本研究では，臨床実習教育が学生の職業的アイデンティティの形成に及ぼす効果を検討するために，本学理学療法学科の学生を対象に質問紙調査を行った。調査時期は主として平成15年度であるが，本学では平成15年度は1〜2年次が新カリキュラム適用学年，3〜4年次が旧カリキュラム適用学年であった。そこで新旧カリキュラムによる実習形態の違いが本調査に及ぼす影響を明らかにするために，平成17年度にも追加的なデータ収集を行った。本研究の結果，職業的アイデンティティは1〜2年次で高く，3〜4年次では低下する傾向があった。一方，臨床実習における職業的モデルとの出会いは職業的アイデンティティを高める効果があった。特に新カリキュラム1〜2年次に実施している早期体験実習は職業的モデルとの出会いの機会を増やし，それにともない職業的アイデンティティも高まった。ただし，本調査結果には教育環境が影響を及ぼしていることを考慮するべきである。

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In this study, we report the results of physiotherapy for a patient with right hemiplegia after cerebral infarction, who complained of difficulty in using a kitchen knife with his right hand. This was because of the occurrence of pathological synkinesis involving left trunk lateroflexion and right shoulder elevation, shoulder joint flexion, adduction, and internal rotation; elbow joint internal rotation; and forearm pronation. While isolated movements on the right side became possible one month after the onset of cerebral infarction, a decrease in performance due to involuntary movements, causing the knife to move left and forward, was continuously observed. Hypotonia in the bilateral internal and external oblique muscles and hypertonia in the left iliocostalis muscle were suspected as the primary causes of these abnormal movements. Pathological synkinesis in the right upper limb leading to left trunk lateroflexion and simultaneous right shoulder girdle elevation, may have occurred when using a kitchen knife, because of abnormal tone of the trunk muscles. Based on this hypothesis and focusing on the problem with the trunk, physiotherapy was performed to improve the tone of the trunk muscles by practicing lateral weight shifts to the left in the standing position. It became possible for the patient to handle a kitchen knife, while maintaining the trunk in a neutral position without left trunk lateroflexion. This led to the disappearance of pathological synkinesis on the right side when performing cutting activities, improving the patient’s handling of the kitchen knife. These results highlight the importance of maintaining symmetrical postures for the improvement of upper limb functions on the affected side in patients with post-stroke hemiplegia.

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1) 本研究では, 職業的アイデンティティ形成の促進を目的とした実習直前指導が看護学生の職業的アイデンティティ, 自己効力感, 評価懸念に与える影響を明らかにする.
2) 看護専門学校3年生67名を対象に, 独自に作成した実習直前指導 (講義2時間, 技術演習3時間) を実施し, その前後で質問紙によるアンケート調査を行った.
3) 実習直前指導は学生の職業的アイデンティティ, 自己効力感を高め, 評価懸念を低下させることが確認された.

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　臨床実習開始前の全学科（看護学科，理学療法学科，作業療法学科，放射線技術学科）学生に，自動体外式除細動器（AED）を含む一次心肺蘇生（BLS）実習を開始した。蘇生人形は，種々の状態をシミュレーションでき，実施した手技を評価できるもので，実習記録の保存ができるソフトウエア（PＣレポーティングシステム）を導入して実習を行った。実習者の実施する手技を直接スクリーン上に映して，実習者が自分の手技の評価を見ながら実習する新しい方法を考えた。本方法で実習することにより，人工呼吸では差はなかったが，胸骨圧迫では深さ，回数において短時間に有効な手技を身につけることができ，効果的なBLS実習になることがわかった。

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目　的
　本研究の目的は，助産師の職業的アイデンティティを測定する尺度を作成し，関連要因を検討することである。更に，助産師の職業的アイデンティティの職業継続意志への関連についても検討し，助産師教育における職業的アイデンティティを育てる方策の示唆を得る。
対象と方法
　全国の病院87施設に勤務する就業2年未満の助産師414人を対象とし，郵送法による自記式質問紙調査を実施した。作成した助産師の職業的アイデンティティ項目の因子分析，ステップワイズ法による要因との重回帰分析，ｔ検定を行った。
結　果
　有効回答は204人(有効回答率49.3%)であり，平均年齢は25.5±3.9歳であった。助産師の職業的アイデンティティ尺度5因子26項目を作成した。その下位5因子にはそれぞれ，F1「助産師として必要とされることへの自負」，F2「自己の助産師観の確立」，F3「助産師選択への自信」，F4「助産師の専門性への自負」，F5「助産師としての社会貢献への志向」と命名した。助産師の職業的アイデンティティ下位尺度への関連要因は，助産師学生時代の肯定的感情を伴う体験，教師からの精神的支援，就職後の肯定的・否定的感情を伴う体験，学生時代と就職後の仕事認識のギャップ，将来展望，分娩介助件数，先輩助産師からの精神的支援，性役割態度，役割モデルの有無であった。職業継続意志への関連要因は，F3「助産師選択への自信」，就職後の否定的感情を伴う体験，将来展望，性役割態度であった。
結　論
　本研究では，助産師の職業的アイデンティティ尺度の信頼性と構成概念妥当性が確認できた。助産師の職業的アイデンティティは，助産師学生時代と就業後の意識や体験要因，精神的支援，平等志向的な態度によって高められることが示唆された。また，職業的アイデンティティと職業継続意志との関連も示された。

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臨地実習経験が作業療法学生の自己成長感を涵養する成因を明らかにするため,臨地実習後の作業療法学生10名を対象にFocus Group Interviewを実施した。その結果,臨地実習は学生自身の知識・技術の不足をはじめとした自身の問題点に気づく機会となっており,この気づきや変化を実感することが自己成長感につながる可能性が示された。患者や実習指導者との関係性づくりでは,学生は概ね冷静に関係性を捉えて行動しており,特に実習指導者との間では信頼関係構築のための精神的な環境づくりを求める傾向があった。また自己成長感の涵養により自身の働くイメージが確立されていくことが示唆され,将来像には実習指導者から受けた指導内容や指導姿勢が影響を及ぼすと考えられた。

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Driving attendant-propelled wheelchairs has large physical and mental burden. So its usage is limited in short time and small area. To reduce the burden, it is very important to employ auxiliary assisting device to assist propelling. The development of the device according to attendant's performances, needs well-organized estimation of the propelling load under various operation. To validate the load in various conditions on real road is difficult to carry out. We propose a newly motorized treadmill to simulate the various road conditions based on an attendant-wheelchair model. We investigate and organize the various propelling load on the treadmill, then develop an attendant model for design of auxiliary assisting device. From our results, we found that attendants autonomously regulate propelling force by subjective physical load, and validated the model. Finally, our proposed attendant's model can successfully estimate the propelling load on various roads, and apply for the design of assisting device.

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【目的】
近年、筋圧や筋力評価、筋肉や腱の損傷回復の効果判定など多くの分野に超音波診断装置が用いられてきており、有用といわれている。超音波診断装置による画像診断は、X線では評価しづらい軟骨・筋肉・腱・靱帯・神経を抽出することができ、MRIでは評価しづらい滑膜や関節液の貯留、筋肉や関節の動きを評価することが可能である。また、無侵襲で容易に操作が可能な検査技術である。肩関節や側腹部診断など多くの研究が行われている半面、測定結果への信頼性に対して懐疑的な意見も散見できる。超音波診断装置を用いた測定結果への信頼性研究は少なく、確立されているとは言いがたい現状である。本研究では、肩関節周囲筋のなかでも計測指標が簡単で、筋腹が皮下にて計測できる棘下筋を対象に、本研究では超音波診断装置を用いた筋厚測定の信頼性について検討したので報告する。
【方法】
計測にはHONDA ELECTRONICS社製CONVEX SCANNER HS-1500を用いた。プローブは、周波数7.5MHzのリニアプローブを使用し、全て同一の検査者が実施した。被験者は肩関節に痛みを有しない健常成人男性5名、左右10肩とした。被験者の平均年齢は26.4±4.2歳、平均身長は171.0±5.6cm、平均体重は65.4±5.6kg、平均BMIは22.4±2.4であった。棘下筋の計測部位は、棘下筋のみを計測できる部位として、棘下筋を皮下に直接計測可能な肩甲棘内側1/4、30mm尾側の筋腹にて計測した。計測肢位は椅子坐位で、体幹部は床に対し垂直となる中間位、上腕は体側につけ上腕長軸は床面と垂直に下垂し、肘関節90度屈曲位、肩関節内旋外旋中間位ならびに前腕回内回外中間位とする肢位で、前腕部の高さを調整したテーブルに乗せ、余計な筋収縮が入らずに安楽に配置できるように配慮した坐位姿勢を基本測定姿勢とした。測定は、肩関節中間位、肩関節最大外旋位、肩関節最大内旋位の3肢位である。肩甲骨へのプローブの接触角度は、肩甲骨の傾斜角に垂直とし、傾斜角度を左右ともに測定した。肩関節自動運動での内旋・外旋以外の代償運動が行われないように、第3者が肘関節部を固定して実施した。再現性の確認のために、測定は3日間に渡り実施し、代謝の影響を考慮して同一時間帯にて棘下筋厚を測定した。左右3肢位での棘下筋厚で得られたデータは、各肢位にて3回ずつ測定した際の平均計測値を級内相関係数ICC（1,3）を用いて検者内の信頼性について検討した。統計解析はSPSSを用い，一元配置分散分析により級内相関係数ICCを算出し検討した。
【説明と同意】
すべての被験者に対し、ヘルシンキ条約に基づき、書面にて研究内容を十分に説明し、同意を得た。
【結果】
画像測定での平均値は右中間位10.7±3.04mm、右内旋位9.3±2.32mm、右外旋位18.5±2.88mm、左中間位7.9±2.58mm、左内旋位7.2±1.82mm、左外旋位16.6±4.12mmであった。
級内相関係数では、右中間位ICC=0.964、右内旋位ICC=0.845、右外旋位ICC=0.961、左中間位ICC=0.920、左内旋位ICC=0.958、左外旋位ICC=0.923となり、それぞれ高い信頼性を示した。
【考察】
今回の測定方法により、棘下筋厚の測定値において高い検者内信頼性が示された。測定肢位や検査方法に条件設定を細かく行ったことにより、再現性を高めることができた。今回高い再現性が示された理由として、棘下筋はランドマークがとりやすく、皮下より棘下筋のみの計測が可能なため、機器測定条件の設定が簡便であることがあげられる。
【理学療法学研究としての意義】
今後は得られた信頼性を基に適応を拡大し、肩関節疾患を有する患者に対し、理学療法の効果を超音波診断装置を用いて検討して行きたい。

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【はじめに，目的】脳性麻痺リハビリテーションガイドライン(2014 年)では運動障害へのリハビリテーションとしてロボットなどの機器を用いたトレーニングについて新たに言及されている(推奨グレードB)。HAL&reg( Hybrid Assistive Limb&reg ) は，これまで成人についてのみ効果が報告されていたが，今回，小児脳性麻痺患者に対してHAL を用い，その効果について検討した。

【方法】2016 年2 ～3 月に当院へ通院した脳性麻痺患者8 名を対象とした(男4 名，女4 名，平均年齢14.6±2.3

歳)。重症度はGMFCS(Gross Motor function Classification System)レベルII2 名，III5 名，IV1 名であった。HAL は両脚用S サイズを用い，制御にはCVC(Cybernic Voluntary Control)モードを使用し，アシストトルクは最適値に調整した。HAL を装着して10～20 分，50～200m の歩行を対象者に応じて実施した。HAL 装着前，装着中，装着後の

10m 歩行テストから歩行速度，歩幅，歩行率を算出した。矢状面から撮影した歩行時の動画より1 歩行周期の単脚支持率，立脚，遊脚中期における股関節と膝関節角度を算出した。患者・家族に説明と同意を得て実施した。

【結果】HAL 装着により歩行速度，歩幅，歩行率は有意に低下したが，単脚支持率は変化がなかった。HAL による歩行前後では歩行速度，歩幅，歩行率に変化はなかったが，単脚支持率は67.6±11.5 から73.1±6.4%へ有意に増加した。関節角度については，HAL 装着による変化を認めなかったが，HAL による歩行前後では，立脚期の膝伸展角度が135.2±11.9 から140.5±9.3°，遊脚期の膝屈曲角度が116.0±14.9 から110.5±14.1°へ有意に拡大した。

【考察】今回は，単回，短時間のHAL を用いた歩行介入であったが，HAL による歩行前後で単脚支持率の増加，膝関節角度の拡大など歩行機能が改善し即時効果が見られた。小児脳性麻痺においてもHAL は抵抗なく受け入れられ，ロボティクストレーニングの有効性も確認された。

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1990年代の後半から，医療系の公立大学の新設が相次いだが，その先駆となった

では，限られた資源と厳しい条件のなかで，小規模大学における図書館のありようを模索してきた。生き残るための指針をコンビニエンスストアの経営手法に求め，職員，資料，施設などの面で適用を試み，図書館サービスの効果的，効率的な展開を図ってきた。安定期に移行しつつある図書館経営の現状を紹介するとともに，サービスの現場と顧客の満足を重視するなかで，非常勤職員や業務委託をはじめとする個々の経営課題について，実務の立場からの基本的な考え方を述べる。

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【はじめに、目的】高齢化の進行に伴い,在宅生活を送る要介護者数は増加の一途を辿っており,主介護者の負担感に関する研究が報告されている.しかし,入院中にリハビリテーションを実施し退院された患者(退院者)を在宅で介護する介護者を対象に,退院後から追跡した調査は少ない.本研究では,リハビリテーション専門病院であるＩ病院退院者の主介護者を対象に,退院後の介護負担感の推移について,また,退院後の各時点における介護者の介護負担感とQuality Of Life(QoL)および退院者の応用的日常生活動作(IADL)との関連について明らかにすることを目的とする.なお,本研究は平成21～23年度地域貢献研究の助成を受け実施されている研究の一部である.【方法】調査は,Ｉ病院を2009年9月から2011年12月に退院した主介護者とその退院者を対象とし,退院時に面接調査,退院後1ヶ月,3ヶ月,6ヶ月,1年で郵送質問紙調査を実施した.主介護者の介護負担感は短縮版Zarit介護負担尺度(J-ZBI_8),QoLにはSF-8の身体サマリースコアと精神サマリースコアを使用し,退院者のIADLはFrenchay Activities Index(FAI)を使用した.本研究の対象者は,継続して返信が得られた主介護者75名のうち,データの欠損がなく1年間同一介護者であった23名(男性5名・女性18名,退院時平均年齢56.0±11.5歳)とした.なお,退院者23名は,性別(男性17名・女性6名),年齢(平均60.1±11.7歳),主疾患(脳血管疾患18名,脊椎・脊髄疾患3名,その他2名),ADL(退院時FIM運動70.4±22.9点,認知30.7±5.4点)である.分析は,主介護者の介護負担の推移を確認するため,退院後各時点でのJ-ZBI_8得点の比較を行った(Kruskal-Wallis検定).さらに,退院後各時点での介護負担感とQoL,退院者のIADLとの関係を確認するために,従属変数をJ-ZBI_8,独立変数をSF-8,FAIとし相関関係を確認した(Spearman順位相関).統計解析はSPSS statics20を用い,有意水準は5％とした.【倫理的配慮、説明と同意】本研究は倫理委員会にて承認を受け実施された.対象者に対し口頭で説明を行い,書面にて同意を得た.【結果】J-ZBI_8の平均得点は,退院後1ヶ月8.4±6.7点,3ヶ月7.5±5.9点,6ヶ月7.5±5.9点,1年7.6±6.2点であり,各時点において有意差を認めなかった.退院後の各時点でのJ-ZBI_8とSF-8との関連性は,身体サマリースコアとの間に有意な相関はなかったが,精神サマリースコアとの関係において,退院後1ヶ月r=－0.70,3ヶ月r=－0.72,6ヶ月r=－0.82,1年r=－0.59と,全ての期間で有意な相関を認めた(p<0.01).また,退院後の各時点でのJ-ZBI_8とFAIでは,退院後3ヶ月r=－0.49,6ヶ月r=－0.52と有意な相関を認めた(p<0.05).【考察】主介護者の介護者負担感は,各時点での得点に有意な差が認められなかった.標準偏差値も高く,時間経過による推移も一定の傾向を示さなかったことから,変動しやすい性質をもつことが推察された.介護者負担感とQoLとの関係については,J-ZBI_8と身体的サマリースコアの間に有意な相関は認められなかった.対象者が比較的ADLの自立度が高い者であることから,介護者への身体的な影響が少なかったと考えられる.一方で,精神的サマリースコアにおいては,全ての期間で強い負の相関が認められた.また,介護負担感とIADLとの関係については,退院後3ヶ月と6ヶ月において負の相関を認めた.以上のことから,比較的ADLの高い退院者の介護においても,IADL制限により介護負担感が生じ,主介護者の精神的健康に影響を及ぼす可能性が考えられた.本研究者は,以前の研究で主介護者の自由記述から在宅生活の問題点の推移について調査を行い,退院後3ヶ月,6ヶ月時点にて主介護者からの今後の生活に対する不安の訴えが多くなる傾向があることを報告した.今回の結果でも,同時期に介護負担感と退院者のIADLに相関を認めたことから,退院者のIADLの変化に伴い介護者も家庭内役割を変化させる必要性が生じ,特に退院後3～6ヶ月時点においては,介護負担感が生じやすい時期であることが示唆された.【理学療法学研究としての意義】理学療法士は積極的に生活機能再獲得向けた介入を行っていくことで,介護負担感の軽減が図れることが示された.

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