根拠のある新しい看護技術の普及は看護にとって喫緊の課題である. この課題に対し, イノベーションという言葉がしばしば用いられるが, その意味するところはあいまいである. そこで本研究は, 根拠のある新しい看護技術の普及戦略モデルを構築するために, 現在の日本の看護における「イノベーション」の概念を明らかにすることを目的とした. 研究方法はRodgers (2000) の概念分析の手法を用い, 「イノベーション」「看護」を含む和文献15件を分析した. その結果, 日本の看護におけるイノベーションの先行要件は, 問題の存在に気づき, 解決するために新しい技術を採用する過程であり, その過程に作用する要因があった. 属性は既存の看護技術や行動様式にとり替わる根拠に基づく技術の内容であり, その技術が組織に取り入れられることが一次的帰結, 取り入れた技術の施行による成果が二次的帰結であった. 看護におけるイノベーションは, 先行要件から帰結まで, 新しい看護技術の普及過程を示すものであり, 普及に影響する要因を含むものであった.

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第29回日本健康教育学会学術大会のテーマは，「わかっているけれど実践しない相手を動かすには？」とした．このことは健康教育の実践及び研究において重要な命題である．特に開催予定地の青森県は，かねてより平均寿命が全国最短であり，その背景として不健康な生活習慣が指摘されている．そこで，「現場×研究の力で，健康社会を実現する」ことにつながる大会を目指した．当初は2020年7月開催の予定であったが，新型コロナウイルス感染症の拡大と繰り返される緊急事態宣言等のために，2度の会期の延期を経て，2021年9月11日，12日に完全オンラインで開催した．

大会には，約400名が参加した．2日間のプログラムでは，一般演題発表におけるディスカッションと，参加者間の交流に力点を置いた．98題の一般演題におけるより活発なディスカッションを期待して，口演及びポスター発表には優秀演題発表賞を設け，10題が選ばれた．メインシンポジウムは，「わかっていてもなかなか実践しない相手をどう動かす？ ─身体活動促進へのナッジ─」について活発な討論が行われた．

青森に皆さまをお迎えするということを目指して，2度の延期と開催形態の検討を行ったが，最終的には完全オンラインでの開催となった．その中にあっても，相互の「顔の見える関係」を大事にしながら発表・討論，交流を行い，新たな学術活動の可能性を見いだすことができた．

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【はじめに、目的】

高齢者の大腿骨頸部骨折は要介護の主要な原因の一つであり，受傷機転の約８割は転倒である．特に方向転換中の転倒は，大腿骨頸部骨折の危険性が直進時と比較して約7.8倍となる．方向転換のステップ戦略はspin turnとstep turnに分類され，体幹では体軸内回旋の戦略と体節が一塊となるen-bloc戦略が観察 される．一方で歩行中の方向転換は回避行動の側面があり，視覚情報に一歩行周期程度の時間で反応する予測機構predictive systemによる姿勢制御が実行される場合がある．しかし，予測機構における方向転換は報告が少なく，予期機構proactive systemとの違いも不明な点が多い．本研究の目的は姿勢制御の様式や年齢が方向転換動作の運動戦略に与える影響を明らかにすることである．

【方法】

対象は若年者，高齢者各12名で，課題は定常歩行中に素早く 90度方向転換することとした．課題１ (予期機構)は事前に進行方向 (右／左／直進)を伝え，課題２ (予測機構)は歩行中に方向表示器で進行方向を指示した．計測は三次元動作解析システム (VICON MT，床反力計，視線計測装置)を使用し，ステップ戦略は動画を観察して判定した．体幹の運動戦略は基準点から各体節 (視線，頭部，胸郭，骨盤)が回旋を開始するまでの時間 (回旋開始時間)から判定した．課題１・２のそれぞれで年齢とステップ戦略の分割表を作成して関連性を検討した．また，年齢が各体節の回旋開始時間に影響するかを二元配置分散分析にて検討した．統計解析には改変RコマンダーVer.4.2.2を使用した．

【結果】

予期機構の方向転換では年齢とステップ戦略の関連は認めら れず (χ2検定，p=0.616)，二元配置分散分析では各体節の回旋開始時間に有意な主効果が見出された (p<0.001)．予測機構では年齢とステップ戦略の関連が認められ (Fisherの正確確率検定，p<0.001)，二元配置分散分析では年齢と各体節の回旋開始時間に有意な主効果，有意な交互作用が見出された (p<0.001)．

【考察】

予期機構における方向転換では年齢によってステップ戦略や体幹の運動戦略に関連は認められなかった (高齢者は視線の回旋開始時間が有意に遅延していた)．予測機構では若年者は spin turnと体軸内回旋の戦略を用い，高齢者にはその傾向は見られなかった．

【倫理的配慮】

本研究は

研究倫理委員会の承認を得て実施した (承認番号20011)．対象者の募集はポスターの掲示にて行い，本研究への参加は本人の自由意志によるものとした．対象者には本研究の概要，目的，意義，方法，個人情報の取り扱い，取込基準，対象者の権利 (同意と撤回等)，参加することによる利益と不利益について文書と口頭にて十分に説明し，書面にて同意を得た．

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栽培環境を異にするヤブツルアズキを材料に用いて,土壌硬度や施肥量を変化させた栽培試験を行い栽培品種(大納言)と比較した.土壌硬度を高め3.5kg-NPK/10aの施肥を行うと成育量は増大した.成育地を異にするヤブツルアズキのITS領域およびrbcL領域のDNA解析を行った結果,葉身形状,茎の色等,地上部形態に明らかな差異が認められても遺伝子情報は全く同じであった.種子のポリフェノール含有量は栽培種よりヤブツルアズキの方が多い傾向が認められ,これは種皮比率が高い事が原因と考えられた.

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【目的】

青森県Aへき地医療拠点病院において在宅復帰した患者は、患 者が居住するサービスの提供体制によって特徴が異なっていた。退院後、住み慣れた地域・自宅での在宅生活を続けるためには、入院時から再入院のリスクを把握できることが重要であると考える。そのため本研究の目的はへき地の環境要因に着目して退院から1年以内の再入院を予測する要因を明らかにする。

【方法】

A病院において2018年4月1日から2023年9月30日までの間にリハビリテーション (リハビリ)が処方された患者を対象として後方視的に情報収集を行った。項目は年齢、性別、在院日数、主疾患、リハビリ初回実施時の要介護度及びFIM得点、移動能力、認知機能低下の有無とした。加えて、環境要因として、同居家族の構成、居住地の医療へのアクセスしやすさおよびサービス充実度を収集した。これらの項目を退院から1年以内に再入院した群と対照群に分け2群間で比較した。さらに、再入院までの期間を考慮した再入院の有無を予測する要因を明らかにするために比例ハザード分析を用いた。統計解析にはIBM SPSS version 27 for Windowsを用い、有意水準を5％とした。

【結果】

全953件のうち在宅復帰した者は216件であり、再入院群45件、対照群171件であった。2群間を比較すると再入院群は対照群 と比べて、リハビリ初回実施時の移動能力は補助具あり・介助者ありの割合が有意に多かった。人的環境は、再入院群は有意に独居が少なく、高校生以下を含む複数人と同居している者が有意に多かった。また、再入院の有無を従属変数、リハビリ初回実施時要介護度と移動能力、環境要因を独立変数として強制投入した比例ハザード分析の結果、モデルχ²検定の結果は有意であった (p=0.048)。ハザード比が最も高かったのはサービス充足地区に比べて不足地区であること、次いでリハビリ初回実施時に独歩に比べて補助具あり・介助者なしであること、補助具あり・介助者ありであること、A病院と自宅間の距離の順に影響していた (いずれもp＜0.05)。

【考察】

A病院から在宅復帰した者における1年以内の再入院の有無に、居住地のサービスの充実度および患者の入院時の移動能力、医療へのアクセスしやすさが影響した。入院時から患者の居住地の社会的環境を把握したリハビリがへき地における三次予防につながると考えた。

【倫理的配慮】

本研究は

研究倫理委員会の承認を受けて行った (承認番号22030及び23053)。

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【はじめに，目的】

筆者ら（2022）は，積雪寒冷地における地域在住高齢者を対象とした横断的調査から，積雪期の高い身体活動量には雪かきの実施，低い抑うつ度，高い移動能力が関連することを報告した。高齢者において年間を通して身体活動量を高く維持することは重要であると考えられるが，複数の先行研究は積雪寒冷地では気候状況の影響を受けるため身体活動量を高く維持することが難しいことを報告した。本研究では，高齢者が年間を通して身体活動量を高く保つための因子を検討することを目的とした。

【方法】

データ収集期間は積雪期（2021年1-2月）と非積雪期（2021年8-9月）であった。

対象は青森県青森市で介護予防を目的として自主グループ活動を行う地域在住女性高齢者52名（年齢73.8±5.3歳）とした。追跡率は78.7%であった。

基本属性は性別，年齢，BMI，同居家族，運動習慣，雪かき実施の有無等を調査した。身体活動量は3軸加速度計により3METs以上の中高強度身体活動時間（Total MVPA），積雪期と非積雪期におけるTotal MVPAの変化率を算出した。運動機能は，2ステップテストを用い2ステップ値を算出した。抑うつ度はGDS-S-15，生活機能はJST-IC，ヘルスリテラシーはHLS-EU-Q47，QOLはSF-8のPCS（身体的スコア）とMCS（精神的スコア）を算出した。

年間を通して高い身体活動量を維持している者を「Total MVPA変化率が25.0%以下，および積雪期および非積雪期の双方においてTotal MVPAの中央値以上」という基準で抽出し，High PA群とした。該当しなかった者をLow PA群とした。各変数について群間比較を行った。解析にはIBM SPSS version27.0 を用い，統計学的有意水準を5%とした。

【結果】

High PA群は20名（38.5%），Low PA群は32名（61.5%）であった。基本属性については，High PA群がLow PA群と比較してBMIが有意に低く，運動習慣有りの者の割合が有意に高かった。その他，年齢，同居家族，雪かき実施等については有意な群間差はなかった。Total MVPAについては，High PA群において積雪期で75.6±26.6分/日，非積雪期で61.7±18.2分/日であり，Low PA群において積雪期で32.0±14.8分/日，非積雪期で35.9±27.2分/日であった。また，2ステップ値についてはHigh PA群で1.35±0.12，Low PA群で1.24±0.16とHigh PA群で有意に高かった。さらに，SF-8のPCS についてHigh PA群で53.9±4.5点，Low PA群で45.8±7.8点とHigh PA群で有意に高かった。GDS-S-15，JST-IC，HLS-EU-Q47については有意な群間差を認めなかった。

【結論】

積雪寒冷地の地域在住女性高齢者において，年間を通して身体活動量を高く維持するための因子として，運動習慣，高い移動能力，高い身体的側面のQOLが重要であった。

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究は

研究倫理委員会の承認を得て実施した（承認番号21029）。

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　本研究の目的は我が国の急性期病院において根拠ある看護技術の普及に関わる組織的要因とその具体的内容を明らかにすることであった. 根拠ある看護技術が普及している施設に勤務している8施設28名の看護師を対象とし, 半構成的面接調査を実施した. 結果, 根拠ある看護技術の普及に関わる組織的要因について, 237コードの意味内容から27サブカテゴリーに分類し, 5カテゴリー (【組織風土】【看護管理者の推進行動】【部署メンバーの態度・特性】【組織内の協力】【経済的な影響】) を抽出した. 根拠ある看護技術を普及させるために特有な組織的要因として, 個々人の特性である【看護管理者の推進行動】と【部署メンバーの態度・特性】が示され, 特に看護師長のリーダーとしての特性の重要性が見い出された. また, 組織構造の内部特性として【組織風土】【組織内の協力】, 組織の外部特性として【経済的な影響】が示され, 多職種連携の土壌の重要性ならびに診療報酬が普及を促進するきっかけとなることが見い出された.

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【はじめに、目的】

患者にとって住み慣れた自宅・地域での生活がリハビリテーション（以下、リハ）を実施する際の目標であることは多い。在宅生活継続には患者の能力が十分であること、または患者本人の能力が不十分な部分を近隣のケア提供者やサービスで補えることが必要である。しかし、当院が位置するへき地ではケアの提供者が身近にいない、サービスを提供する資源がないといった課題が生じることがあり、へき地においてはこのような環境要因は考慮すべき点と考える。以前、筆者らが行った調査では再入院した群（以下、再入院群）に比べて在宅生活を継続できた群（以下、在宅継続群）は独居が多く、当院と自宅間の直線距離が800m未満または15km以上であった。しかし、この調査では患者の能力が十分であるケースも含んでいる。そこで本調査では患者本人の機能が十分でない場合の在宅継続群と再入院群を比較し、環境要因のより詳細な違いを明らかにすることを目的とする。

【方法】

2018年4月1日から2021年3月31日の期間にリハが処方されたケースを対象に、診療カルテ及びリハ実施記録を用いて後方視的にデータを収集した。入院元、転帰先、年齢、性別、主な疾患、入院時要介護度、在院日数、入院時FIM、退院時移動能力、認知機能、同居または別居の家族、居住地を収集し、独歩自立以外または認知機能低下がある患者を退院時の能力が不十分と判断した。認知機能は認知症の診断がある、MMSEまたはHDS-Rがそれぞれのカットオフ値を下回るいずれかに該当する者を低下ありと判断した。解析は在宅継続群と再入院群に分けて対応のないt検定、χ2検定、Mann-Whiteny U検定を用いて比較し、解析にはIBM SPSS for Windows version 27.0を用い、有意水準を5%とした。

【結果】

リハが処方された全535ケースのうち、自宅に退院した132名の対象から、退院時の能力が不十分と判断した93名（平均年齢83.4±9.5歳、男性36.6%）では在宅継続群は26名（28.0%）、再入院群は67名（72.0%）であった。各項目を2群間で比較すると基本属性及びADL、居住地において有意な差は見られなかった。家族に関して再入院群に比べて在宅継続群は、独居の割合が多かった（p<0.05）。同居家族がいる者についてはその人数を比較し再入院群に比べて在宅継続群で同居人数が少なかった（p<0.05）。同居家族の構成は同居人が配偶者であるか否かに有意な差は見られなかった。

【結論】

へき地医療拠点病院において退院時の能力が不十分な患者の在宅継続群と再入院群では、基本属性や入院した時点のADLに関わらず在宅継続群で独居が多かった。

【倫理的配慮，説明と同意】

本調査は

研究倫理委員会の承認を受けて行った（承認番号21016）。

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廃棄物削減と未利用資源の有効利用を目的に，ガマズミ果実の搾汁残渣から分離した果肉皮粉末（VPFPP）の生理機能を探索した．VPFPPを1％含有する飼料を4週間摂取しても生育および血液生化学に悪影響はなかった．正常マウスでは非絶食下血漿中グルコース濃度に大きな影響はなかったが，2型糖尿病モデルマウス（KK-A^y）では増加する血漿中グルコースおよびインスリン濃度がVPFPP摂取量依存的に緩和された．絶食下でスクロースを経口投与した時にもVPFPP食で飼育したKK-A^yマウスではVPFPP摂取量依存的に血漿中グルコース濃度の上昇抑制が認められた．これらの作用には，VPFPPの豊富な食物繊維とポリフェノール類のα-グルコシダーゼ阻害作用が関与していることが推察された．また，KK-A^yマウスでは血漿中過酸化脂質濃度の増大がVPFPP摂取によって抑制された．以上の結果より，ガマズミ果肉皮は，酸化抑制作用と糖尿病予防効果を備えた新規な機能性素材になり得ることが示唆された．

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【はじめに、目的】

Functional Reach Test（以下FRT）は立位で上肢を可能な限り前方へリーチさせるバランスの評価法であり、リハビリテーションの現場で広く使用されている。しかし、FRTの計測にはヤードスティックの固定や専用の計測機器を設置するスペースが必要であり、在宅や病棟など限られた場面での計測が困難である。先行研究ではFRTをより簡便に計測する方法として指示棒を用いての計測（以下指示棒法）が提案されており、若年者および高齢者における妥当性が示されている。また、更に簡便な計測方法としてレーザー距離計を用いての方法（以下レーザー距離計法）も提案されている。レーザー距離計法の妥当性は若年者で検討されており、高齢者での検討が必要であると考えられた本研究では、健常高齢者におけるレーザー距離計法の妥当性と各計測方法の計測値の差について検討することを目的とした。

【方法】

対象は、65歳以上の健常高齢者24名（男性7名、女性17名、年齢71.5±8.4歳）とした。基本姿勢は立位で両足間を肩幅とし、右上 肢を90°挙上した状態から可能な限り前方へリーチするよう説明した。計測機器法では、第3指先端に計測器が触れるように調整し、リーチ後検者が目視でメモリを読み計測した。指示棒法では最長に伸ばした指示棒を右手で把持してもらい、指示棒の先端を壁に押し付けながらリーチした後、検者が短縮した指示棒の長さをメジャーで計測し、差し引いた長さを計測値とした。レーザー距離 計法では壁にレーザーを照射し、リーチした状態で再度照射ボタンを押してもらい機械上でリーチ距離を算出し計測値とした。1人の対象者につき各計測方法で3回ずつ計測し、中央値を採用した。妥当性はPearsonの積率相関係数を用いて検討した。また、各計 測方法の計測値の差は反復測定の分散分析を行い、事後検定としてBonferroni法を行った。統計処理はIBM SPSS Statistics Ver27を使用し、有意水準は5%未満とした。

【結果】

レーザー距離計法と指示棒法で中等度の正の相関（r=0.483, p＜0.05）がみられたが、計測機器法と指示棒法、計測機器法とレーザー距離計法では有意な相関はみられなかった。各計測方法による計測値を比較すると、レーザー距離計法による計測値は計測機器法と指示棒法に比べて有意に小さかった（p＜0.01）。レーザー距離計法ではリーチとボタン操作の二重課題が要求される点や、リーチする上肢が支持物に触れておらずlight-touchが起こらない点で他の計測方法よりも難易度が高く、計測値が有意に短くなったと考えられる。レーザー距離計のボタン操作をより簡便にする等二重課題を軽減することで、高齢者におけるレーザー距離計法の妥当性が高くなると考えられた。

【結論】

レーザー距離計法と計測機器法には有意な相関がみられず、健常高齢者におけるレーザー距離計法の妥当性は低かった。また、レーザー距離計法の計測値は、計測機器法と指示棒法に比べて有意に短かった。

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究は、

研究倫理委員会の承認を得て実施した（承認番号21025）。2021年7月上旬から中旬にかけて地域で介護予防活動を行う自主グループに対して協力を依頼し、参加意思のある者に対して、説明資料にある選択と任意性、また途中で中止しても不利益のないこと、また収集したデータを今後学会発表や論文化に用いることを口頭および書面にて説明し、書面にて同意を得た。

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ガマズミ果実のBrixおよびDPPHラジカル消去活性は採取時期とともに増加し，11月に最大となった．11月は熟度が増して果汁が増加するとともに，Brixも増大することから果汁の搾汁に適している．また，ガマズミ·ポリフェノール含量（C3S, 5-CQA, C3G等）も10∼11月に最大となった．特に，C3SおよびC3Gは時期とともに顕著に増加し，Brixとの良好な相関性も得られた．従って，糖度や熟度が関係する収穫時期の簡易な判定にはBrixが用いられるが，Brixはガマズミ·ポリフェノール濃度の指標としても有用であることが示唆された．

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【はじめに、目的】　近年、本邦では小児のメタボリックシンドロームが問題視されており、その中でも青森県は平成22年度学校保健統計によると肥満傾向の小児の出現率が、全国的に見ると他県に比べ高く、その順位は小学1年生で1位、小学3年生と4年生で2位、小学6年生で3位、小学5年生で4位、小学2年生で6位とすべての学年で上位に位置している。本研究では青森県の小児における日常生活の活動量の測定を行い、運動強度と体格との関係を調査し、それが非積雪期に比べ積雪期ではどのように変化するかを比較する。それをもとに肥満傾向児の出現の原因を考察し、運動における小児の生活習慣病予防に向けた課題を明らかにすることが本研究の目的である。【方法】　対象者は青森県の鶴田町、むつ市の小学5年生とし、本人および保護者の同意・協力を得られた者とした。対象者は活動量計ライフコーダーMe(スズケン)を左右どちらかの腰部に、基本的に入浴時を除いて1日中装着し、非積雪期と積雪期の平日2日と休日2日間の計4日間の活動量を測定した。体格区分を肥満度が－10％以下のものを痩せ児、－10％から10％のものを標準体重児、10％以上のものを過体重児とした。統計方法はStat view5.0 for windowsを使用し、体格区分間でscheffe法による多重比較検定、各体格区分で積雪期と非積雪期で対応のないt検定を行った。【倫理的配慮、説明と同意】　対象クラスの教職員、生徒へ個人情報の秘密を厳守することを口頭と書面にて説明を行った。本研究はの研究倫理審査委員会の承認を得て行った。【結果】　積雪期(n=195)において痩せ児(n=63)と標準体重児(n=94)では平日、休日ともにどの活動強度(以下：強度)においても有意な差はなかった。痩せ児と過体重児(n=38)では平日に強度7～9で、休日は強度8，9で過体重児の活動時間が有意に短かった。標準体重児と過体重児では平日、休日ともに強度8で過体重児の活動時間が有意に短かった。非積雪期(n=211)において痩せ児(n=62)と標準体重児(n=99)では休日に強度7～9で標準体重児の活動時間が有意に短かった。痩せ児と過体重児(n=50)では平日、休日ともに強度7～9で過体重児の活動時間が有意に短かった。標準体重児と過体重児では休日に強度7～9で過体重児の活動時間が有意に短かった。各体格区分の積雪期と非積雪期の活動時間を比較すると痩せ児は平日の強度3～6，9で非積雪期の方が、休日では強度6～9で積雪期の方が活動時間が長かった。標準体重児は平日の強度3～6，9で非積雪期の方が、休日では強度7，8で積雪期の方が活動時間が長かった。過体重児では平日の強度4，8，9で非積雪期の方が、休日では強度6，7で積雪期の方が活動時間が長かった。平日と休日との比較では積雪期は痩せ児は強度9以外全てで、標準体重児は全ての強度で、過体重児は強度2以外全てで平日のほうが有意に活動時間が長かった。非積雪期では体格区分に関わらず全ての強度で平日のほうが有意に活動時間が長かった。【考察】　鶴田町・むつ市はともに日本海側気候であり冬には積雪が観測される。また、ともに積雪期にスキーが出来る山の近隣に位置している。その地域性を踏まえて活動量について考察すると、まず過体重児が痩せ児や標準体重児に比べて高強度での活動時間が短かったことから、高強度での活動時間が体格に影響していることが考えられた。非積雪期では平日強度4前後でどの体格区分でも活動時間が長く、これは積雪期では外を歩く機会が減少していることが考えられた。一方積雪期の休日の強度7前後ではどの体格区分でも活動時間が長かった。これは今回調査した地域はスキー場が近隣にあるので、休日に家族で一緒にウィンタースポーツをする機会があるためと考えられた。また季節、体格区分に関わらず、休日の活動量が少ないことから、いかに休日の活動量を増加させるかが問題点であることが明らかとなった。このように積雪期と非積雪期の活動には特徴があり、積雪期は強度７前後の運動が行いやすく、非積雪期は強度4前後の運動が行いやすいことから、今後の小児のメタボリックシンドローム予防には休日にそれらの強度で活動を推奨し活動量を増加させることが必要と考えられる。【理学療法学研究としての意義】　小児のメタボリックシンドロームの現状を把握することで予防に向けた取り組みができ、それが成人のメタボリックシンドロームの罹患者減少になることが考えられる。また学校保健へ介入することで理学療法のさらなる職域の拡大に結びつくと考えられる。

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目的：職域における健康づくりは、生産性の向上、医療費の削減などの面で重要である。本研究では健康経営に取り組んでいる企業で働く社員を対象とし、生活習慣、ヘルスリテラシーとソーシャル・キャピタルの関連を明らかにし、職域における健康づくりへの示唆を得ることを目的とした。

方法：A県内A企業に勤務する社員2,097名を対象とし、無記名自記式質問紙調査を行った。ヘルスリテラシーはHLS-EU-Q47、職場のソーシャル・キャピタル尺度を使用し、生活習慣別の各尺度得点の比較と、ヘルスリテラシーとソーシャル・キャピタルの相関、およびソーシャル・キャピタルレベルにおけるヘルスリテラシーの比較を共分散分析にて検討した。

結果：運動習慣がある人、主観的健康感で「健康」である人、健康に対する関心が高くなった人はヘルスリテラシーが高く、ソーシャル・キャピタルは、喫煙習慣，健康教室受講以外の項目に差が認められ、ソーシャル・キャピタル高群は中群、低群に比べヘルスリテラシーが高い結果であった。職域における健康増進と個々人のヘルスリテラシー向上のためには、ソーシャル・キャピタルを豊かにする取り組みも効果的と考えられた。

結論：個人へのアプローチ以外に職場全体として健康経営に取組み、ヘルスリテラシー及びソーシャル・キャピタルを高めることが、社員の良好な生活習慣の形成と職域の健康づくりに寄与すると考えられた。

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