抄録
【目的】Stanford A型急性大動脈解離(AADA)における保存的治療の死亡率は40~50%と極めて高いと報告されており,外科的治療が選択されることが多い.また,AADAの手術は,近年の人工心肺の発達や周術期管理の向上に伴い成績が向上してきており,その後のリハビリテーション(リハ)の需要は高まっている.一方で,術後に解離が残存する症例に関しては,大動脈径が拡大することによって大動脈瘤の形成に至ることもあり,リハを進行するにあたり極めて注意を要するとされている.しかし,AADA術後における大動脈径の拡大に関する危険因子において,術後遠隔期の報告は散見されるものの,入院期における検討はほとんどなく,どのような指標を基にリスク層別化をするかは明確となっていない.また,大動脈径の拡大はリハの進行速度に影響されているかに関しても,十分な検討がなされていない.そこで本研究の目的は,AADA術後患者において,入院期における大動脈径の拡大に関連する因子を調査し,さらに大動脈径の拡大とリハの進行速度との関係性を検討した.【方法】対象は,2009年4月から2012年8月の間にAADAに対して緊急手術を施行した患者のうち,残存解離を有し,かつ入院時と退院時の大動脈径をコンピュータ断層撮影(CT)にて確認することが可能であった52例(年齢61.0±11.9歳,男性31例)である.これらの対象を,残存解離における偽腔の血流状態別に偽腔開存型例,偽腔閉鎖型例,偽腔閉鎖型にulcer-like projectionを合併している例(ULP例)に分類し,それぞれの大動脈径の変化量を調査した.大動脈径の測定はCT画像により行われ,退院時の大動脈最大部位の最大短径から,入院時の同部位における最大短径を引いた値を大動脈の変化量とした.なお,大動脈径の測定は熟練した放射線技師により測定された.次に,大動脈径の拡大の危険因子を検討するため,偽腔開存型例を対象として,大動脈径の変化量の中央値であった1.0mmを境に,1.1mm以上の拡大を認めた拡大群(13例,55.9±7.6歳)と,1.0mm以下の拡大または縮小を認めた非拡大群(14例,54.7±12.9歳)の2群に分類した.調査測定項目は,年齢,性別,Body Mass Index,合併症の有無,術式,入院時の血液検査データ,手術時間,大動脈遮断時間,人工心肺時間,術中の出血量,術中の総水分バランス,術後の人工呼吸器管理時間および術後に100m歩行が自立した日数(歩行自立日数)とした.さらに,偽腔開存型例において,リハの進行速度と大動脈径の変化の関係を検討するため,歩行自立日数が10日以下であった順調群(15例)と,11日以上であった遅延群(12例)に分類し,入院時と退院時の大動脈径の変化を調査した.術後は運動中の収縮期血圧を150mmHg未満と設定し,可及的かつ早期に離床を進めて歩行距離を延長し,可能な症例は自転車エルゴメータを用いた有酸素運動を実施した.統計学的解析は拡大群,非拡大群における2群間の比較はカイ2乗検定,対応のないt検定を使用した.また,リハの進行速度と大動脈径の経時的変化には,リハの進行速度(順調群,遅延群)と測定時期(入院時,退院時)の2要因による分散分析を使用した.なお,統計上の有意水準は5%未満とした.【倫理的配慮】本研究は当院倫理委員会の審査を受け承認を得た.また,対象者には研究の内容を説明し同意を得た.【結果】偽腔開存型例,偽腔閉鎖型例,ULP例における入院期の大動脈径の変化量は,それぞれ1.7±3.5mm,-1.7±4.3mm,-0.6±3.6mmであった.また,偽腔開存型例において,拡大群の術前のクレアチニン値は,非拡大群と比較して有意に高値を示した(p<0.05).入院期における大動脈径の変化はリハの進行速度と測定時期の間に有意な交互作用は認めなかった(F=1.2:p=0.27).術後に残存解離の破裂や再解離を呈した症例は認めなかった.【考察】AADA術後の入院期において,偽腔開存型例が大動脈径の拡大の危険因子であることが示唆された.さらに,偽腔開存型例における,術前のクレアチニン値の高値が大動脈径の拡大に影響している可能性が考えられた.術前の腎機能の低下が術後の体液および血圧の管理を難渋させたことにより,大動脈径の拡大を助長したと考えられた.また,大動脈径の拡大はリハの進行速度に影響されないことが示唆された.【理学療法学研究としての意義】本研究の結果は,AADA術後の患者のリスク管理において有益な情報となり,さらに入院期のリハのプログラムを再考する上での一助となり得る.