本稿の目的は，学校外教育が出身階層の低い子どもたちの高校

に与える効果を検証することにある．高校段階での教育達成に関する多くの先行研究では，したか否かで学校外教育の効果を測っているが，も含めた教育達成は等閑視されている．また多くは，教育における効果はどのサンプルでも一定であるという仮定をおき，観察されない異質性も考慮しておらず，学校外教育の効果を十分に検討しているとはいえない．そこで本稿ではこれらの課題を克服するため，傾向スコアを用いて反実仮想的な状況を作り出し，校以外の高校（中堅校・進路多様校）へのにおける学校外教育の効果を検証した．結果，通塾経験は進路多様校から校・中堅校へのを促進させており，特に中堅校では親学歴の不利を埋めていた．また，親学歴が低い男性が家庭教師や通信教育を経験することで，進路多様校よりしやすいことが示された．他方，女性では家庭教師経験や通信教育経験は親学歴の不利を埋める効果を確認することはできなかった．これらの結果により，学校外教育を経験することでできる可能性が高まると部分的にいえる一方，男女によって学校外教育の効果が異なることや学校外教育の種類によって学力が底上げされる層が異なる可能性も示唆された．

抄録全体を表示

医療系専門学校生117名を対象に志望動機と職業的同一性の関係について検討を行った.重回帰分析の結果,志望動機の「他律的動機」「無目的・漠然」が高いほど,「対他的同一性」が低いことが示された.また,志望動機の「適性考慮」が高いほど,「対他的同一性」を除く,職業的同一性の全ての下位尺度得点が高いことが示された.さらに,志望動機の「自己の可能性追求」が高いほど,職業的同一性の「被信頼感」を除く,下位尺度得点が高いことが示された.医療系専門学校生のキャリア発達を促す上で,学生ごとの動機の特徴をふまえ,職業的同一性に対する教育を行っていく必要性が示唆された.

抄録全体を表示

　教育達成の不平等を説明するBreen and Goldthorpeの相対リスク回避モデルを一般化して、上層出身者の率を上回る条件を示す。上・中層出身者の率をパラメータの明示的な関数として示すことで、教育達成格差をオッズ比として表し、解析的に分析する。また高校の分岐が続く場合のように、学歴の推移が連続して生じる状況をモデル化して、理論的な率を導出する方法を定式化する。拡張した数理モデルを用いて、教育水準が高くなるほど出身階層の影響が弱くなる階層効果逓減現象が、どのような条件で生じるのかを示す。オッズ比の低下は中層出身者が上層到達を選好する場合は高等教育段階での率に追いつくことによってもたらされる。無差別のときは中層率が定数になる一方で、教育水準の上昇により後の主観的成功確率の分布がマイナス方向にシフトして、上層出身者のみ率が減少することによってオッズ比が減少する、という予想が得られた。

抄録全体を表示

Ⅰ　はじめに

　戦後，日本では大学

率が上昇し，同年齢人口の50％以上が大学にするようになった．大学は多くの人々にとって重要なライフイベントとなり，「どこの大学にするか」という進路選択は，私たちにとってより一般的な問題になったといえる．

　しかし，大学教育の供給には地域間格差があるため，大学

率にも地域間格差がある．とりわけ，1990年以降は，大学教育の供給の地域間格差の拡大が大学率の地域間格差を拡大したとの見方が有力である．大学教育の供給が相対的に少ない地域では，経済的・心理的な制約を乗り越え，県外にすることができるか否かが大学の重要な要素の1つとなる（朴澤2016など）．

　以上のような点を踏まえ，大学

移動について議論するにあたっては，川田（1992）のような空間的な視点が拠り所となる．しかし，管見の限り，日本全国を俯瞰する大学移動の地理学的研究は川田（1992）以降，研究蓄積が少なく，1990年以降の動向については議論の余地がある．

Ⅱ　研究目的・方法

　以上より，本発表の目的を，1990年以降の大学

移動の変化の実態を明らかにすることとする．また，本発表では，それらの変化の要因について，既存の調査や先行研究に依拠しながら，仮説生成を試みる．

　データには主に，『学校基本調査』の「出身高校の所在地県別入学者数」を用いた．当該データからは，大学

移動に関する都道府県別のODデータを入手することができる．分析手法は，川田（1992）に倣った．具体的には，都道府県別に，収容率^1）・占有率^2）・吸引圏^3）・先の割合^4）等を算出し，大学教育の供給および大学移動の変化の実態について整理した．

Ⅲ　結果および当日の議論

　1990年と2020年の両年において，東京圏^5），京阪神圏，広域中心都市を擁する宮城県や福岡県などが，比較的広域から大学

者を集めることに変わりはない（図1）．ただし，43道県では東京圏への率が低下していることがわかった．吸引圏10％でみた場合，その吸引圏は縮小し，東京圏に10％以上流出する都道府県は34道県から20道県へ減少していた．

　他方，県内

率は41都府県で上昇していた．また，収容率の変化分と県内率の変化分には，有意な正の相関関係が確認された（R²=0.43，p<0.01）．他方，県内率の変化分と県外地方圏（自県以外の地方圏）への率の変化分には有意な負の相関関係が見出された（R²=0.49，p<0.01）．県内率が上昇しなかった地域では，先としての県外地方圏の位置付けがより上昇したと考えられる．大学移動の空間的特性，移動方向性，他の指標の関係性，属性別（設置主体別・男女別），の詳細な分析結果については当日に提示，議論したい．

注

1）収容率＝ある都道府県における大学入学者数÷大学

者数×100，2）占有率＝ある都道府県における県内者数÷大学入学者数×100，3）吸引圏とは，ある都道府県が，特定都道府県の大学者の一定割合以上を吸引している圏域のことをいう．，4）先の割合=特定地域への大学者数÷大学者数×100，5）便宜的に大都市圏を東京圏（埼玉県・千葉県・東京都・神奈川県）・名古屋圏（岐阜県・愛知県・三重県）・京阪神圏（京都府・大阪府・兵庫県・奈良県）とする．そして，それ以外の日本の地域を地方圏とする．

文献

川田　力 1992. わが国における教育水準の地域格差－大卒者を中心として．人文地理44: 25-46.

朴澤泰男 2016.『高等教育機会の地域格差－地方における高校生の大学

行動』東信堂.

抄録全体を表示

【背景・目的】　群馬大学医学部保健学科で採択された, 「地域・大学院循環型保健学リーダーの育成プログラム」の利用意向を調査した. 本プログラムは地域の保健医療従事者を社会人大学院生として受け入れ, 地域保健医療の質向上に貢献できる人材を育成することを目的としている.　【対象と方法】　アンケートは平成19年12月～平成20年1月に実施した. 群馬および近県の保健医療スタッフ4,393名に自記式質問紙を送付し, 回収率は19.4％, 有効回答数は775名であった.　【結　果】　本プログラムの利用希望者は494名 (63.7％) で, そのうち「自身での利用」は197名 (25.4％), 「職場の人の利用」は297名 (38.3％) であった. 本プログラムに対する要望・アイデアとして, プログラムの趣旨に賛同する意見が多い一方で, 授業形態等, 入学後の生活をイメージできる情報が不足しているとの意見があった.　【結　語】　本プログラムの利用者を増やすためには, より詳細で, 具体的な情報提供が必要である.

抄録全体を表示

本稿の目的は，高卒後の行動において大学と専門学校を分化する要因について，普通科，職業学科の違いに注目し，中学から高校後の成績階層の変化や，中等教育のキャリア教育に対する評価と職業体験が生徒の行動に与える影響について検討することである． 分析の結果，大学，専門学校を分化する要因には，中学成績の位置だけでなく，高校後の成績階層の変化や，学科特有のキャリア教育や職業体験学習の取組みに対する評価等も影響を与えていた． 普通科出身は，成績の高低に関わらず大学にしつつ，専門学校へは下降した者がする傾向がある一方で，職業学科出身は大学，専門学校のいずれにおいても成績が上昇した者が多かった． また，キャリア教育の面でみても，普通科では進路指導機能が働きづらい様子がみてとれた他，職業学科は就職意識を高めながらし，学校の先生の介入が影響している等，学科によって違いがみられたのである． そして最後に，こうした視点をもつことは，高卒後の行動，進路分 化に関する研究における分析視角が，経済的事由や中学時の成績等の基礎学力問題だけでは不十分であることを示唆していると論じている．

抄録全体を表示