抄録
【はじめに、目的】介護予防対策の一環として特例高齢者に対する介護予防事業が実施され、有効性が報告されている。筆者らも特定高齢者に対して3ヶ月間の介護予防教室を行い、運動器機能の向上を示した。しかし、短期的な介護予防教室において運動器機能の向上は認めるが、介護予防終了後の実態は不明のままで実際に介護予防が図れているかは明らかとなっていない。また、Kalapotharakosらは80歳以上の高齢者において運動中止後6週間後には筋力は低下するとしており、継続的な運動の必要性を述べている。その為、短期的な調査だけでなく、介護予防教室終了後の長期的な経過を調査し、介護予防の実態を把握する必要があると考える。今回は介護予防教室終了後の介護状態を調査し介護保険に認定した者と非認定者の特徴の違いを明らかにすることを目的としてアンケート調査を行った。【方法】対象は3ヶ月間の介護予防教室を終了し、2年以上経過している特定高齢者35名（男性13名、女性22名）とした。すべての対象者に郵送によるアンケート調査を実施した。アンケート調査の項目は介護予防教室終了後の介護保険認定の有無と要介護度、介護予防教室終了後における運動習慣の有無および転倒発生の有無とした。運動習慣の有無の判定基準は日常生活以外に1週間のうち合計1時間以上運動を行っていることとした。介護保険の有無により認定群と非認定群の2群に分けた。介護予防教室は準備運動の後に筋力エクササイズ、バランスエクササイズを中心とした120分間の運動器機能向上プログラムを週に1回の頻度で3ヶ月間に計13回実施した。運動器機能の評価は介護予防教室終了後に片脚立位時間、Timed up and go test（TUG）、10m歩行時間、大腿四頭筋筋力を測定した。2群間の比較は、年齢、BMI、片脚立位時間、TUG、10m歩行時間、大腿四頭筋筋力、運動習慣の有無、転倒発生の有無を比較した。年齢、BMI、10m歩行時間、片脚立位時間、TUGは対応のないt検定、性別、運動習慣の有無、転倒の発生はχ²検定を用いて危険率5%とした。【倫理的配慮、説明と同意】発表に先立ち対象に書面により対象者に説明を行い同意を得た。なお、リハビリテーションカレッジ島根の倫理委員会の承認を得て実施した（承認番号1204）。【結果】得られた回答数は22名（男性8名、女性14名）であった。認定群は8名（36.3%：男性6名、女性2名）、非認定群は14名（男性2名、女性12名）であった。それぞれの平均年齢は78.3±7.3歳、75.1±7.2歳、身長は157.9±7.4cm、153.6±6.9cm、体重は56.9±7.5kg、49.9±10.0kg、BMIは22.9±3.1、21.1±4.0であった。介護予防教室終了時の運動器機能はそれぞれ片脚立位時間は5.5±4.9秒、20.2±11.3秒、TUGは9.2±2.8秒、6.3±1.5秒、10m歩行時間は8.2±2.6秒、5.8±1.7秒、大腿四頭筋筋力は3.8±1.0N/kg、3.5±1.3pN/kgであった。介護教室終了後に運動を継続していたのは認定群は5名、非認定群は9名であり、転倒が発生したのは認定群は3名、非認定群は3名であった。2群間の比較では性別と介護予防教室終了後の片脚立位時間、TUG、10m歩行時間に有意差を認めた（p<0.05）。【考察】地域在住高齢者のADL障害発生率を調査した研究では8年間の追跡調査で40%前後（宮原,2009）、3年間では5%前後（Balzi,2010）と報告されている。今回は2年間の追跡調査により36.3%が介護予防教室終了後に介護保険の認定を受けた。本研究はADL障害の発生ではなく介護保険認定の有無で調査したが、2年間で36.3%が認定を受けたということは、特定高齢者は介護保険に認定されやすいことが確認できた。認定群と非認定群の比較では性別、片脚立位時間、10m歩行時間、TUGに有意差が生じ、歩行能力バランス能力など体をコントロールする能力は介護予防に重要な要素と考えられる。これらの要素をいかに向上できるかが介護予防においては重要になると考えられる。しかし、介護予防後の運動習慣には群間に有意差と認めなかった。これは、関節痛や内部疾患なども日常生活を低下させる要因としている報告があり、それらの要因が影響した可能性がある。今後は身体機能のみならず、生活習慣や合併症などの要因も含めて長期的な調査が必要と考える。【理学療法学研究としての意義】介護予防の実態の理解と介護予防のための運動プログラムに役立つデータを示せたと考える。
