こころの健康

土居健郎記念賞第1回授与式授与記念特別講演

土居健郎

2005 年 20 巻 2 号 p. 3-4
発行日: 2005/12/10
公開日: 2011/03/02

DOIhttps://doi.org/10.11383/kokoronokenkou1986.20.2_3

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学会企画シンポジウム

2005 年 20 巻 2 号 p. 6-17
発行日: 2005/12/10
公開日: 2011/03/02

DOIhttps://doi.org/10.11383/kokoronokenkou1986.20.2_6

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わが国における自殺学の, いま

吉川武彦

2005 年 20 巻 2 号 p. 18-21
発行日: 2005/12/10
公開日: 2011/03/02

DOIhttps://doi.org/10.11383/kokoronokenkou1986.20.2_18

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自殺死亡数3万人時代の精神保健

竹島正

2005 年 20 巻 2 号 p. 22-26
発行日: 2005/12/10
公開日: 2011/03/02

DOIhttps://doi.org/10.11383/kokoronokenkou1986.20.2_22

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地域におけるうつ対策への取り組み

鹿児島県伊集院保健所での実践を通じて

宇田英典, 宮ノ下洋美, 五田貴子, 三谷惟章

2005 年 20 巻 2 号 p. 27-35
発行日: 2005/12/10
公開日: 2011/03/02

DOIhttps://doi.org/10.11383/kokoronokenkou1986.20.2_27

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青森県における自殺予防活動

瀧澤透, 渡邉直樹, 山中朋子, 大西基喜, 鳥谷部牧子, 中路重之, 大山博史, 鳴海寧子, 辻浦智賀子, 田中尚恵

2005 年 20 巻 2 号 p. 36-42
発行日: 2005/12/10
公開日: 2011/03/02

DOIhttps://doi.org/10.11383/kokoronokenkou1986.20.2_36

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自殺者の増加をめぐる学会研究班について

影山隆之

2005 年 20 巻 2 号 p. 43-44
発行日: 2005/12/10
公開日: 2011/03/02

DOIhttps://doi.org/10.11383/kokoronokenkou1986.20.2_43

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自殺予防活動としてのビフレンディングについて

西原由記子, 津川律子, 小澤和弘

2005 年 20 巻 2 号 p. 45-61
発行日: 2005/12/10
公開日: 2011/03/02

DOIhttps://doi.org/10.11383/kokoronokenkou1986.20.2_45

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報道が自殺行動に及ぼす影響: その展望と考察

坂本真士, 影山隆之

2005 年 20 巻 2 号 p. 62-72
発行日: 2005/12/10
公開日: 2011/03/02

DOIhttps://doi.org/10.11383/kokoronokenkou1986.20.2_62

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本稿では, 自殺に関する報道が, 自殺行動に及ぼす影響について文献的な検討を行った。レビューした対象は, 1. ニュース報道 (新聞やテレビなど) の影響 (報道の影響に関する研究, メタ分析, 報道の内容分析), 2. ニュース報道以外の情報源からの影響, 3. 介入研究であった。
ニュース報道については, 海外の研究では報道によって自殺行動が続発する可能性が示された。メタ分析の結果から, 現実の自殺の報道はフィクションにおける自殺の記述よりも, また有名人 (タレントや有名政治家) の自殺報道はそうでない人の自殺報道よりも, それぞれ影響力が強いことが示された。日本における研究は数少ないが, 有名人の自殺報道については影響力が強いことが示された。報道の内容分析を見ると, 自殺の現状を正確に反映しているというよりも, ニュースバリューの高いものに報道が偏り, 自殺を単純化して報道していることが示された。ニュース報道以外の情報源からの影響については, 海外では自殺を描写したドラマが流された後に自殺が続発した例が報告されていた。日本ではそのような研究は見られなかった。介入研究については, 海外ではウィーンの地下鉄における自殺報道において, ガイドラインの作成とマスメディアの協力によって自殺件数が減少したことが報告された。
最後に, レビューをふまえて今後の検討課題について展望した。日本においてはメディアの影響の検討が不十分であり, 学術的な検討が必要であること (例: 自殺者が増加した1998年前後における影響の検討), 報道の影響や介入の可能性を検討する基礎研究が必要であること, 予防への実践に関する研究も並行して進める必要があることを指摘した。

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青年期における境界例心性と養育態度の関連について

田村和子, 井上果子

2005 年 20 巻 2 号 p. 73-87
発行日: 2005/12/10
公開日: 2011/03/02

DOIhttps://doi.org/10.11383/kokoronokenkou1986.20.2_73

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本研究では, 従来青年期心性の特徴として指摘されてきた複数の視点に加えて, 対人関係における葛藤的側面といった視点を導入し, 「境界例心性」として位置づけた。質問紙調査を通じて, 青年期における境界例心性の構成要素を見いだし, 各成分間の関係を図示した。さらに境界例心性に与える両親の養育態度の影響を検討した。
予備調査では, 青年期における境界例心性の全体像を把握するために, 境界例の診断基準に基づいて独自に作成した質問項目を用いて大学生を対象に調査を行った。その結果, 青年期における境界例心性は, 感情・衝動コントロールのできなさや非現実感よりも, 対人関係における敏感さや孤独感, 不安定な自己像や抑うつ感, 自我同一性の欠如によって構成されていることが示された。本調査では, 大学生・専門学校生を対象に調査を行い, 予備調査で明らかとなった境界例心性の側面をより詳細に検討することを試みた。対人関係における敏感さや葛藤的な感情については, 予備調査で使用した質問項目を再構成し, 独自に尺度を作成し, 「対人関係における境界例心性尺度」と命名した。抑うつ感と自我同一性に関しては既存の尺度を用いた。これら3尺度間の関連を検討した結果, 青年に内在化された境界例心性の構成要素が同定されるとともに, 発達の一側面としての特徴が明らかになった。また, その構成成分から, 青年期における境界例心性と, 精神障害としての境界例との共通点と異なる点が示唆された。さらに青年期の発達過程における内的葛藤状況が, 他者との関係の中の揺れとして示される点が, 青年期独自の境界例心性の特徴として捉えられた。
両親の養育態度との関連を通して, 性別を問わず, 特に心理社会的同一性の確立に与える両親の養育態度の重要性, ならびに自己・他者・社会に対する一貫した自己像の確立に与える母親養育態度の重要性が示唆された。また青年期の女性における父親の養育態度の影響力の強さが明らかとなった。

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日本の中学校・高等学校の検定教科書における自殺関連記述の検討

学校教育場面における自殺予防教育の今後の課題を探るために

津川律子, 影山隆之

2005 年 20 巻 2 号 p. 88-96
発行日: 2005/12/10
公開日: 2011/03/02

DOIhttps://doi.org/10.11383/kokoronokenkou1986.20.2_88

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本研究の目的は, 文部 (科学) 省検定教科書として中学校・高等学校で用いられている教科書において, 自殺に関する話題がどの程度記載されているかを調査し, 自殺予防という重要な課題がどれだけ思春期に, 学校場面において正規の授業内で取り上げられているかを検討することにある。そのため, 文部 (科学) 省が認定する検定教科書のうち, 中学校においては「公民的分野」と「保健体育」の検定教科書, 高等学校においては「倫理」「現代社会」「保健体育」の検定教科書, 計5科目の検定教科書を対象として, 過去12年間 (1993年度使用～2004年度使用) の教科書すべてを実際に当たった。
その結果, 計25点の検定教科書において何らかの形で自殺についての記載が見られたが, 死因に関する図表の数値の一つとして自殺率を示しただけのものが最も多く, 予防という観点が明確でない取り上げ方も多いことが明らかとなった。結果として, 思春期精神保健に関する記述の中で自殺予防を扱った例は極めて少なかった。これらの結果から, 日本の中学校・高等学校の教科書における自殺予防の扱い方には改善の余地があることが示唆された。具体的な課題としては, 保健の授業時間数の実際的確保, 教科書の執筆者に対する自殺予防の観点の普及, 教師の現職研修などが挙げられた。

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地方公務員集団における婚姻状況およびストレスコーピング特性と自殺への「共感」

勤労者の自殺予防のための予備的検討

影山隆之, 河島美枝子, 大賀淳子

2005 年 20 巻 2 号 p. 97-101
発行日: 2005/12/10
公開日: 2011/03/02

DOIhttps://doi.org/10.11383/kokoronokenkou1986.20.2_97

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地方公務員75名に対する質問紙調査から, 自殺する人への共感度と, 性・年齢・婚姻状況およびコーピング特性・職業性ストレス・抑うつ度との関連を, 多変量解析により検討した。ある程度まで「自殺への共感」を示す人は3割に及んだ。性・年齢による自殺共感度のちがいはなく, 職業性ストレス・抑うつ度と自殺共感度との関連もみられなかった。しかし, 「気分転換」というコーピングを日頃多く使う人は自殺共感度が高い傾向にあり, かつこの影響を統計的に考慮してもなお, 未婚者は既婚者より自殺共感度が高かった。これは少人数への予備的調査の結果なので, 自殺に対する「共感的態度」をいっそう明細に区別しながらより多くの対象者につて検討すれば, 自殺予防活動のターゲットをしぼり込んだり, その際の強調点を考察したりする上で有意義な資料を得られることが期待される。

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精神科デイケアにおける定期的な体力テストの効果

大賀淳子, 稲垣敦, 帆秋善生

2005 年 20 巻 2 号 p. 102-107
発行日: 2005/12/10
公開日: 2011/03/02

DOIhttps://doi.org/10.11383/kokoronokenkou1986.20.2_102

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