2018 年 2 巻 論文ID: 2017-020
帝京大学薬学部では学生の薬物乱用防止に関する意識調査を継続して実施している.今回5年間(2012~16年度)の1年生を対象とした調査結果を解析した.調査の結果,危険ドラッグ販売店舗数がゼロにもかかわらず危険ドラッグが「簡単に手に入る」と考える学生が12.3%であった.また危険ドラッグの認識では「どのような理由であれ,絶対に使うべきではないし,許されることではない」と回答した学生は2014~15年度で91.0~94.2%だったが2016年度には89.4%と低下した.この傾向は大麻の認識に関する設問でも同様であった.乱用薬物に関する主要な情報源は各年度共に「小中高の授業」(80.9~89.1%)で,次いで「テレビ」(44.2~56.1%)であった.本調査時期中に池袋脱法ハーブ暴走事故が発生しており,大学教育前の薬学部1年生,特に2014年度に調査を行った学生はメディアからの大きな影響を受けている可能性が示唆された.