【目的】
平成20年5月24日オートバイで転倒し、右肩関節の外科頸を骨折．その後、肩関節の静止時及び動作時痛の為、右肩関節可動域が制限され、ADLおよびIADL動作に支障が起きた．
MTAにより右肩関節の痛みの軽減を図るとともに、ADL動作・IADL動作が円滑に実施できることを目的とし、本人、家族に説明及び同意を得て実施をした．

【方法】
右肩関節屈曲及び屈曲位からの伸展動作時の痛みに対する1回の治療時間は約5～15分．施行頻度は週2回～3回行った．
原因筋線維に対しMTA基本手技の静的及び動的施行法を行った．

【結果】
1回目のMTA施行直後には静止時痛が消失し、その後も出現しなくなった．また、肩関節の強い運動時痛は主に屈曲最終域及び、屈曲位から伸展する際にみられたが治療直後に消失し、自動運動での可動域が改善された．その後、2回目の治療日までのMTAを実施しなかった期間に、肩関節運動時痛が出現し、関節可動域は減少した．2回目の治療では再び改善が認められた．結果として、日常生活上で必要な動作は円滑に行えるようになった．
【考察】
本症例は、オートバイ事故による右肩関節外科頸骨折により、右肩関節の不動状態が続き、循環不全が起き、痛みが発生し、右肩関節の可動域制限が起きたことが推測される．某病院を7月24日退院時は、自動運動で肩関節屈曲可動域は100度の状況だったが、肩関節痛が悪化し7月31日には肩関節屈曲の自動運動での可動域が30度に減少した．
7月31日MTA初回施行直後に痛み、及びROM制限に即効的な改善が認められた．MTA施行から、効果が出現するまでの時間である潜時は、非常に短時間であった．しかも、MTA実施以外の日に、改善効果が見られなかった症例に、MTA施行直後から関節可動域が改善したことから、改善効果は、MTAによる効果の可能性が高いと推測される．強い肩関節痛は肩関節屈曲最終域及び肩関節屈曲位からの伸展動作時に起こった．この痛みが循環不全を起こし、運動の阻害要因になっていると考えられた．
MTAを行なう事で自動運動時の痛みの軽減、消失が見られた．このことにより血流が改善され、栄養や酸素の供給が行なわれたことが、動作環境を整えたと考えられる．

【まとめ】
MTAは痛みを軽減あるいは消失させる事のできる手技の一つであり、痛みのために十分な可動域を確保できず、随意運動が十分行なえない症例に対し、効率的に運動療法を行っていく上で有効な手技と思われる．

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【目的】
本研究の目的は，半側空間無視(以下，USN)があり，重度の深部感覚障害を有する麻痺側肢に対し，Myotuning Approach(以下，MTA)を施行し，深部感覚が改善されるかどうかを検討する事である．
【症例紹介】
2007年4月11日脳梗塞発症の71歳男性．同月20日理学療法開始．初期評価では，深部感覚重度鈍麻，USNを認め，Br-stage左下肢II-1であったが，同年10月25日，III-3に回復するもその他特変なし．SLRでは，距離感覚は認識できず定まらなかった．それに対し，15°・30°・45°でのSLR の口頭指示によるフィードバックトレーニングを行ったが著明な改善はみられなかった．その為，MTAの施行を試みた．MTA施行前の立ち上がりは，非麻痺側後方に崩れ不能であった．
【方法】
始めに，開眼でMTAの動的施行法により，SLR時の各関節の位置感覚を認識させるフィードバックトレーニングを行った．その後，閉眼にて同様の訓練を行った．介入肢位は背臥位とした．MTAの原因筋は疼痛を有する大腰筋とし，抑制部位は原因筋線維周囲を用いた．介入は7日間で計5回，MTA以外の運動療法は施行しなかった．評価: 1)SLR，2) 深部感覚検査，3) 立ち上がり検査を行った．1)は，閉眼で全ての回において施行前と施行直後における変化を計測した．SLR判定基準は，3秒保持，距離±5.0cm以内を有効とした．2)は，閉眼で初回施行前と最終回施行直後を計測した．3)は，開眼で初回施行前と初回以降の施行直後を計測した．測定方法:1）SLRは，足底方向の壁にプラットホーム上から15°・30°・45°の位置で色違いテープを貼り，踵部を指標まで挙げるように指示し5回中の有効回数を記録した．2）深部感覚検査は，股関節の位置覚および運動覚を各5回検査した．3）立ち上がりの評価は，立ち上がり動作およびその後の立位保持が3秒可能な場合を有効とし計5回検査した．
【結果】
1）閉眼時のSLR は，15°・30°・45°の順に，初回施行前(直後)が0(0)2(4)5(5)，2回目施行前(直後)が2(2)2(3)4(5)，3回目施行前(直後)が5(5)5(5)5(5)，4回目施行前(直後)が4(4)5(5)4(4)，最終回施行前(直後)が4(4)5(5)5(5)となった．3，4回目は，「力の入れ方や，角度のイメージが分かってきた」の証言が得られた．2)深部感覚検査の初回施行前・最終回施行後の位置覚は1/5から4/5，運動覚は0/5から4/5へと改善した．3）立ち上がりの有効回数は，初回施行前0/5回， 3回目以降の施行直後は全て5/5回と改善した．
【考察】
本症例において，MTAの導入により，麻痺側股関節の深部感覚が改善した． MTAによって，血流が改善し固有受容器が刺激される事によって，深部感覚に影響を与えたのではないかと考えられる．即時的に有効な結果が得られるのはMTAの特徴である．今後，MTAと感覚への関係について更なる検証を重ねていきたい．

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【目的】
Myotuning Approach（以下MTA）の治療目的の一つに脳血管障害による片麻痺患者の即時的な随意運動の改善がある．今回の研究では片麻痺患者の足関節背屈筋群に対してMTAを施行し足関節の随意性を誘発させ，足関節背屈の自動運動による関節可動域（以下ROM ）や10m歩行時間，Foot-pat test（以下FPT）などの運動機能の変化を検討することである．
【対象】
対象は，発症から8週～60週以内で当院に入院・外来通院している座位保持可能な23名の片麻痺患者（平均年齢68.0±11.1歳，発症日からの平均月数10.7±13.7月，男性15名，女性8名，Br-Stage2-5，右片麻痺15名，左片麻痺8名）とした．無作為にMTA介入群と非介入群に分類した．MTA介入群は平均年齢69.3±11.1歳，発症日からの平均月数14.2±16.5月，男性8名，女性4名，右片麻痺8名，左片麻痺4名であり，非介入群は平均年齢66.5±10.6歳，発症日からの平均月数7.0±9.3月，男性7名，女性4名，右片麻痺7名，左片麻痺4名であった．
【方法】
治療は，MTA介入群・非介入群ともに隔日（もしくは週3回）で22分実施し，計5回施行した．評価は，1）足関節背屈ROM，2）10m歩行時間，3）FPTの測定を行った．測定方法は，1）端座位で足関節20度底屈位にてゴニオメーターを用いて足関節背屈のROM検査，2）10m歩行時間は，10m間隔で床面に貼られた2本のテープ間を要する時間をストップウオッチで測定した．3）FPT（Br-Stage4以上が対象：介入群9名，非介入群6名）は，端座位にて30秒間の足関節背屈回数を測定した．MTA介入群は，前脛骨筋・長趾伸筋・長短腓骨筋・第3腓骨筋に対してのみ治療を行い，非介入群は足関節のROM-ex，足関節背屈の分離運動を行った．両群の有意差を判定するため，足関節背屈ROM，10m歩行時間にt検定（p＜0.01）を行った．
【結果】
MTA施行前後の変化は，1）足関節背屈ROM4.9±3.3度の改善，2）10m歩行時間では4.3±3.0秒の短縮，3）FPTは7.6±5.5回増加し，1）と2）に有意差（p＜0.01）が認められた．非介入群は，ROM-ex，分離運動の施行前後では足関節背屈のROM，10m歩行時間に著名な変化は見られなかった．MTA介入群と非介入群では，足関節背屈のROM，10m歩行時間ともに有意差（p＜0.01）が認められた．
【考察】
今回の結果から，MTA施行により各筋を個別に直接刺激をすることで固有受容器が刺激され運動神経インパルスの増加と推測される．足関節背屈筋群の促通により随意運動を誘発し運動機能が改善したと考えられる．MTAは，脳血管障害に対し有効な治療法のひとつであることが示唆された．今後は多くの症例を評価し，表面筋電図など更なる検討を重ねていく必要がある．

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【目的】では全国の理学療法士・作業療法士（PT・OTと略記）養成校教員の有志を集め、文部科学省の委託事業として「コメディカル教育における人体解剖実習の本格的導入に向けての養成校側の準備体制整備」事業を行なった。その事業の一環である調査の結果を報告する。
【方法】全国PT172校、OT養成校161校への郵送によるアンケート調査。解剖学会のコメディカル教育委員会で実施された調査を参考に質問紙を作成した。
【結果】平成16年11月9日段階でPT：95校55.2％、OT：76校47.2％の回収率である。剖出実習を実施しているのは、PT養成校で29.5％、OT養成校で25％であった。未実施の養成校でもPTで97％、OTで93％は剖出を伴う実習を希望し、見学のみの実習で十分とする養成校を大きく上回っていた。実施している場所では近隣の国公立あるいは私立の大学に依頼していた。実施している学年は1年次が両学科ともほとんどであるが、複数学年にわたる養成校も多く見られた。実習期間は1日のみがPTで53.6％、OTで36.8％と多く、期間が不十分であると答えている。実習前のオリエンテーションとしては「生命あるいは医の倫理」や「篤志献体についての説明」が両学科とも全校で行なわれていた。養成校教員のトレーニングに関しては、実施校のほとんどが「死体解剖資格」を取れるように研修すべきと考え、未実施校の多くも解剖セミナーへの参加経験者あるいは資格者が実習補助をすべきと考えていた。慰霊祭への参加を実施している養成校はPTで25％、OTで42％のみであった。不参加校の理由は「機会が与えられない」「大学の意向で不参加」などであった。解剖実習を行なっていない養成校でもPTで78.5％、OTで81％が解剖実習を実施するなら慰霊祭には参加すべきと答え、その他と答えた養成校も、「他のコメディカルと歩調をあわせる」「大学の判断」などとしている。卒後の人体解剖実習はPTで74.7％が必要と答え、不要は11.6％であったが、OTでは必要とした養成校が55.3％、不要とした養成校も27.6％あった。PTとOTの人体解剖実習に対する対応の違いを表す結果となった。
【考察】剖出を実際に実施している養成校も3割近くに上り、未実施校でも9割以上が希望していたが、篤志献体によって成り立っている人体解剖実習でありながら慰霊祭への参加校は少なかった。自由記述のコメントから大学への配慮やコメディカル教育全体の動向を伺っている状況が考えられた。PT養成校の7割が卒後の解剖実習を必要としていたのに対しOTは6割弱と少なかった。PTとOTの人体解剖実習に対する対応の違いを表す結果となった。

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【目的】専門職アイデンティティに関する学年ごとの横断的変化と1期生の平成12年からの縦断的変化を比較し昨年の本学会で報告した。その結果、横断的分析でも縦断的分析でも1年次はアイデンティティ評価の点数が高く、2-3年次で低下し4年次で幾分高くなる傾向があった。今回は平成15年後期における在校生のアイデンティティの変化を横断的に、1期生と2期生の特性を縦断的に比較分析した。
【方法】横断的分析の対象は平成12年度から15年度の入学生で、平成15年12月に在学していた編入学生を除いた看護学科320名、理学療法学科91名、作業療法学科84名とした(有効回答率：看護47.5％、理学60.4％、作業61.9％)。専門職に対するアイデンティティは「専門職のアイデンティティ尺度」10項目について項目ごとに「非常にそう思う」5点、「そう思う」4点、「どちらともいえない」3点、「そう思わない」2点、「全くそう思わない」1点の5段階で評定を求めた。横断的分析として質問項目ごとに各学年の結果について比較した。また1期生、2期生の縦断的分析も同様に行った。
【結果】横断的分析では、10項目中9項目で1年次が最も点数が高く、2年、3年と学年が進むにしたがって低下し、4年次で少し上昇する傾向があった。統計学的に有意だった項目は「もう一度学科を選ぶとしたらまた『専門職』の学科を選ぶ(選択)」、「自分が選んだ『専門職』の仕事に誇りを持っている(誇り)」、「もっと『専門職』についての勉強がしたい(勉強)」、「今の『専門職』の道を選んだことに満足している(満足)」、「将来『専門職』として仕事することに自信がある(自信)」、「もっと今選んでいる『専門職』の技術を磨きたい(技術)」の6項目であった。1期生、2期生の学年による変化をみると、やはり1年次で高く、2年次、3年次で低下し、4年次で少し上昇する傾向があった。しかし、有意差が生じた項目は1期生では「選択」、「満足」、「自信」の3項目であったが、2期生では「『専門職』の仕事を将来長く続けたい(将来)」、「『専門職』の仕事に私は適している(適性)」、「後輩に相談されたら今なろうとしている『専門職』を勧める(勧誘)」、「『専門職』の仕事は自分の能力を生かせる(能力)」と「勉強」、「満足」、「技術」の7項目であった。さらに2期生は1期生に比して1年次の点数が高く、2-3年次で極端に低下する傾向があった。
【考察】横断的分析と縦断的分析のいずれでも1年次の点数が高いのは専門職アイデンティティが確立しているからではなく、専門職の勉強に対する希望や期待の現れである。2-3年次で専門の勉強を続けるに従って専門職になることに対して不安を感じて点数が低くなったと推察できる。そして、4年次で点数が上昇したのは臨床実習を通じて専門職アイデンティティが徐々に確立されつつあることを示していると考えられる。

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乳房切断術を受けた患者に理学療法とリハビリテーションの各時期(術前,術後,退院前,退院4カ月後)に4種類の心理テスト(エゴグラム,STAI,SDS,CMI)を実施した.各時期の変化は,エゴグラムとSTAIでは大きくはっきりした変化がみられたが,SDSとCMIでは小さな変化であった.乳癌リハビリテーションにおいて,医療スタッフは簡便な心理テストを用いることで患者の微妙な心理変化を把握することが可能である.

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【はじめに，目的】解剖学は医学の根幹を成す学問であり，その習熟のためには解剖学実習が有用であることは言うまでもない。近年，コメディカル養成校の急増等を背景として，解剖学実習の実習時間は減少傾向にある。多視点3D解剖教育システムは，ディスプレイ上で実際の解剖映像の閲覧ができる新しい学習システムである。また，同システムは解剖学実習の代替策としてだけではなく，理学療法士養成校の各年次の教育に有用ではないかと推測した。本研究の目的は，理学療法士養成校における多視点3D解剖教育システム導入の有用性を検証することである。【方法】対象は当校理学療法学科の昼間部1・2年生68名（以下，他学年群）と昼間部3年生・夜間部4年生14名（以下，最終学年群）である。平成27年9月に両群に対して，希望参加性の多視点3D解剖教育システムを用いた約30分の講義をそれぞれ行い，終了時にアンケート調査を実施した。講義にはパナソニック株式会社のMeAV Anatomieを使用した。講義内容は，両群とも運動器の解剖学の講義を行った。アンケートは「理解度」，「満足度」，「解剖学への興味・関心の変化」，「今後の講義への導入」に対して5段階のリッカート尺度（全くそう思わない＝1，そう思わない＝2，どちらともいえない＝3，そう思う＝4，強くそう思う＝5）を行い，「同システムを用いて講義をして欲しい解剖の部位」を12種の選択肢による無制限式複数回答形式にて実施した。また，学生からのニーズを具体的に把握するために自由回答欄を設けた。統計解析には対応のないt検定を行い，有意水準は5%とした。【結果】アンケートを実施した結果，「理解度」と「満足度」，「解剖学への興味・関心の変化」については両群ともに4.6以上であった。「今後の講義への導入」については，他学年群では4.9であったが，最終学年群では4.1であった（p＜0.05）。また，「多視点3D解剖教育システムを用いて学習したい部位」については他学年群では下肢の運動器が62（91.2%），上肢の運動器が45（66.2%），末梢神経系が42（61.8%）と多回答を得ていたのに対し，最終学年群では循環器が14（100.0%），呼吸器が14（100.0%），消化器が11（78.6%）と上位を占めた。また自由回答欄では，他学年群は解剖学や運動学での活用を期待していたのに対し，最終学年群では解剖学実習の事前学習や国家試験対策での使用を希望する意見が多かった。【結論】今回，他学年群と最終学年群に対して多視点3D解剖教育システムを用いた講義の実施ならびにアンケート調査を行った。その結果，両群とも満足度や理解度等については有用性を示す事ができた反面，具体的な導入については両者で見解が分かれる結果となった。この理由として，各群によって解剖学に対して求めるニーズに差異があることが関与していると推測する。今後は本研究の結果を基とし，各年次に対する多視点3D解剖教育システムの導入方法を検討する。

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【はじめに】：理学療法士に関わる状況が変化するのみ伴い、学外教育である臨床実習教育も様相を変えている。その中で骨・関節系疾患に対して検査・測定を行う実習（以下、）検測実習）が設定が困難になってきている。こうした臨床実習教育の状況に対応すべく、今回検測実習における実習での指摘内容を調査した。
【対象と方法】：平成16年12月に本校夜間部1期生が実施した1週間の検測実習を調査対象とした。学生は39名であった。実習終了後に留め置き式にてアンケート調査を実施した。内容は実習中の指摘内容を、(1)四肢長測定、(2)四肢周径測定、(3)MMT、(4)ROM測定に分分類し、自由記載法にて回答させた。解析はK-J法にて内容分析を行った。なお対象者に調査の目的・内容などを説明し同意を得た上で実施した。
【結果】：(1)四肢長測定（全回答数33）⇒「ランドマーク」16、「測定肢位・アライメント」5、「膝関節屈曲拘縮のある場合の測定」3、「片麻痺者の上肢の測定」2などであった。(2)四肢周径測定（全回答数38）⇒「巻尺の操作」13、「大腿周径」8、「ランドマーク」6、「下腿周径」5などであった。(3)MMT（全回答数68）⇒「代償動作」19、「抵抗」14、「測定肢位」6、「リスク管理」6などであった。、(4)ROM測定（全回答数124）⇒「代償動作」19、「基本軸・移動軸」12、「エンドフィール」10、「被験者の操作」10、「ゴニオメーター」9などであった。
【考察】：今回の結果から検査・測定実施にあたり基礎知識に加えて、運動学・解剖学・触察などの周辺知識の整理の必要性が示唆された。、さらに様々な対象者、シュティエーションを想定した学習を設定していくことも考えていかなければならないと思われた。

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