2024 年 80 巻 18 号 論文ID: 24-18159
設計波の増大に対して,消波ブロック被覆堤の消波工のみを拡幅する改良工法は,堤体の嵩上げに伴う既設消波工撤去という手戻りが生じず,不確実性が高い将来の気候変動に順応的に対応できると考えられている.本研究では,本改良工法の一般化に向け,縮尺1/50の不規則波水理模型実験により,波高伝達率および滑動安定性を確認するとともに,既設消波ブロックの抜け出しが生じる限界波高を求めた.その結果,設計波の増大後も直立部の嵩上げを行わず,消波工の拡幅のみで改良前と同等の性能を確保できる可能性があることが分かった.