現代の思春期の人達が何を悩み, どのような原因で症状を呈するまでに至るか, またその治癒機転を解明するため, を必要とした10～15歳の思春期患者を分析した.
対象は, 1989年6月から1991年3月の間に, 国立東京第二病院小児科を受診した62例(男子30:女子32, 平均年齢12.8±1.5歳)である.
心理社会的発症要因を学校・家庭・友人関係に分類すると, 学校31(49%), 家庭24(40%), 友人関係7(11%)であった. また改善がみられたのは, 学校では19/31(61%), 家庭では13/24(54%), 友人関係では1/7(14%)であった.
結論として, 現代の思春期の人達は, 学校・勉強関係の問題に強いストレスを感じていると考えられる.

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在宅の言語障害者に対するサービスの実態を知ることを目的として,東京都内55ヵ所の地域保健・福祉施設の言語聴覚士(以下,ST)に対してアンケートを送付し,46ヵ所より回答を得た(回収率84%).STの勤務形態は非常勤がほとんどで,利用者に対する年齢制限や訓練期限は比較的緩やかで送迎もされていた.STは,グループ訓練や趣味活動,心理社会的な側面への援助のほか,必要に応じて個別評価,個別での機能的訓練も実施していた.

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我々は, 某企業における社会心理的アプローチを用いた健康づくり活動前後の疾病休業を調査したので報告する. 対象者は, 1991年4月から1999年3月まで某製造業企業に継続して在籍していた1029名の男性従業員である. 健康づくり活動は, ポピュレーション・ストラテジーやHRA（健康危険度評価）の使用, 実行しやすい生活習慣目標, 従業員個人の自発的な生活習慣改善に対する賞賛, 上司による支援, 補助金の配付というを用いて, 従来員の生活習慣の向上を援助し, 疾病休業を減らすために, 1995年4月より開始された. 疾病休業は診断書や勤務表から算出した. 健康づくり活動前後4年間を比較したところ, 全疾病と筋骨格系疾患による疾病休業が減少したのが認められた. 我々は, による健康づくり活動導入後に, 疾病休業の傾向が変化したのを認めた.

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入院による呼吸リハビリを実施した慢性呼吸器疾患患者28名にState-Trait Anxiety Inventory (STAI), Self-rating Depression Scale (SDS)，一般性セルフエフィカシー（GSES）による心理評価を行い心理的影響を調査した．その結果，不安，抑うつは有意に改善し，自己効力感も改善傾向にあった．病気への心配，生活への自信の無さが，不安，抑うつ状態と関連し，年齢や息切れの強さも心理面に影響を与えていた．これらの個人的背景を考慮した効果的な患者教育，

が必要である．

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現在理学療法の臨床現場において心理社会的因子をスクリーニングすることが推奨されている。運動器理学療法においては生物医学的アプローチから生物

への転換が重要であり，回復を阻害する心理社会的危険因子であるyellow flagの程度を把握するために様々なスクリーニングツールが開発されてきた。スクリーニングツールの使用は生物の臨床実践に向けた第一歩となる。今回はまず，様々な国のガイドラインの中で使用が推奨されており，腰痛に対して使用できるSTarT Back Screening Toolと，部位を問わず全ての運動器疾患を対象に使用できるÖrebro Musculoskeletal Pain Screening Questionnaireを紹介した。さらに，予後予測のために用いる場合，すなわち，スコアを計算しそのスコアに基づいて予後を判断する使い方と，臨床推論を充実させ生物心理社会的なアプローチを実践するために活用する方法を紹介した。また，近年新たに開発されたスクリーニングツール例も簡単に紹介した。

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本邦では理学療法先進諸国のように，地域在住の一般人が理学療法士に腰痛のセルフマネージメント戦略の獲得に向けた教育的な内容や生物

を求めているのか不明である。そこで，本研究は，地域在住の一般人の，腰痛の際に理学療法士に求めるものと，腰痛予防に対するセルフマネージメントを半構造化インタビューにより調査・分析した。19名のデータに基づく主題分析の結果，理学療法士に求めることについて５つのテーマが抽出された：社会的観点，身体生物学的観点，治療の方向性提示，理学療法士による治療手段の選択，医者との連携。腰痛予防に対するセルフマネージメントとしては，受動的治療継続行動の他に主体的な腰痛予防対策であるHealth Directed BehaviorやSelf-monitoring and Insightを含む3つのテーマが抽出された。本邦においても腰痛に対する教育的アプローチや生物を通じた主体的な腰痛予防対策への需要がある可能性が考えられた。

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所属訂正

（誤）

山田 クリス 孝介（佐賀大学）

（正）

山田 クリス 孝介（慶応義塾大学）

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近年,うつ病の遷延化問題における職場復帰対策は重要な課題の一つである.本研究では,遷延性うつ病の3事例を通し,職場復帰を阻害する心理社会的要因を明らかにして,職場復帰のためのを行った.ここではその経過と効果について述べ,考察を加えることを目的とする.対象は当院を紹介受診した遷延性うつ病患者3名である.われわれは彼らに面談・心理検査などを利用し介入・分析した.3症例の問診・検査の結果,トラウマ体験に起因する(対人・会社)恐怖イメージが職場復帰の阻害要因として,作用していたと考えられた.そこで,(1)生活リズムの改善による心身の安定化,(2)会社・外出恐怖には段階的エクスポージャー,(3)完璧主義など非機能的な認知様式には日記などを活用し認知の修正,(4)睡眠リズムの改善の介入を行った.その結果,薬物治療のみでは,職場復帰できなかった3症例が復帰することができ長期経過(3年以上)も良好であることを確認できた.遷延性うつ病の中には,薬物とに加えて,トラウマの視点から,恐怖イメージのアセスメントと「行動」「認知」へのアプローチが必要な症例が少なくないことを強調したい.

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【はじめに、目的】

腰痛の再発予防ではセルフマネージメント 戦略の獲得が重要である。しかし患者の理学療法に対する理解が乏しく、セルフマネージメント戦略への獲得への需要がなければ、理学療法士との協働によるセルフマネージメント戦略の獲得は困難である。そこで本研究では地域在住の一般人の腰痛に対する理学療法への認識と理学療法士に求めるもの、そして腰痛予防のセルフマネージメントの実態を半構造化インタビューにより調査・分析した。

【方法】

量的調査と半構造化インタビューを埼玉県某地域在住の18歳以上の日本語を第一言語とする者19名に実施した。量的調査では腰痛の症例を提示し、その症例に対する理学療法業務をリストから選択してもらい正答率を出した。半構造化インタビューは１対１で実施し、理学療法に求めるもの、そして腰痛対策・予防として行っているセルフマネージメント戦略とその情報の出どころを調査した。分析は主題分析を行った。コーディング・分類は6名の共同研究者の 合意が得られるまで繰り返した。

【結果】

量的調査で全問正解した人の割合は14.3%であった。理学療法士に求めることについての半構造化インタビューでは、５つのテーマが抽出された。また腰痛のセルフマネージメントに関して、腰痛対策を実施している対象者の割合は87.5%であり、12個の戦略と３つのテーマが抽出された。

【考察】

理学療法業務の中で認知度が低かったのはスクリーニング検査系、

の項目であった。理学療法士に求める５つの項目の内「社会的観点」や 「身体生物学的観点」からは生物の必要性が裏付けられた。腰痛予防・セルフマネージメントは大半の対象者が実践しており、12個の戦略の内５つは先行研究で推奨されるマネージメント戦略と一致していた。ただ妥当性のある ５戦略の中で理学療法士から提供されたものは２戦略のみで、また理学療法士と協働して自ら効果を実感し、予防戦略としている者は1名のみであった。そのため腰痛への理学療法介入の実態、患者のセルフマネージメント獲得に対する理学療法士の役割の認識を今後調査する必要があると考えられた。

【結論】

理学療法士業務を正確に理解している地域在住の一般人は僅かであった。理学療法士には生物

が求めらることが分かった。腰痛のセルフマネージメントは多くの媒体から情報がもたらされていることが分かった。

【倫理的配慮】

埼玉県立大学研究倫理委員会の承認を得た (承認番号22830番)

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慢性非特異的腰痛患者には，心理社会的要因が関与している症例が多く，その場合はそれらの要因を的確に評価し，それに応じた適切かつ合理的な認知行動的アプローチが求められる．就労に支障をきたしている患者に対しては，社会的支援も必要である．これらと運動療法を併せることが主軸といえる慢性腰痛に対する集学的治療は，本邦の慢性疼痛診療ガイドラインにおいて最高位の“施行することを強く推奨する”1A判定である．一方，筋骨格系疼痛に対する「心理社会的フラッグシステム」が，世界の有識者による会議を経て英国で開発され，欧州では各国の診療ガイドラインで推奨されている．我々は，令和3年度厚生労働省慢性の痛み政策研究事業（慢性の痛み患者への就労支援/仕事と治療の両立支援および労働生産性の向上に寄与するマニュアルの開発と普及・啓発）の中で，意欲ある治療者のOperation Systemとなる合理的な手法を目指した「新心理社会的フラッグシステム日本版」を開発した．本稿では，心理社会的要因であるイエローフラッグ（認知行動療法の選択・実施に向けた心理社会的要因と具体的なアプローチ）を中心に解説する．

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わが国においてはプライマリケアという言葉が誤解されることが多い.多くの医師はプライマリヘルスケアの原点と阻害因子を無視している.地域における総合診療の現場では,(1)一人暮らしあるいは老夫婦のみ世帯の増加,(2)認知機能低下者の増加,(3)服薬管理が不十分の人の増加,(4)家族・地域の介護力低下,(5)ソーシャルサポートの衰退が問題となっている.これらの問題解決には総合診療医に技法が強く求められており,医師ばかりでなく多職種による協働作業も欠かせない.

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2018年に出版された慢性疼痛治療ガイドラインでは，薬物，インターベンショナル治療（IVT），

，リハビリテーションについて記載され，それぞれを組み合わせながら集学的に治療していくことを推奨している．神経ブロックを含めた種々のIVTを施行する場合，痛みの原因を診断して，適応を考慮しながら治療することが重要である．効果的な神経ブロックとIVTは，痛み治療に有用である．神経ブロックを含めたIVTを加えることは，早期に慢性疼痛を改善させる手段となり，ペインクリニック的な集学的治療を構築していく契機となると考えている．

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本稿では，近年の失語の言語訓練について３つの側面から論じた。まず，訓練効果のアウトカムとして，SLTA など機能障害の指標だけでなく，コミュニケーション活動制限の指標も重要であることを指摘し，日本における現状について述べた。次に，「どのように訓練するか」として，近年の訓練方法を「言語機能アプローチ」「コミュニケーションアプローチ」「」「新しいアプローチ」に大別して概要を述べた。最後に，「どのくらい訓練するか」として，CI 失語療法を紹介しながら，訓練量と失語の回復の関係について文献レビューの結果を述べた。週あたりの訓練が６〜７時間以上であると，２時間程度より回復を促進するようであった。一方で，intensive な訓練は患者の負担にもなり得るので，よりいっそう，患者との共同意思決定が大事であると論じた。

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米国では医学生に臨床的な問題だけでなく, 疾患が患者とその家族に与える影響について学習させる手段としてFamily Case Studyが家庭医療学で用いられている. この手法は日本ではまだ馴染みがないものである. そこで本稿では著者らの経験を元にFamily Case Studyについて紹介し, それがミシガン大学家庭医学科における教育の中でどのように実施されているかを示す. このFamily Case Studyを実際に日本の医学教育に導入するためには, 個々の施設の状況に合わせる必要があるが, この手法を用いた臨床実習の経験を通じて家庭医学とその身体の概念を学ぶことは大変有効であると考えられ, その実施が望まれる.

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　運動学は，人間運動の科学的研究である。一方，人間の運動行動は，生活環境下や社会状況などからのニーズの影響を受け，個人の心理的要因により発動されるため，運動行動の理解には多くの諸原理から選択され系統的な応用が必要である。いわゆる，生物

である。しかし，人間の運動行動を純粋に運動現象と捉えると，その現象は身体の構造と機能に基づく環境適応の結果として理解することができる。その観点から人間の運動を取り巻く諸原理は生物学と物理学であると言える。

　病態運動学は，人間の異常運動現象の要因を理解説明する応用的学問であり，次の3つの手続きに基づく。①運動現象の異常性を観察と計測を用いて運動学用語と物理量で記録する。②その現象を物理の法則に基づいて正常と比較し説明する。③その異常現象の因果的説明を疾病や機能障害に基づく生体活動，運動制御，心理的活動などの異常性に求める。つまり，病態運動学は人体の構造と機能と身体運動との関係を，特に疾病あるいは機能障害による機能的制限を対象とし，その因果関係について分析評価する。

　理学療法士は，理学療法施行にあたり解剖・生理学的システムとしての身体運動を展開させ，疾病により発現する症状や兆候を運動障害の視点から捉えた病態運動学を基盤とする処にアイデンティティーを自覚する。

　基礎研究は主に基本原理の解明や新たな知の発見，創出や蓄積などを志向し，「特別な応用，用途を直接考慮することなく，仮説や理論を形成するため又は現象や観察可能な事実に関して新しい知識を得るために行われる理論的又は実験的研究」と定義される。

　我が国の高等教育では，大学院へ進学する学生が減少傾向にある中，理学療法，作業療法関連の大学院進学者が急増している。これは，多様な社会状況が要因としても学問・職域に関する科学的指向性を示唆するものであり，理学療法学の基盤である病態運動学への基礎研究の役割を議論することは今日的テーマであると言える。

　講演では，理学療法の主要な対象である姿勢制御・バランス研究を反射，機能，認知のキーワードで概観し，併せて障害モデルの観点からテーマについて議論したい。

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