海外において

分野は産後の理学療法を中心に発展してきた。また海外の臨床においても治療の対象とされてエビデンスの構築とともに組織化されてきた。日本での正式な組織化は，2015年から性差医療の視点から健康問題をとらえることを提唱した・メンズヘルス理学療法部門から始まった。現在では，会員数も551名（2023年9月時点）となり，研究会，学術大会の運営，骨盤底理学療法・産前産後理学療法の研修会を行い，エビデンスの構築と技術支援を推進している。生涯教育については，若手の研究者の育成を目的に研究サポートレクチャーといった研修会を定期的に開催している。現状では，養成課程での学習する機会と臨床での実践する場が少ないことから①研究活動を通してのエビデンスの構築と教育できる人材育成への働きかけとウィメンズ・メンズヘルスに関するリハビリテーションの保険適用に向けての働きかけを行っていくことが重要と考える。

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2021年4月に発足された日本

・メンズヘルス理学療法研究会（以下，本研究会）は20以上の委員会，ワーキンググループおよび部会で組織された学術団体である。発足して間もない学術団体ではあるが，2025年度には分科学会化を目指すという志をもって活動している。研究会発足以降，研究会主導の学術活動を重点事業とし，エビデンス構築ワーキンググループを立ち上げ，「骨盤底領域」，「産科領域」，「プレコンセプションケア」の3領域での研究活動を実施している。
　本稿では，本研究会の主な事業内容である「分科学会化に向けた活動」，「学術的発展に向けた研究活動の活性化と人材育成」，「教育の重要性と指定規則改正に向けた取り組み」，「診療報酬改定に向けた取り組み」，「理学療法診療ガイドラインの作成」，「国際的学術活動の活性化」の6つの観点について，これまでの経過を少し振り返りつつ，本研究会のこれからの歩み，展望について述べさせていただく。

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第8回日本

・メンズヘルス理学療法研究会学術大会（開催期間：2022年11月25，26日，場所：ステーションコンファレンス川崎）で行われた特別講演（Kari Bø 先生「The effect of pelvic floor muscle training and alternative exercise for stress urinary incontinence and pelvic organ prolapse」），教育講演（太田博明先生「女性のWell-beingを脅かす“GSM”の現状と課題」），オープニングセミナー（坂口顕先生「領域における物理療法～月経痛軽減を中心に痛みの対処を考えよう～」），シンポジウム（重見大介先生，布施陽子先生，阿部由依先生「理学療法の期待と課題～臨床からエビデンス構築へ～」），演題発表（45演題）に関する内容を学術大会長，準備委員長としてまとめたものをここに報告する。

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〔目的〕

理学療法に対する学生の興味・関心およびそれらの科目の受講後の変化を検討することとした．〔対象と方法〕41名の履修者は，開講時と閉講時に科目で扱う7項目について興味・関心の高い順に1～7の順位を付けた．〔結果〕受講前後ともに興味・関心が高い項目は腰痛であった．受講前後の比較では，失禁の項目において受講前より受講後に有意に興味・関心が高くなった．〔結語〕腰痛は臨床現場でも理学療法士が関わることが多い症状であり，既習知識と関連付けることができたため，興味・関心が高いといえる．失禁については，既習知識は少なかったが臨床では重要となる症状であることを理解したことが興味・関心に影響したと考えられる．

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　当院ではH30年8月より産前産後の理学療法が行える女性専用フロアを新築し，安定期に入った妊婦から産後の方への理学療法を実施しています。産前産後の女性を対象に理学療法を行う施設がないと困っている産後の方の声が多く聞かれた事が産前産後の理学療法を始めるきっかけとなりました。妊娠中から産後にかけては腰痛・骨盤帯痛，腱鞘炎など運動器の症状が多いことから当院でも医療保険の適応内での治療を行うことができないか，当院院長に相談し産前産後のリハビリテーションの企画が始まりました。

 

　産後の回復には妊娠期から骨盤底筋を含むインナーユニットの機能を維持していくことが重要になるため，産前からの積極的な介入を図っていくことを前提に話を進めました。産婦人科医との勉強会を設け，リスク管理や，患者様と胎児を守る緊急時の対応について学び，当院では理学療法初回介入前に合併症の有無（切迫早産・妊娠糖尿病・高血圧等）を含む専用の問診票にて状態を把握し，介入前後に血圧を計測しています。妊娠中，胎児が大きくなるにつれインナーユニットの機能が低下し，さらに骨盤底筋は出産にて大きく損傷を受けます。産後すぐインナーユニットの機能が回復しないまま授乳や抱っこを繰り返すことで，腰痛や腱鞘炎になる方が多くいます。妊娠期から産後の過ごし方や骨盤底筋に負荷の少ない姿勢，授乳中や抱っこ姿勢の指導，産後すぐに始められるインナーユニットのセルフエクササイズも習得してもらうよう指導しています。産後は骨盤底筋の収縮感覚が低下している方も多く，体表からの触診によるフィードバックと合わせて，経腹的に超音波を用いて骨盤底筋の収縮確認を行っています。骨盤底筋の機能が改善することで体幹が安定し，疼痛の軽減が図れる方や尿漏れが改善する方もいます。

 

　妊娠中の感染予防や母親が落ち着ける空間作りのために，産前産後のリハビリテーション専用の

ケアフロアを新築する運びとなりました。フロアにはどのような設備が必要か，また内装の色合いなどを選定するために女性スタッフと設計士で話し合いを設けました。内装においては治療スペースの他に，一般向けに行う産前産後の腰痛講座などで使用するための広いマットスペース，また子供と来院した際に必要となる授乳室，オムツ交換台，幼児用トイレ，キッズルームを完備しました。待合室には院長の提案で普段ゆっくりした時間を過ごすことが少ない母親のために介入前後にお茶を飲みながらリラックスできるようカフェスペースを設けています。また，企画段階で患者様からの症状で妊娠中や産後の尿もれも聞かれ，その際に男性スタッフには打ち明けづらいとの声もあり，介入は女性スタッフが行うようにしました。

 

　産前産後のリハビリテーションの周知の問題において，当院の所在する別府市では，対象となる妊婦自身や市内の産婦人科，子育てに関わる職種の方に産前産後リハビリテーションの分野はまだまだ認知されていない状態であり，妊婦でも理学療法の対象であること，また妊娠中の腰痛や骨盤痛は理学療法で緩和されることを認知してもらう必要がありました。まずは，フロアのオープン前に当院へ通っておられる方へ案内を始め，オープン後にクリニックで月2回の産前産後の腰痛教室を開催，現在は月に1度子育て支援センターで産後教室を実施し，産後の母親に抱っこ紐調整や産後の骨盤底筋の機能についてお話する機会を得ています。

 

　整形外科クリニックで産前産後のリハビリテーションを行うにあたり，運動器の障害に対してしっかりアプローチできることに加えて産前産後の身体の変化を理解し，リスク管理が出来ることが必須になってきます。また産前産後の運動器の症状が理学療法で緩和できることを周知していくために地域での活動も広めていく必要があると感じています。

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　養成校にて理学療法士の育成に携わり早16年が経過致しました。この間，高齢化に対応するための介護保険制度の発展など社会情勢の大きな変化に伴い，理学療法士が活躍する領域も大きな広がりをみせています。理学療法士の活躍の場は医療領域に起点をもち，その後の介護領域，そして現在では加えて，健康維持や増進を目的とする保健領域へと広がりをみせており，理学療法士に課せられる責任はますます大きくなっております。この職域の広がりは，理学療法士の役割と責任の拡大を示しているのと同時に，理学療法士に対する質の担保が強く求められていると考えています。では，このような経過の中で，理学療法士の育成については，その質を担保できる体系・体制となっているのかと聞かれると，はなはだ疑問を持たざるを得ない状況と考えます。その理由として，養成校での理学療法士の教育の基盤となる『理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則』（以下，指定規則）の改定は，1999年を最後にこの20年間近く実施されておらず，当時の社会情勢を色濃く反映した教育課程のままであるといっても過言ではないと考えます。ただ救いなのはこの指定規則が，時の政府が打ち出した規制緩和を前提にしており，それまでの指定規則に示されていた具体的な科目やその授業時間などを完全に撤廃し，履修すべき単位数と大綱化された教育内容さえ遵守すれば，具体的な科目や授業時間等については各々の養成校で決めていいことになったことです。このように旧来に比して養成校の教育の独自性を打ち出しやすくなったことは大いに評価するところですが，この指定規則のもとで養成された理学療法士の状況から推察するに，ここ5，6年前ぐらいから本格的に注目されることが多くなってきた

領域に関する教育がほとんどなされていない印象を強くもっています。したがって，養成校において自発的に領域に関する授業を展開していなければ，そこで輩出される理学療法士の同領域における質は担保されないのではないかと考えます。

 

　この度，平成32年度入学者以降を対象とした指定規則の改定が予定されています。社会のニーズに応える人材の輩出を行うのが養成校の責務である以上，

領域への教育を養成校側がどのように考え，位置付けるかは大変重要な要素ではなかろうかと考えます。そこで，九州圏内の理学療法士養成校へについての授業の開講状況や，今後の指定規則の変更にあたり同領域の授業の実施予定についてアンケート調査を実施しました。

 

　これから理学療法士の進出が大いに期待される

領域について，必要な知識と実践できる技術の教育が必要なのではと考えています。

 

　本調査の結果を提示することで，

領域での理学療法士の課題と展望について関係者の皆様と共有できたらと考えています。

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「ウイメンズヘルス」は女性の一生をトータルにサポートする領域で、思春期～性成熟期～更年期～老年期全ての世代の女性をライフステージに応じた健康管理を行い、生涯を通して疾病の予防を行うことを目指しています。女性の健康に大きな影響を与えているのが、代表的な女性ホルモンであるエストロゲンです。エストロゲンは脳・中枢神経、心臓血管系、脂質代謝系、泌尿生殖器系、骨など、全身のさまざまな臓器に働きかけており、分泌量は20～30歳代をピークとして40歳代を過ぎると減り始め、平均50歳で人生のターニングポイントともいえる閉経を迎えます。更年期は閉経の前後5年間（10年間）で女性の誰もが確実に通る時期ですが、エストロゲン低下が一因となって一生の中でも心身の変化をもっとも感じやすい時期ともいえます。更年期障害に対しては、画一的なアプローチでは解決できないことも多く、幅広い治療の選択肢が必要になります。

　エストロゲンに関連して、女性の心身状態を左右するものとして「月経」があげられます。月経に伴って現れる症状として、月経困難症、月経前症候群といった病名がつくものから、ちょっとした不調も経験があるのではないかと思います。また、女性は妊娠、出産、育児といったライフイベントの経験、家庭と仕事との両立、親の介護など、さまざまなストレスを抱えています。ほてり・のぼせ、冷え、発汗、動悸やめまいなどの自律神経失調症状、イライラ、抑うつ気分、不安感、倦怠感、不眠などの精神神経症状などは、更年期に限らず女性にはよくみられます。実臨床では、診断基準に合致しないため病名としてはつけられないものの、明らかに正常な状態とはいえないケースに数多く遭遇します。しかし、西洋医学的に病名がつかないケースこそ「未病」の域であるかもしれず、漢方的アプローチを試みることは有用であると思います。漢方治療では、ひとつひとつの症状を分断せず、患者を全体として捉え、様々な視点から過不足を判断して失調状態からバランスのとれた状態に整えていきます。

　本日は、女性がWell-Agingを目指し、QOLを保って健康管理を行っていくための選択肢として、婦人科三大処方でよく知られている「当帰芍薬散」「加味逍遥散」「桂枝茯苓丸」を中心にお話させていただきます。

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【はじめに，目的】妊娠期には，腰痛，恥骨痛，仙腸関節痛，鼠径部痛などの骨盤周囲の疼痛が発生し，妊娠経過中の日常生活動作が阻害される。この主な原因としては，妊娠中に起こる関節弛緩と，胎児成長に伴う腹部膨隆および骨盤の傾斜角度の変化が挙げられている。このことから妊娠経過に伴い骨盤アライメントが変化し，疼痛発症に関連することが想定される。そこで本研究では，妊娠女性において骨盤アライメントと骨盤周囲の疼痛を縦断的に調査し，相互の関連性について検討することを目的とした。【方法】対象は産科婦人科クリニックに通院する妊婦201名（31.0±4.6歳）とし，妊娠12週，24週，30週，36週の計4回計測を行った。質問紙にて，Numerical Rating Scaleを用いて計測時の腰痛，恥骨痛，仙腸関節痛，鼠径部痛の程度を調査した。骨盤アライメントの計測には，簡易計測器Palpation Meterを上前腸骨棘と上後腸骨棘の下端に当て，静止立位時の上前腸骨棘間距離，上後腸骨棘間距離および骨盤前後傾角度の左右差（左右の骨盤前後傾角度の差）を計測した。統計解析では，妊娠中の各項目の変遷をみるために，骨盤アライメントに関しては反復測定の分散分析を行い，疼痛発症割合を記述統計にて確認した。さらに，妊娠中の骨盤アライメント変化と疼痛悪化の関連を見るために，妊娠各時期のそれぞれの骨盤アライメント指標について，妊娠12週から36週にかけて各疼痛が悪化したか否かを要因とした反復測定の分散分析を行った。有意水準は5%未満とした。【結果】骨盤アライメントは，妊娠経過に伴い上前腸骨棘間距離，上後腸骨棘間距離が有意に広がり（p＜0.05），骨盤前後傾角度の左右差に関しても大きくなる傾向を示した。仙腸関節痛の発症割合は妊娠12週の22％から増加を続け，36週では53.7％と漸増傾向を示していた。骨盤アライメントと仙腸関節痛の関連については，分散分析の結果，疼痛悪化群は疼痛非悪化群に比べ骨盤前後傾角度の左右差の増加率が高く，有意な交互作用が認められた（F（3，597）＝4.198，p＝0.007）。恥骨痛および鼠径部痛の痛みに関しては，有意な交互作用はみられなかったものの，妊娠初期段階から骨盤前後傾斜の左右差が大きいことが疼痛悪化に影響している傾向がみられた。【結論】本研究では，妊娠中に骨盤前後傾角度の左右差が大きくなることが，仙腸関節痛の悪化に関連していることが明らかになった。これは，横断研究による骨盤アライメントの左右差と妊娠期の骨盤周囲痛の関連性の結果と一致している。今回の調査では骨盤アライメントの変化と仙腸関節痛が有意な交互作用を認めたが，恥骨痛や鼠径部痛とも関連する傾向を示しており，骨盤におけるさまざまな痛みと関連すると考えられる。これらのことから妊娠期の骨盤周囲の疼痛予防には，骨盤アライメントを評価し，骨盤前後傾斜の左右差を是正するアプローチを実施することが有効であると考えられる。

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【はじめに，目的】妊娠により，女性の身体には様々な解剖学的および生理学的変化が生じ，歩行に代表される動作変化や，腰痛に代表される多様な不快症状が発生する。なかでも，妊娠期に特有の腰痛，恥骨痛，仙腸関節痛といった腰部および骨盤周囲の疼痛は，通称pregnancy-related lumbopelvic pain（以下PLPP）と呼ばれ，これにより女性のADLが阻害され，QOLが低下すると報告されている。この疼痛については，妊娠中に分泌されるリラキシンホルモンの作用による関節の弛緩と，胎児成長に伴う腹部膨隆および骨盤の過度な前傾が主な原因として挙げられている。つまり，妊娠経過に伴う骨盤アライメント及び動作パターンの変化が生じ，PLPP発症に関連することが予想される。そこで本研究では，妊娠女性におけるPLPPの有無と骨盤アライメントと歩行動作の関連性について検討することを目的とした。【方法】対象は名古屋市内の母親向けイベントに参加していた妊婦57名（29.9±3.8歳，平均妊娠月6.7±1.7ヵ月）とし，質問紙にて妊娠中のPLPP（腰痛，恥骨痛，仙腸関節痛のいずれか）の有無を聴取した。骨盤アライメントの計測には，骨盤傾斜の簡易的計測が可能なPalpation Meterを上前腸骨棘と上後腸骨棘の下端に当て，静止立位時の左右の骨盤前後傾角度を計測し，骨盤前後傾角度の左右差を算出した。歩行計測は，対象者の第三腰椎棘突起部に三軸加速度計を装着し，快適速度歩行条件下にて実施した。歩行路は，各2mの加速路・減速路を含む14mとし，解析対象区間は加速度と減速路を除く10mとした。得られた加速度データから，歩行指標として自己相関係数（autocorrelation coefficient：AC）および二乗平均平方根（Root Mean Square：RMS）を算出した。ACは値が大きいほど動作が左右対称的であることを示し，RMSは値が大きいほど体幹の動揺性が大きいことを示す指標である。なお，RMSは歩行速度の二乗値で除することで歩行速度の影響を調整した。統計解析では，対象者をPLPPの有無で2群に群分けし，骨盤前後傾角度の左右差，ACおよびRMSを対応の無いt検定にて比較した。次に，従属変数にPLPPの有無，独立変数に骨盤前後傾角度の左右差または各歩行指標を投入し，身長，体重，妊娠月数で調整したロジスティック回帰分析（強制投入法）を行った。有意水準は5%未満とした。【結果】PLPPあり群は43名（75.4%），PLPPなし群は14名（24.6%）であった。PLPPあり群はPLPPなし群と比較して骨盤前後傾角度の左右差が有意に大きく，RMSおよびACが有意に小さかった（［骨盤前後傾角度の左右差］4.91±3.41，2.07±2.06，p＜0.01；［RMS］PLPPあり群：2.77±0.57，PLPPなし群：3.15±0.49，p＝0.02；［AC］0.66±0.16，0.74±0.08，p＝0.03）。さらに，ロジスティック回帰分析において関連因子で調整してもなお，各項目はPLPPに有意に関連していた。【考察】本研究の結果，PLPP有訴妊婦において，RMSが低値であり歩行中の体幹の動揺性が小さいことが明らかとなった。これまでにも骨盤周囲痛を有する妊婦は体幹の回旋を減少させ，動きを制御した歩行戦略をとる事が報告されており，本研究結果はこれを支持するものと考える。さらに，本研究では，PLPP有訴妊婦は骨盤前後傾角度の左右差が大きく，ACが低値であり左右対称性の失われた歩容となっていることが示された。これらの結果から，PLPP有訴妊婦においては関節の弛緩や腹部膨隆によるアライメント異常や，歩行時の左右対称性の消失およびそれに伴う疼痛にたいして，体幹の動きを制御することにより補正しようとする歩行戦略が想定される。しかし，本研究は横断研究であり，PLPP，アライメント，動作の三者の関連性を証明する事は達成できたが，その因果関係は明らかではない。今後は縦断研究により各要素の因果関係を含めた検討を行う必要がある。本研究により，PLPPの予防には静的な骨盤アライメントおよび動的な歩行動作を包括的に評価する必要性が示された。またPLPPの改善には，左右対称性に着目した上でのアプローチが効果的である可能性が示唆された。【理学療法学研究としての意義】近年，理学療法学の分野において，分野への参加が重要視されている。本研究結果より，妊娠期の女性が特異的に抱えるPLPPに対して，理学療法における解剖学的および運動学的視点を踏まえた評価・アプローチによって，予防および対処を実施できる可能性が示されたと考える。

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【はじめに，目的】妊婦中に腰痛，骨盤帯痛，尿失禁を有する女性は多く，これらは妊娠に伴う姿勢変化が発症要因として考えられ，産後も継続する可能性が報告されている。我々の先行研究では妊婦の姿勢を客観的に評価する指標として腰仙椎の弯曲と立位時の傾斜が示され，身体症状を有する妊婦の姿勢の特徴の傾向が明らかになった。しかし出産経験のある経産婦は，以前の妊娠・出産に起因する姿勢変化や症状を有する可能性があり，初産婦とは異なる何らかの特徴を示すことが考えられる。そこで本研究の目的は，妊婦の姿勢と身体症状の関係について，出産経験の有無による特徴を，スパイナルマウスから得られる脊柱弯曲指標と静止画像から得られた姿勢指標を用いて明らかにすることである。【方法】被験者は，医師により研究参加許可の得られた妊娠16週－35週の妊婦28名とした。切迫早産や内科的疾患等の妊娠継続が困難となり得る合併症，その他明らかな骨関節疾患等の疾患がある者は除外した。身体症状では，研究参加時における腰痛，骨盤痛および尿失禁の有無を聞き取り調査した。姿勢評価では，デジタルカメラで矢状面より撮影した静止画像を，画像解析ソフトImage J 1.42（NIH）を用いて体幹と骨盤のなす角度，体幹と下肢のなす角度を計測した。併せて，スパイナルマウス（R）を用いて，頚椎から仙椎までの脊柱アライメントを計測し，仙骨傾斜角，胸椎前弯角，腰椎後弯角，立位時の傾斜角を算出した。得られたデータからIBM SPSS Statistics Version22.0を用いて，主成分分析を行った。求めた主成分得点より，初産婦群と経産婦群の姿勢の特徴を比較検討した。【結果】対象者の内訳は初産婦群18名，経産婦群10名であった。初産婦群は年齢30.3±4.3歳（平均±標準偏差），身長157.4±4.7cm，体重54.5±9.1kg，妊娠週数23.9±5.4週であり，経産婦群は年齢32.4±3.0歳，身長158.0±6.9cm，体重56.9±9.3kg，妊娠週数27.4±6.4週であった。身体症状では腰痛は初産婦群12名，経産婦9名，骨盤帯痛と尿失禁は初産婦群5名，経産婦群8名であった。主成分分析の結果，固有値1以上を示した第1主成分は腰椎後弯0.95，仙骨傾斜角-0.63，第2主成分は体幹と下肢のなす角度0.66，全身傾斜角0.64，第3主成分は体幹と骨盤のなす角度0.79で高い負荷量を示し，累積寄与率は77.3％であった。この結果より，第1・第3主成分は腰仙椎の弯曲の強弱，第2主成分は全身の傾斜を示していた。これに基づき第1主成分と第2主成分の主成分得点より両群の姿勢を分類し，特徴を検討したところ，初産婦は多様な姿勢を示していたが，経産婦群のうち5名は腰仙椎の弯曲が強く，全身がやや前傾する傾向が示された。【考察】本研究の結果，経産婦は初産婦と比較して腰痛，尿失禁などの身体症状を有する割合が多いことが明らかになった。これらの症状の悪化因子として出産経験が報告されているが，今回の結果も同様の傾向を示した。妊婦の姿勢評価の指標として，腰仙椎の弯曲と全身の傾斜角が示された。妊婦は増大する腹部の影響で体幹前面に重心が変位しやすく，それに伴い腰椎前弯増加や全身姿勢が前傾しやすい可能性が考えられる。しかし増大する腹部を保持し抗重力姿勢を保つために，本来は体幹の質量中心を後方へ変位させなければならない。そのためには，脊椎と骨盤の形状を変化させる必要があり，腰背部あるいは骨盤帯の周囲筋を代償として作用させ，結果として骨盤痛や尿失禁という腹部の筋機能不全による症状が発生していると推測された。多様な姿勢を示した初産婦と比較すると経産婦の半数が腰仙椎弯曲を強くし，全身を前に傾けていたことから，妊娠中の増大する腹部の影響をより受けやすく，症状を有しやすいことが推測された。【理学療法学研究としての意義】初妊婦と経産婦の身体症状と姿勢の特徴を明らかにすることで，出産経験別による身体症状の改善やその発症を予防するための理学療法介入方法が明らかとなることにつながる。そのため，本研究の結果はその根本的な指標となりうる。また，本研究を通して日本のにおける理学療法士の職域拡大に寄与できるものと考える。

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【はじめに,目的】妊娠により,女性の身体には様々な解剖学的および生理学的変化が生じ,腰痛に代表される多様な不快症状が発生する。これらの症状は医学的に母児への影響が少ないとされ,マイナートラブルと定義されている。しかし,この症状により妊婦のQOLが損なわれ,妊娠経過に悪影響を与えることから,対処を行う必要があるが,妊娠経過とマイナートラブルに関する調査は十分ではない。また妊娠前には,ホルモンバランスを整え,順調な妊娠経過を送るために,適正なbody mass index（BMI）を維持することが重要である。しかし,これは主に妊娠高血圧や妊娠糖尿病などとの関連において重要視されており,マイナートラブルとの関連についての十分な検討はなされていない。そこで本研究の目的は,妊娠中の女性に発生するマイナートラブルと妊娠前BMIとの関連を縦断的に検討することとする。【方法】対象は名古屋市内のXクリニックグループにおけるマタニティフィットネスに参加していた妊婦355名（31.1±4.1歳）とした。調査項目は2009年から実施されたメディカルチェックシート,および電子カルテから得られる身体情報（年齢,身長,妊娠前体重）である。メディカルチェックシートは,日本マタニティフィットネス協会が発案したものであり,睡眠,便秘,手指のこわばり,むくみ,足のつり,腰背痛,足のつけ根の痛み,肩こり・頭痛,肋骨下の痛み,食欲・むねやけの10項目について,妊婦が即時的に症状のある項目をチェックする自己記入式質問紙である。これをもとに,マイナートラブル有病率を算出し,記述統計的に検討を行った。また,妊娠前のBMI値からBMI低値群（BMI：18kg/m²未満）,BMI標準群（BMI：18～22 kg/m²）,BMI高値群（BMI：22kg/m²以上）の3群に群分けを行い,妊娠中期,妊娠後期のマイナートラブルの発症との関連を検討した。統計解析は,それぞれの時期において,従属変数を各マイナートラブルの有無,独立変数にBMI標準群をリファレンスとして低値群および高値群を投入し,年齢で調整した二項ロジスティック回帰分析（強制投入法）を行った。有意水準は5%未満とした。【倫理的配慮,説明と同意】当該施設の倫理委員会の承認を得て実施した。【結果】BMI各群の人数は低値群47名（30.4±4.2歳,BMI：17.4±0.6kg/m²）,標準群236名（31.2±4.0歳,BMI：19.8±1.0 kg/m²）,高値群72名（31.2±4.2歳,BMI：23.5±1.8 kg/m²）であった。対象者全体での各種マイナートラブル有病率の推移は,妊娠経過が進むにつれて大部分の項目は増加傾向を示したが,便秘,肩こり・頭痛については減少傾向を示した。回帰分析の結果,BMI高値群において妊娠中期では足のつけ根の痛みの有病率が有意に高く（OR：2.38，95%CI：0.41-3.94）,妊娠後期では睡眠障害（OR：2.00，95%CI：1.08-4.82）,手指のこわばり（OR：3.00，95%CI：0.51-5.09）,足のつり（OR：2.29，95%CI：0.50-2.40）,腰背痛（OR：2.20，95%CI：0.99-3.98）,足のつけ根の痛み（OR：2.14，95%CI：0.94-4.03）,肩こり・頭痛（OR：2.01，95%CI：0.69-3.86）の有病率が有意に高かった（p＜0.05）。一方,BMI低値群において妊娠中期では肩こり・頭痛の有病率が有意に高く（OR：2.84，95%CI：1.35-5.96）,妊娠後期では便秘の有病率が有意に高かった（OR：2.28，95%CI：1.08-4.82）（p＜0.05）。【考察】本研究の結果,マイナートラブルの中には,妊娠経過とともに有病率が増加するだけでなく,減少傾向を示す項目もあることが明らかとなった。また,妊娠前BMIとマイナートラブル有病率が関連することが示された。BMI低値群においてはBMI標準群と比較して,妊娠期のホルモン変化の影響を受けるとされる便秘や頭痛などの項目に関して強い関連がみられた。一方,BMI高値群においては腰背痛や足のつりなどの筋骨格系および循環系のトラブルの項目に関して強い関連がみられた。これまで妊娠準備のために適切なBMIを保つことが重要であることは指摘されていたが,マイナートラブルの発症を防止するうえでも重要であることが示された。マイナートラブルに関しては,妊娠中という治療法が限られる状況を考えると,妊娠前からの予防が重要である。今後は,BMI以外の要因も考慮に入れ,より詳細なリスク予測の指標を作成していく必要があると考える。【理学療法学研究としての意義】近年,理学療法学の分野において,分野への参加が重要視されている。本研究結果より,妊娠期に問題とされる各種マイナートラブルについて,それぞれの発症が母体の妊娠前のBMIと関連する結果が示されたことから,理学療法士として妊娠前の女性の体型にアプローチする事で各種トラブルに対する予防・対処の方法を提案する一助となると考える。

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【目的】

理学療法（WHPT）は2015年にPT協会で組織化されて以降，その重要性が注目されているが，臨床現場の実態は不明確で学部教育で修得すべき知識は十分に確立されていない．本研究では学部教育で扱うべき内容を明らかにするための基礎資料を得ることを目的とし，栃木県内の病院におけるWHPTの実態を調査することとした．

【方法】栃木県内の「病院（医療法による区分）」で一般病床を持ち，常勤の理学療法士が勤務する，リハビリテーション科，整形外科，産婦人科，泌尿器科，乳腺（外）科のいずれかが設置されている45病院に調査を依頼した．調査内容はWHPTに関する，妊娠期，出産後，女性特有の悪性腫瘍，加齢に伴う問題，女性アスリートの5つを大項目とした37症状を挙げ，2017年度の理学療法処方件数，およびすべての理学療法処方件数について回答してもらった．集計は全処方件数に対する各大項目の処方件数の割合と，各大項目のWHPTを実施している病院数の割合を算出した．

【倫理的配慮】対象施設へ調査の目的を口頭と紙面で説明し，本調査への回答をもって同意とした．本調査は倫理審査委員会の承認を得ている（17-Io-193）．

【結果】45病院のうち42病院から回答を得た（回収率： 93.3％）．全体の処方件数に対するWHPTの処方件数の割合は，平均で7.3％（平均174件）であった．各大項目の処方の割合・実施病院の割合は，妊娠期0.3％・9.5％，出産後0.2％・7.1％，女性特有の悪性腫瘍8.3％・57.1％，加齢に伴う問題86.7％・52.4％，女性アスリート3.2％・ 26.2％であった．

【考察】女性特有の悪性腫瘍は，処方件数の割合は少ないものの，実施している病院は半数以上であり，多くの病院が対応している症状であることが分かった．処方件数が最も多かった加齢に伴う問題と合わせて学部教育に取り入れるべき内容であると考えられる．一方で妊娠や出産に伴う症状への実施は少ない現状が明らかとなった．

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【目的】地域在住中高齢女性の尿失禁の実態と脊柱・骨盤アライメントとの関連について調査を行い、尿失禁の予防・改善に向けた骨盤底筋体操と姿勢に関する指導を実施し、その効果について検証を行うことであった。【方法】対象は地域在住女性29名であった。尿失禁症状・QOL質問評価票ICIQ-SFへの回答および排尿日誌への記録による尿失禁の実態調査と、自在曲線定規による立位時脊柱弯曲およびデジタル水平器による骨盤前後傾角度の測定を行った。姿勢やエクササイズの指導を実施し約4か月経過後、再度調査を行った。【結果】介入後、尿失禁症状は多くの対象者で軽減したが、有意な変化は認められなかった。また介入後、腰椎アライメントの有意な変化が認められた。介入前後で尿失禁症状とアライメントとの有意な相関は認められなかった。【結論】尿失禁症状や骨盤底機能に関する認識や理解には個人差があり、より個別的な指導の必要性が示された。

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