抄録
目的：日本の就労者を対象に定期的な筋力トレーニングの実践状況とその関連要因を検討する。
方法：20～59歳の就労者2,400人にウェブ調査を実施した。調査項目は，筋力トレーニングに対する行動変容ステージおよび社会人口学的・健康関連・仕事関連・社会経済的要因であった。多変量ロジスティック回帰分析により，週2日以上の定期的な筋力トレーニング実践と各要因との調整済オッズ比（95%信頼区間）を算出した。
結果：分析対象者は2,395人（40.4±10.8歳，男性49.9%）であった。定期的な実践割合は15.4%（男性18.3%，女性11.9%）で，全体の70.6%は無関心・関心期に該当した。定期的な筋力トレーニング実践の調整済オッズ比は，20代に対して40代で0.65（0.47–0.92），50代で0.45（0.31–0.67），普通体重に対して低体重で0.58（0.39–0.86），過体重で0.59（0.41–0.85），肥満で0.24（0.08–0.67）であった。中高強度身体活動時間は週150分未満に対して150～299分で2.51（1.70–3.71），300～419分で2.56（1.64–4.00），420分以上で4.38（3.15–6.09），座位時間は1日4時間未満に対して11時間以上で0.59（0.39–0.90）であった。喫煙あり，中高頻度の飲酒，個人年収400～799万円では調整済オッズ比は高い値を示した（いずれもp<0.05）。男女別分析では一部の関連に違いがみられた。
結論：本研究対象者の定期的な筋力トレーニング実践割合は低く，7割は動機づけの準備性が低かった。特に実践割合が低い40代以降の就労者や過体重・肥満の男性など，関連要因を踏まえた普及策が求められる。
