タバコの健康被害をどのように伝えるか？

抄録

半世紀前の日本ではタバコはどこででも吸う事が出来，男性の喫煙率は80％を超えていた．受動喫煙の害が明らかとなり禁煙支援活動も活発化し病院や学校での分煙や敷地内禁煙が進んだ．2006年4月からは「ニコチン依存症管理料」が算定され，喫煙習慣が依存症と診断され治療することが開始された．その結果男性の喫煙率は85％から最近では30％を切り，男女全体では20％を切った．しかしタバコ産業は近年新たに電子タバコや加熱式タバコを開発して，低タール，低ニコチンをあたかも害の少ないものとして新たな市場を開発しようとしている．そこで時代にあった情報を社会や喫煙者に伝え，新たな喫煙者を出さない事を目指す必要がある．さらに2019年から世界的に蔓延しているCOVID-19に関してもいろいろな情報が錯綜しているが，喫煙者が重症化しやすいことや死亡しやすいことは明らかで，これらの対策も急務である．時代の変化が多様化する中，我々の禁煙支援もそれに対応する必要があると考える．