも含めた検診システムの構築が不可欠であると思われた。

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【目的】近年，新規機序薬の開発により便秘治療の選択肢は拡大したが，その選択は容易ではない．便秘は，排出障害型(O)，大腸通過遅延型(D)，大腸通過正常型(N)に病態分類されるが，その分類には専門的検査を要し，実地臨床では困難である．本研究では，当院便秘外来患者の治療薬と治療効果を調査した．また，USと腹部X線(US+X)を用いて便秘の病態分類し，治療効果の客観的評価を試みた．【方法】対象は2019年5月～2020年7月に当院便秘外来で治療開始前にUS+Xを施行し得た患者とした．治療薬はエロビキシバット，ルビプロストン，ポリエチレングリコール(PEG)製剤を追加した．患者が2回連続治療薬変更希望なしの場合に治療効果ありとし，それまでに追加した薬剤が1剤(A)，2剤(B)，効果なし(C)の3群に分けた．治療開始前にUS+Xを施行し，USで便の有無を上行結腸，横行結腸，下行結腸，Ｓ状結腸(S)，直腸(R)の5か所で同定した．腹部X線で直腸ガスの有無を判定し，直腸にガスありをO型，直腸にガスなし，USでSand/orRに便ありをD型，S+Rに便なしをN型とした．【成績】対象は62人(男20：女42)，平均年齢66±17歳．A群37人，B群17人，C群8人であった．A群のうち最終的に内服薬なし8人であった． C群は中央値12か月(6-14)通院しており，3剤併用するも効果なしであった．初診時US+XでO型12人(19.3%)，D型36人(58.1%)，N型14人(22.6%)と分類した．また，初診時Bristol便形状を硬便(1-2)：普通便(3-5)：水様便(6-7)とすると，各々28人(45.2%)，22人(35.5 %)，12人(19.3%)であった．US+Xによる病態分類はBristol便形状と相関する傾向にあった．治療効果ありとされたA+B群54人中39人で治療前後のUSを施行したが，17人(43.6%)はUS+X による病態分類に変化なかった．【結論】当院便秘外来では87.1%の患者で1~2剤の治療薬で治療効果ありであった．しかし，治療前後のUSによる便秘の病態分類は約半数で変化なかった．

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【背景と目的】医学的に便秘とは，「本来体外に排出すべき糞便を十分量かつ快適に排出できない状態」と定義される．便秘に伴う症状は排便回数減少，排便困難，残便感など様々である一方，排出すべき便がない場合は「便秘」ではない．本検討では，便秘を訴える患者に対するを用いた便秘の画像評価について検討した． 【方法】2019年5月から当院便秘外来を受診した患者のうち，便秘治療介入前に腹部レントゲン検査，CT検査，を施行した24症例について検討した．腹部レントゲン検査は臥位で，CT検査は単純CT検査で，は腸管観察を中心に背臥位で3.5MHzのプローブを用いて評価した．①患者背景，②画像評価における便秘の有無，③腹部レントゲン検査，CT検査，腹部超音波所見における便局在部位評価の比較を検討した． 【結果】結果①平均年齢71±17歳，性別男性4：女性20，13症例(54.2%)で腹部手術の既往があり，19症例(79.2%)で過去に市販薬を含む便秘内服薬使用の既往があった．11症例(45.8%)がブリストル便形状スケールで1-2（硬便）であり，10症例(41.7%)が3-5（普通便），3症例(12.5%)が6-7（水様便）であった．②すべての症例で画像評価において大腸内に便が存在し「便秘」と評価できた．③便の局在部位はCT検査，において22例(91.7%)で一致していた．一致しなかった2例(8.3%)は1例が排尿後のため直腸病変の描出ができず、局在が不一致であった．もう1例は腹部手術歴不明で，横行結腸のみしか同定できず評価不十分であった．では，他の画像検査と比較し，便性状も評価できる可能性が示唆された． 【結語】で便秘を客観的に評価可能であった．非侵襲的で，今後の便秘診断・治療の一助となる検査として有用であると考える．

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当病院短期人間ドックを受診した1,570名に腹部超音波を施行した結果を検討した。有所見率は29.0%であり,女性に比べて男性が高く,加齢と共に増加傾向にあった。有所見率は,男性では腎臓が,女性では肝臓が比較的高率で,特に胆石像に関しては,男性の9.2%に対し,女性は24.0%と優位に認めた。又,自覚症状の無い所見も多く認めた。

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同時期に偶然施行されたにより発見された, 家族性褐色細胞腫の1家系を経験した. 症例1は23才男性. 耐糖能異常の精査, 加療のため入院. 肝を触知したため, を施行し, 肝内に位置するようにみえる腫瘤を指摘された. 内分泌学的検査, 腹部CT, 腹部血管造影, ¹³¹I-MIBGシンチグラフイーにて両側性褐色細胞腫と診断し, 手術的に摘出, 治療した. 症例2は21才女性, 症例1の妹. 心窩部痛にて来院し, にて膵背部に嚢胞指摘. 精査のため入院した. 症例1と同様の諸検査にて左副腎由来の褐色細胞腫と診断し, 手術的に摘出, 治療した. 組織学的に, クロム酸固定後, 胞体内に褐色の顆粒を確認し確定診断した. 近年, 超音波検査の普及により, 偶然の機会に発見される副腎腫瘍が増えているが, 肝や膵に存在するようにみえる腫瘤でも, 検索をすすめるうえで, 副腎腫瘍も念頭におく必要があるとおもわれた.

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症例は41歳,主婦.発熱と急激な右季肋部痛を主訴に受診.クラミジア抗体陽性,骨盤内周囲炎,肝周囲炎よりFitz-Hugh-Curtis (FHC)症候群と診断された.経過中特に治療することもなく腹水は自然軽快した. FHC症候群に伴う腹水の自然経過を観察した報告は極めて少なく貴重な症例である.また,近年クラミジア感染症が蔓延していることから本疾患を念頭においておくことが重要であることが改めて示唆された.

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Intrahepatic Portosystemic Venous Shuntは, 肝性脳症の原因となりうるまれな疾患である. 我々は5例の画像診断的検討を行った. では, 肝静脈(あるいは下大静脈), 拡張した門脈と連続するぶどうの房状の嚢胞エコーもしくは管状の無エコーとして描出された. 造影CTでは, 肝静脈(あるいは下大静脈), 拡張した門脈と連続する血管系と同程度に強く増強される領域として認められた. 超音波カラードプラ法, MRIも有用な検査法と思われた.

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遊走胆嚢GrossA型及びB型の2例につき,その診断への各種検査の有用性を比較検討した.　GrossA型の症例は嘔吐を主訴として受診した74歳の女性で,GrossB型の症例は急性腹症で受診した18歳の男性である.にて胆嚢位置異常と体位変換による胆嚢の可動性を認め遊走胆嚢と診断した.　この2例につき胆道造影検査,CT及び腹腔鏡検査を施行した.胆道造影検査では,Gross A型の症例でのみ胆嚢胆管の過長をみたが,ともに明かな胆嚢位置異常や,体位変換による胆嚢の可動性などの所見は得らるに至らず,CTでは位置異常は明かではなかった.一方,腹腔鏡検査ではGrossA型及びB型の鑑別を含めて遊走胆嚢の診断が可能であった.　以上より,により遊走胆嚢の診断は可能であるが,穿孔性胆汁性腹膜炎等重篤な危険性をもつGrossB型の判定は不可能であり,遊走胆嚢の診断・鑑別には腹腔鏡検査が不可欠と思える.

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2回の急性胆嚢炎後に胆嚢内に胆泥形成を認め，その後，胆嚢結石の形成に至った経過をにて観察しえた症例を経験したので報告する。

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小児急性虫垂炎の事例について，2021年4月21日，医師側の注意義務違反を認め，賠償を命じる地方裁判所の判決があった。

この事例は死亡事例ではないにもかかわらず，医療裁判になったものである。こうした裁判を100%回避するのは困難であるが，入院時の説明はポイントになり得る。

また，注意義務の内容は，

や腹部CT検査を行うべきというものであったが，理解し難い。単独鑑定に依拠するものであり，大都市以外の地方裁判所の判決では，こうした事態は起こりうる。こうした事態を避けるため，都道府県ごとに医師団体が動き，裁判所と協力して，鑑定人として，複数の医師を推薦する制度を確立させることが急務である。

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2002年1月から2005年12月までに当施設において腹部超音波検診を実施した延べ91,803例を対象に再検, 精検指示率, 二次検査受診の把握率, 悪性疾患の発見率について検討した。再検, 精検指示率はそれぞれ1.9%, 1.6%であった。二次検査の受診把握率は再検, 精検でそれぞれ21%, 27.7%であった。悪性疾患の発見率は20例(0.022%)で, 内訳は肝細胞癌2例, 転移性肝癌5例(原発臓器 大腸3例, 膵臓1例, 乳房1例), 肝門部胆管癌1例, 膵癌2例, 腎臓癌9例, 膀胱癌1例であった。悪性病変の発見率が他施設(0.07～0.135%)に比較して低かった原因として, 二次検査の結果の把握が不充分であることが考えられることから, 今後は事後管理体制の確立が必要と考えられた。

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