東海公衆衛生雑誌
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健康生成理論を基盤とした介護施設におけるリーダー職員を主体とする職場づくりの実践報告
伊藤 薫萩 典子藤田 佳子
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2026 年 13 巻 2 号 p. 181-187

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抄録

目的 介護職員の離職率は高く、その背景には職員間の人間関係や職場環境に起因するストレスがあるとされている。しかし、介護職員のストレス緩衝や職場環境の調整を目的とした国内の実践研究は限られており、特に健康生成論を基盤とした職場づくりの報告は十分ではない。本実践報告の目的は、介護施設のリーダー職員を対象に、健康生成的アプローチを適用した職場づくりの実践内容とそのプロセスを記述し、ストレス対処力であるSense of Coherence(以下SOC)の理論的枠組みとの整合性を検討することである。

実践概要 対象は東海地方の社会福祉法人Aに所属する特別養護老人ホーム、通所介護事業所、居宅介護支援事業所のリーダー13名であり、実践期間は2017年1月から2018年1月までとした。当事者参加型研究の考え方を基盤とし、健康生成論の中核概念であるSOCの強化を目指した。実践は二段階構成とし、前半ではリーダー自身の課題解決と学びを支援する学習会を実施した。後半では、リーダーが主体となってスタッフを巻き込み、健康職場づくりアンケート、職場アセスメント、改善計画の作成および発表を行った。

結論 介入の結果、リーダーは職場に内在する汎抵抗資源であるGeneralized Resistance Resources(以下GRRs)に気づき、スタッフと協働して課題に取り組む経験を重ねていた。特に、職場の良い点や日常的な実践が可視化されたことは、SOCの構成要素である把握可能感・処理可能感・有意味感の高まりにつながったと考えられた。本実践は、健康生成論に基づくリーダー主体の職場づくりが、介護職員のSOCの向上につながる可能性を示した。また、職場に内在するGRRsに気づくためのシステムを構築することで、介護施設における持続可能な職場環境形成を支援する一助となることが示唆された。

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