抄録
〔目的〕退院時書類提出後の管理方法を整備することによる影響について効果を検討した．〔対象〕入院部門を担当していたスタッフ51～57名とした．〔方法〕書類提出不備率に変化がない時期をベースライン期，先行刺激を整備した時期を介入A期，後続刺激を整備した時期を介入B期，後続刺激を再整備した時期をフォローアップ期とした．統計解析として各期間の書類不備率をχ2 独立性の検定により検討した．〔結果〕書類不備率は，ベースライン期35.7％，介入A期37.1％，介入B期19.2％，フォローアップ期11.9％であり，ベースライン，介入A期と比較し，介入B期で有意な差を認めた．〔結語〕退院時提出書類不備率減少を目標に行った介入は，有効なものと考えられた．
