自己判断の高合意性認知が自己肯定感を維持する可能性を，高合意性情報が強制承諾 による態度変化に与える影響を調べることによって検討した。認知的不協和に直面した人は自身の態度を変化させるが，自己肯定化や自己評価維持システムなど，他の自己肯定感維持方略によって自己肯定感を修復すると態度を変化させる度合いが縮小することが明らかになっている。そこで，強制承諾場面での態度変化の程度を自己肯定感修復の指標とした。初めに強制承諾の手続きとして反態度意見の作成を求めた後，高合意性情報の有無によって合意性認知の程度の操作を行った。参加者の態度は，実験の最初と最後に測定した。その結果，高合意性情報を与えられた人は，そうでない人に比べて態度変化が小さかった。また，この効果は高合意性情報が不協和と関連が無い場合には，関連が有る場合ほど顕著にはみられなかった。以上から，脅威との関連の有無によって効果に違いはみられるが，自己脅威状況において合意性を高く認知すると自己肯定感が維持されることが示唆された。
