抄録
「目的」当法人の医療・介護施設に勤務する看護師、介護士、事務職を含む全職員の腰痛の実態 を明らかにし、腰痛予防対策を検討することである。 「方法」対象は当法人の医療・介護施設に勤務する全職員で有効回答を得られた 255 名とした。 調査項目は性別、年齢等の基礎項目と現在の腰痛の有無、最も腰痛を起こす職務内容、職務内 容で改善が必要と考える項目、腰痛予防対策への取組みとした。 「結果」現在腰痛が「ある」と答えた割合は 67%であった。職種別では介護士 89%、看護師 71%、事務職 62%で腰痛がみられた。最も腰痛を起こす職務内容は職種により異なっており、 職務内容で改善が必要と考える項目は急性期病棟・地域包括ケア病棟は「作業手順・動作方法」、 療養病棟は「設備・機器」をあげ、また全病棟で「作業する人数」の回答は多かった。 「結論」腰痛有訴者は先行研究より高く、職種・病棟により異なっていた。職種、病棟に応じた 対策の必要性が示唆された。
