巻号一覧
52 巻 (2012 - 2013)
- 2 号 p. 79-
- 1 号 p. 1-
前身誌
52 巻, 2 号
選択された号の論文の6件中1～6を表示しています
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原著論文
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浅井 千秋2013 年52 巻2 号 p. 79-90
発行日: 2013年
公開日: 2013/03/09
ジャーナル フリー本研究では，自発的職務改善が，情緒的組織コミットメントとキャリア開発志向の2つの就業態度および，上司エンパワーメント，上司の統制的管理，組織エンパワーメント，キャリア開発支援，業績主義評価の5つの就業環境によって規定されるという仮説に基づいて，構造モデルが構成された。5つの企業の従業員372名に対する質問紙調査のデータを用いた共分散構造分析によって，このモデルの妥当性を検討した結果，自発的職務改善に対して，キャリア開発志向と上司エンパワーメントから正の影響が見られ，業績主義評価から負の影響が見られた。組織エンパワーメントと情緒的組織コミットメントは，キャリア開発志向を高めることを通して，間接的に自発的職務改善に影響を与えることが示された。最後に，本研究を通して明らかになった知見の妥当性と課題について考察を行った。
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神原 歩, 遠藤 由美2013 年52 巻2 号 p. 91-103
発行日: 2013年
公開日: 2013/03/09
ジャーナル フリー自己判断の合意性を自ら高く推測することが，脅威に晒された自己肯定感を修復する効果について検討した。自己脅威として架空の施策について反態度意見の表明を促した（強制承諾）後，自己判断についての合意性を推測させた。実験前後にその施策への態度を測定し，態度の変化量を従属変数とした。認知的不協和に陥った人は表明した意見に合わせて態度を変化させるが，自己肯定感が修復すると態度を変化させる程度が縮小することが知られている。そこで，自己判断の高合意性推測が自己肯定感を修復するなら，合意性を高く推測すると態度変化量が縮小すると予測された。また，高自尊心者は脅威に対して直接的，低自尊心者は間接的自己防衛方略を採ることから，自己肯定感修復に用いる合意性と脅威との関連度合いは自尊心の高さによって異なると考えられた。結果はこれを支持し，脅威と関連する判断の合意性の場合（実験1）には高自尊心者で，脅威と関連しない判断の合意性の場合（実験2）には低自尊心者で，合意性を高く推測すると態度変化量が縮小する傾向がみられた。自尊心の高さによって修復に用いる合意性と脅威との関連は異なるが，合意性を高く推測すると自己肯定感が修復されることが示唆された。
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早瀬 良, 坂田 桐子, 高口 央2013 年52 巻2 号 p. 104-115
発行日: 2013年
公開日: 2013/03/09
ジャーナル フリー医療機関では，質の高い医療サービスの提供が求められている。本研究では，医療の質の指標の1つである患者満足度について，医療を提供する側である看護師と医療を提供される側の患者の両者の評価を用い，特に職種間の協力によるチーム医療に着目し，患者の満足度との関連を検討した。調査対象者は外来患者290名，入院患者205名，看護師108名であった。分析の結果，以下のことが示された。（1）外来患者は医師の接遇評価が肯定的であるほど，外来診療への満足度が高い。（2）入院患者は，病棟看護師の接遇評価および医療従事者間の連携評価が肯定的であるほど，入院生活への満足度が高い。（3）さらに，看護師が他者と協力して業務遂行しているという自己評価は，医療従事者間の連携に関する患者の評価を介し，患者の入院満足度を規定した。以上の結果から，質の高いサービスを提供するためには，看護師が他職種と連携することで，患者の満足度を高めることが重要である可能性が示唆された。
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資料論文
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神原 歩, 遠藤 由美2013 年52 巻2 号 p. 116-124
発行日: 2013年
公開日: 2013/03/09
ジャーナル フリー自己判断の高合意性認知が自己肯定感を維持する可能性を，高合意性情報が強制承諾 による態度変化に与える影響を調べることによって検討した。認知的不協和に直面した人は自身の態度を変化させるが，自己肯定化や自己評価維持システムなど，他の自己肯定感維持方略によって自己肯定感を修復すると態度を変化させる度合いが縮小することが明らかになっている。そこで，強制承諾場面での態度変化の程度を自己肯定感修復の指標とした。初めに強制承諾の手続きとして反態度意見の作成を求めた後，高合意性情報の有無によって合意性認知の程度の操作を行った。参加者の態度は，実験の最初と最後に測定した。その結果，高合意性情報を与えられた人は，そうでない人に比べて態度変化が小さかった。また，この効果は高合意性情報が不協和と関連が無い場合には，関連が有る場合ほど顕著にはみられなかった。以上から，脅威との関連の有無によって効果に違いはみられるが，自己脅威状況において合意性を高く認知すると自己肯定感が維持されることが示唆された。
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野呂 千鶴子2013 年52 巻2 号 p. 125-136
発行日: 2013年
公開日: 2013/03/09
ジャーナル フリー本研究では市町村合併を経験した保健師集団を対象に，環境変化とともにその活動システムが変化する過程を追跡することを目的とした。研究方法はインタビュー調査を用い，活動理論を参考に分析を行った。その結果，次の3点が明らかになった。1）合併前は，地域に出向き住民に出会う活動を展開してきた「周辺市町村活動システム」と法で課せられた活動を展開してきた「中心市活動システム」に分類できた。2）合併調整では，全市統一した活動を行う方針となったが，これが既存システムとの間でダブルバインドになった。3）合併後の「合併混乱期活動システム」は，ダブルバインドの突破をめざし「住民」を対象とした活動を模索する中で，保健師の専門能力として求められている「地域診断とそれに基づくビジョンの策定」を改めて意識することになった。以上より，この環境変化は，組織や人口規模に柔軟に対応できる，保健師の専門能力を意識した活動システム創出のための拡張的学習のプロセスだったと言える。
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中村 和彦2013 年52 巻2 号 p. 137-151
発行日: 2013年
公開日: 2013/03/09
ジャーナル フリー本研究の目的は，ラボラトリー方式の体験学習を用いた授業が大学生の対人的傾向やソーシャルスキルに及ぼす効果について，不等価統制群事前事後テストデザインによって検証することであった。加えて，体験学習のEIAHE'モデルに基づく「体験から学ぶ力」の個人差が，ラボラトリー方式の体験学習の効果に影響するかどうかについて検証することも目的とした。大学1年次の春学期にラボラトリー方式の体験学習を用いた授業を受講した対象者を実施群，同学年同学科で受講しなかった対象者を統制群とし，授業開始時期の4月と授業終了時期の7月に，対人的傾向やソーシャルスキル尺度，「体験から学ぶ力」評定尺度への回答を求めた。その結果，統制群に比べて実施群の対象者は，「自己発見動機」得点が有意に上昇することが明らかになり，ラボラトリー方式の体験学習は自己への気づきに対する動機づけを高めることが示された。また，実施群において「体験から学ぶ力」の自己評定が高い群は低い群に比べて，「ソーシャルスキル」合計得点とその下位尺度である「問題解決スキル」，「コミュニケーション・スキル」の得点が有意に上昇することが明らかになった。
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