身体障害者補助犬法では、不特定多数の人が利用する施設において補助犬同伴での利用を受け入れることが義務付けられている。しかし受け入れ拒否事例は今でも多く、医療機関もその例外ではない。今回、看護学生と動物看護学生の補助犬の認知度に着目し、どのような教育を実施すべきか明らかにすることを目的に看護学生104名と動物看護学生206名(大学生107名,専門学校生 99名)に補助犬の認知度の比較調査を行った。動物看護学生は看護学生よりも補助犬の認知度は高く、さらに学校で補助犬に関する講義がある動物看護大学生の方が、講義のない専門学校生より理解が深かった。このことから、学校教育は、補助犬の理解をより深める効果があることが明らかになった。また、看護学生、動物看護学生共に補助犬の衛生管理や排泄管理に関することへの興味が低いことから、補助犬への関心を高めるような教育が必要だと考えられた。

全国で活動している介助犬は74頭(2015年8月現在)と未だ十分に普及しているとは言えず、理由の一つとして障害当事者の認知度の低さが考えられる。より若年者に自立や社会参加の手段の一つとして介助犬という選択肢を提供することで未来の介助犬使用者の発掘にもつながるのではないかと考え、将来介助犬使用者になり得る生徒がいる特別支援学校(肢体不自由)の教員を対象に介助犬の認知度についてアンケート調査した。結果、メディア等により介助犬は聞いたことはあるが正しい理解や具体的なイメージを持っていない教員が多いことが明らかになった。今後の啓発方法としては、介助犬を正しく知って貰えるように、介助犬総合訓練センターでのイベントの開催に限らず、特別支援学校向けの資料の作成・配布、特別支援学校へ出向いてのデモンストレーションや使用者による講演といった自分の目で見たり聞いたりできる機会の提供が必要であると考えられた。