近年，地球温暖化に伴う気候変動の兆候が認められており，水資源の危機，集中豪雨による土砂崩壊に示される二次的災害の発生が懸念されている．これに対して，温室効果ガス抑制等の緩和策，温暖化による影響を事前に明らかにして対策を講じる等の適応策の両面から被害を軽減させる取り組みがなされている．本研究では，地球温暖化の適用策に利用するために河川および海岸と比較して対策整備率の低い土砂崩壊現象を対象に気候変動のリスク変化を時空間情報で示した．対象領域を日本列島全域とし，グリッドセル解像度1km×1kmのマップとしてリスク変化を示した．リスクは土砂崩壊の自然発生を示す確率で示され，温室効果ガス排出シナリオ(A1Bシナリオ；高度成長により環境を制御・抑制する高成長型社会，A2シナリオ；各地域が文化・伝統を重んじ発展する多元社会型)毎と再現期間の降雨極値毎に発生確率を導いた．
