本稿の目的は，琵琶湖産淡水魚介類（湖魚）のフードシステムの実態を把握することである。そのために，漁業生産から流通，加工，そして地場消費の動向を調査し，得られた情報の分析をおこなった。
琵琶湖漁業の漁獲量は明らかに縮減傾向にある。漁獲努力はコアユに集中するが，加工原料として需要のあるフナ，ハゼ類，モロコ，エビ，シジミは軒並み不振である。アユを中心とする内水面養殖業の生産量も，ピーク時の半分ほどにまで落ち込んだ。
湖魚の流通をみると，鮮魚のほとんどが滋賀県内で加工され，やはり滋賀県内で消費される。県外への流通ルートは二つあり，一つは放流用・養殖用種苗としてのコアユ移出，もう一つは歴史的に結びつきの強い京都市場への出荷（コアユ，モロコなど）である。 湖魚の加工は，琵琶湖の漁港付近に集まる「湖魚業者」が担う。それらは一般的に，活魚・鮮魚の取り扱い，加工品の製造・販売，内水面養殖業などを兼ねる。主力商材は，コアユなどのつくだ煮とフナずしであるが，どちらも原料調達面の不安が表面化している。
湖魚は地域の日常食・大衆食である。しかし，漁獲量の減少や魚食離れなどによる市場の縮小が懸念されており，行政主導で農林水産物の地産地消促進プロジェクト（「おいしが・うれしがキャンペーン」，2008年～）がスタートした。
このように，湖魚のフードシステムは，閉鎖水域の漁業資源と限定された地場需要，そしてこれらをつなぐ地域産業によって成り立っている。琵琶湖の「漁業環境」の変化はそのバランスに影響を及ぼしつつあり，今後の動向も注視すべきであろう。
