目的 経済的困窮や社会的孤立など，生活困窮状態は健康の社会的リスクであり，医療的ケアの効果を阻害する要因でもある。近年，患者の社会的リスクに対応する医療機関の取り組みが広がりを見せつつあり，その対象者を適切にスクリーニングできる方法の確立が求められる。そこで，医療機関で活用することを想定した生活困窮評価尺度を開発しその妥当性と信頼性の一部を検証した。
方法 5つの医療機関を新規に受診した成人を対象に横断研究を実施した。生活困窮に関する25の質問の回答結果を用いて探索的因子分析を行った。反復主因子法により因子数を規定し因子を抽出した。プロマックス回転を用いた。抽出された因子の妥当性と信頼性を検証した。信頼性の検証には標準化クロンバックα係数を算出した。得られた結果から因子負荷量が高い設問を選択し，簡易尺度の問診項目を選定した。
結果 対象者は265人であった（回答率：75.1%）。因子分析の結果，経済的困窮と社会的孤立の2因子が抽出され，因子負荷量が0.40以上のものとして，経済的困窮尺度では8問，社会的孤立尺度では5問が主要な設問の候補として抽出された。標準化クロンバックα係数は，経済的困窮尺度で0.88，社会的孤立尺度で0.74であった。さらに，簡易尺度の問診項目を各因子の因子負荷量が高いものから2項目ずつ選定した。すなわち「この1年で，家計の支払い（税金，保険料，通信費，電気代，クレジットカードなど）に困ったことはありますか。」「この1年間に，給与や年金の支給日前に，暮らしに困ることがありましたか。」「友人・知人と連絡する機会はどのくらいありますか。」「家族や親戚と連絡する機会はどのくらいありますか。」であった。
考察 医療機関で患者の生活困窮を評価することを想定した尺度を開発し，一定の妥当性・信頼性を確認した。尺度の実用化に向けては，保健・医療・介護・福祉・地域社会の十分な連携のもと，質問項目の回答に対するスコアリングと地域や医療機関の特性に応じた本尺度のカットオフ値の設定，さらなる一般化可能性の検証等が必要である。
