This paper addresses the organizational context of providing information technology support for emerging an organizational innovation. Especially, we will search for the clue of the IT use from the viewpoint of the knowledge base theory.

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企業において新事業、新規商品を作り出すために留意すべきマネジメントの勘どころを述べる。乗馬フィットネス機器「ジョーバ」の開発事例を通して、新規商品開発リーダ育成の考え方、スキルズ開発の重要性を示す。

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筆者らは「科学技術と人間・社会・環境との調和」を志向したヒューマンインタフェース研究からの共生へのアプローチを進めている。共生とは元来生物学の用語で複数種の生物が相互関係を持ちながら同棲する現象を指すが最近は原義から派生して人間社会の考えの異なる様々な集団に望ましい関係構築の願望を込めて使用されることが多い。筆者らの活動も流れは同じである。本稿では、「科学技術と社会との共生」に資する社会啓発用コミュニケーションシステムを開発して、インタネットにより社会実験を行った結果を紹介する。一つはHLWリスクコミュニケーション用WEBSITEで、もう一つはコンピュータネットワークでグループデイベートとブレインストーミングを支援するEラーニングシステムである。HLWリスクコミュニケーション用WEBSITEは高校生とエネルギー科学専攻の大学院生の環境教育用に使用した。一方Eラーニングシステムは、地球温暖化防止のためのポスト京都プロトコルの設定をテーマに日本と中国間でインタネット国際デイベートに供した。現在社会実験からヒントを得て、世界のそれぞれの国の「持続的発展」は如何にあるべきか、そのためにはどのような政策が効果的かを多角的に検討するためのシステム作りを始めている

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本稿では，アクセシブル・インタフェースの概念を紹介し，その背景として，WHOの障害の定義，障害のある人の数，障害と支援技術の概要などを簡単に説明する．そして，人による支援の重要性を述べ，最後に真のアクセシブル・インタフェース，トータルバリアフリーの方向性を述べる．

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人間志向型のシステムを作る場合に、ノンバーバルインタフェース技術は欠かせない。本稿ではヒューマンインタフェース学会に設けられているノンバーバルインタフェース専門研究会の活動の一端を紹介し、今後の展望を行う。

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本稿では拡大する設計の意味のもとでのシンセシス教育についての課題を論じ，それを踏まえつつ，大阪大学における機械工学分野での学部と大学院の新カリキュラムとその中に組み込まれている一連のプロジェクト型学習課目について報告する．また，大学院における産学連携のもとでの設計方法論についてのプロジェクト型設計教育科目のコンセプトと内容について紹介する．

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Methodology on Cognitive Science, Information Science, Statistical Science and Knowledge Management

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Management Capability is continuously evolved due to change of environment. New management capability needs developed concept based on PDCA Cycle(Plan-Do-Check-Act) and Systems approach. As management innovation is required in industries, education and training of innovation capability by practical way are expected. University-Industry relation is powerful tool and mechanism for increasing such innovative management capability through those collaboration.

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Instrument and control technology is one of the transdisciplinary technologies to satisfy the customer satisfaction using leading-edge technology. Its technology transfer is an urgent issue in Japanese process industries. This document describes this aspect from the viewpoint of current status, analysis and action plans.

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Integrated systems have been developed on a large scale in recent years to create new added values. It is important to promote the system talent who has the skill in wide area. A premeditated talent promotion plan should be constructed being collaboration between the academic-business communities.

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九州大学COEでは，研究発表の異分野学生による評価および学生主体の事故事例解析を通じた統合技術の習得枠組みを実践している．その中で各学生は，1.学生同士の相互評価 2.相互評価結果に基づく教員の改善指導 3.改善結果の全体会議での検証を受ける．この枠組みにより，統合技術教育の効果を発表への質問紙評価に基づき可視化できることを示す．更に， 改善過程を分析することで，従来具体化されて来なかった効果的な指導法を発見しうることが期待される．

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昨今、ゆとり教育の弊害ひいては学力低下が話題になることが多い。統計教育もその例外ではなく、技術立国日本の今後が憂われる状態にある。需要度アンケートの調査結果よりも、高度情報化の今日、企業や官庁が今まで以上に統計知識を持った人材を必要とする一方、現在の学校教育の結果に必ずしも満足していないことが示される。本発表では、これらの現状・結果を報告した後、大学・企業における打開策の方向を探っていく。

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安全・安心社会確立のためのセキュリティ技術を統括する概念はリスク管理であり、その教育は、工学全般において不可欠となりつつある。なかでも、基本概念を理解させるリスク管理共通教育は最も重要であり、かつ不足している。筑波大学大学院システム情報工学研究科では、リスク工学専攻が中心となって、「リスク管理共通教育中核教員団の養成」を「平成18年度大学教育の国際化推進プログラム（海外先進教育実践支援）」に応募し、採択された。 この取組みでは、リスク管理教育に関する欧米の優れたシステムを理解し、我 が国におけるリスク管理共通教育モデル確立のための中核的役割を果たす教員団を養成することを目的としている。まず、リスク・セキュリティ教育に優れた欧米の教育機関に教員を長期派遣し、基本概念、教育方法、教育評価法等を実地に習得させる。次いで、これらの機関に教員数名を短期派遣してFD研修会を実施し、教育方法の研鑽を行う。これらの教員の帰国後、集中的な教育内容開発を行って、我が国に即したリスク管理共通教育モデルを確立する。同時に、自己評価・外部評価体制を整え、評価結果を公表する。これらの活動を通して，リスク管理共通教育中核的教員団を養成する。講演時には、本取組の背景や構想、取組実施の状況を紹介するとともに、現在かかえている問題点や将来構想についても言及する。

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東京農工大学では、文部科学省・科学技術振興調整費・ 新興分野人材養成の採択を受け、情報工学専攻を中心に、 「ユビキタス\&ユニバーサル情報環境の設計技術者養成」 のための修士課程コースとして、ユビキタス&ユニバーサル 情報環境専修を新設した。 本専修では、ヒューマンインタフェース (人間中心設計) の 視点を持ち、かつ先進的な技術を利活用した次世代情報処理 システム構築のできる技術者養成を目指している。 本稿では、本プログラムの理念とカリキュラム体系を延べ、 半年の準備期間を含めた 2 年間の実施状況を 演習とインターンシップを中心に報告する。

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近年，学生の数学の理解度や応用力の低下が問題となりつつある．本研究では，先ず数学的課題を解決する思考過程を考察する．次に品質帰納展開を用い,学生が数学のテキストに求めている要求品質とテキストの機能を展開し，さらに，数学的能力とテキストの機能を考慮し，数学テキストの改良を行う系統的方法を提案する．テキストの改良評価に関しては，その機能向上と学生の数学的能力向上の両面からの分析方法も提案する．

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潜在的に危険な医療タスクを安全に遂行するには、教育工学などを応用した医療者養成システムが不可欠である。システムを構築するには医療者だけでなくInstructional Designer, Learning Management System, Instruction/Instructor, Simulator/Technologyの領域が横断的に協働する必要である

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わが国では、医療分野や法律分野などの限られた分野以外では、「専門職」の認識が低く、プロフェッショナルを育てるための教育課程も未確立と言われている。医師は「専門職」として認識されている職業ではあるが、医療技術や生命科学研究が急速に進展しており、医療コミュニティをとりまく環境は急激に変化している。このような状況では、従前の「医の倫理」や教育課程では対応しきれない問題も出現しており、医学教育においてもプロフェッショナル教育の再考が迫られている。ここでは、まず医師のプロフェッショナリズムの変遷を概観し、次に日本では専門職団体が明確に確立されていない医療統計家を例に、専門職団体の確立の必要性と、専門職団体に必須とされる倫理コードのありようについて検討してみたい。

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研究者の倫理にはMoral と Virtueの2側面がある．一般的には社会通念上認められないMoralの側面が強調されるが，ベストを尽くし当該分野を進展させるというVirtueの側面も重要である． 横断型基幹科学技術研究団体連合傘下の学会のウェブページから，各学会がどのような倫理規定を公開しているかを調査し，その結果を報告する．

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医療事故防止への関心が高まる中で、医薬品に関連する医療事故等は依然として少なからず発生している。これらの事故防止のために、厚生労働省、医療機関、製薬企業の努力はもとより、人間工学、信頼工学や心理学との共同研究により、事故防止策を実行してきた。今回は学際的研究をより発展させることを目的に、今までとられてきた防止策、研究等についての情報提供を行うとともに、今後の課題を含めてこの問題を総括する。

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医薬品に関する医療ミスは、現場での経験や知識が大きく影響している。しかし、それらは訓練や学習よって補うことが可能である。したがって、薬剤師向け学習支援システムの開発が必要であると考えられる。システムを構築する際には、医薬品に関する情報が必要となるが、各製薬会社が現在公開している添付文書データは、情報処理に適した形式になっていない。医薬品情報の活用という観点からも、これらのデータは情報処理に適した構造を持つ必要がある。本発表では、その問題点と解決案について報告する。

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現在，薬剤の放送や表示に起因した取り違えなどのエラー事例が数多く報告されている. また一方，骨粗鬆症は特に女性の高齢者に多く見られる疾患で，その治療薬の表示の視認性を高めることは誤用防止の役割を果たす上で非常に重要であると考えられる. 本研究では，このたび新薬として開発された骨粗鬆症治療薬のラベル表示にされた工夫が有用かどうかを確認する目的で視線追跡装置を用いて実験を行った.

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医薬品に関する物の安全性に加えて、医薬品を正しく扱わずに発生する医療事故を防止するという観点から、近年は医薬品の使用の安全性についても高い関心が集められている。しかし、各医薬品の使用の観点からの安全性に寄与する情報は分散しており、必ずしも容易に参照できる形で提供されているとはいえない。 そこで医薬品についての理想的な使用方法を記している添付文書情報と誤った利用のされ方の記録である医薬品投薬ヒヤリ・ハット事例情報を組み合わせて提示する医薬品使用安全性データベースを提案する。

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緒言: 周術期医療の至的な目標は個々の患者の抱える医療上の問題管理を担保した上で最善の結果を得ることである。私は術前・術中の患者・医療チーム・予定術式・麻酔方法に関連する因子と術中・術後のアウトカムとインシデント発生の関係を報告した。このモデルを利用すれば、周術期のインシデント発生を予測でき、かつ予防できる可能性がある。本研究では、ゲーム理論の考え方をモデル上に取り込むことにより、周術期のインシデント発生を減少させることが出来るかどうかをシミュレーションにより検討した。 方法: 本研究では、磐城共立病院麻酔科で得られた周術期麻酔台帳のデータ(n=3,408)を利用して作成したモデルを使用した。前研究で得た6種の周術期リスクモデル(1)である、術中メジャー心血管系イベント (IO-MCV), 術中心血管系イベン (IO-CV), 術中呼吸器系イベント (IO-RESP), 術後心血管系イベント (PO-CV), 術後呼吸器系イベント (PO-RESP), そして術後神経系イベント (PO-CNS), について、以下のように処理をした。まず、各独立変数を調節可能因子と調節不能因子に分類した。調節可能因子の各モデルにおける関与を、ナッシュ均衡の考えから関係者に影響を与えず、イベント発生に対して最小になるように調整した。新たに得られた周術期患者データに対して、上記処理を加えたグループ(オリジナル群)と加えていないグループ(操作群)間に、イベント発生の上で有意差があるかどうかをStudent's t-test を用いて検定した。P<0.01 を有意と判断した。 結果: ゲーム理論を適応した結果、IO-MCV, IO-RESP, PO-CV, PO-RESP and PO-CNS のイベント発生は有意に抑制されたが、IO-CV の発生の変化は有意ではなかった。 結語: 周術期リスクモデルにゲーム理論を用いることにより、周術期イベント発生を予防できる可能性がある。 参考文献: 1. Yamaguchi H. 2005.

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糖尿病と食事・運動・肥満との関係については周知となっているが、これら以外の生活情報も対象としてシナリオ抽出を狙う。米国HRS（Health and Retirement Studies）における健康・生活・就業等の公開データを用いて、糖尿病へのシナリオ把握のためのデータ解析・可視化手法について提案する。

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プロジェクトには多くのリスクが存在する．それらのリスクを管理するためには，言葉として記録する必要がある．このとき，人による認識のずれが生じないように適切な言葉で記述することは難しい．また，複数の人でリスクの洗い出しを行う場合は，同一のリスクを別々の表現で記述してしまうことがある．その場合，単に項目が重複しているというだけの問題にとどまらない．例えば，各リスクの発生確率と影響の大きさを用いて，プロジェクト全体のリスクの大きさを計算している場合は，関連するリスクを重複して計上してしまう．このようなことを発生させないためには，まず，人による表現の揺れが少なくなるように，できる限り標準化された形でリスクを記述することが望ましい．そこで，本稿では，人による表現の揺れを少なくするリスクの記述方法について検討する．

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JITの進化モデルとして”ものづくり新論－New Japan Production Management Model”を創案し、その有効性を例証する。

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　新しい製品やビジネスを発想し、それを商品に仕立て上げる方法論のひとつを提案。新製品を発想するさい、ニーズの探索から始める場合と、シーズから始める場合がある。本発表では、シーズから始める場合を扱う。研究・開発の蓄積がある程度存在している会社では、それらのシーズはあっても、なかなか新商品に結びつけられないことがある。このとき、「できる展開」という発想法を使用しよう、というのが本稿の提案である。「できる展開」とは、まず、そのシーズの特長を挙げる。つぎに、“その特長があると何ができる？”と自問自答する。自答した内容についてさらに、“それができるとつぎに何ができる？”と自問自答する。これを繰り返していく。この過程で、新製品のアイデアを掴もうという発想法である。 　つぎに、プロジェクトマネジメントについて。ここでいう、プロマネとは、アイデアを出すための合議の運営方法。企業におけるアイデア出しは、数名が集まってブレストを行う、ということが多い。しかし、一人でじっくり考えることも重要だ。“一人”と“合議”をどのように使い分けるか。発想作業以外の作業をどのように行っていくか、などについて論じる。

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企業活動が連携し合い、高い価値を創造する経営リンケージは最上流から始まる。最上流における戦略的計画が経営リンケージの構築を左右する。最上流における戦略的計画の有効性は戦略的マネジメント・サイクルをうまくまわすことによって確保され、そのためには企業ビジョン/戦略的目標の設定と企業内統合を伴う戦略計画が鍵となる。

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20世紀後半に世界に貢献した日本的生産方式は，JITの要諦をなすトラディショ ナルなTPS に代表される．現今，日本企業は生き残りをかけ“世界同一品質・同時立ち上げ”の実現に向けて“グローバル生産”を展開している．そのような背景から，論者らは日本的生産方式の進化の必要性を捉え，この度“Advanced TPS”を提案する．具体的には，ビジュアルマニュアルやシミュレーションなどのデジタルエンジニアリングを駆使し，「設備」を基軸として確立した“V-MICS”－生産技術の刷新と「人」を基軸とした“HI-POS”－オペレータ育成の2つのコアで構成している．

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この論文は、人の意図的行動の機構と働きを横貫活動に適用することの報告である。基礎的単位知識は自然言語表記した親概念と子概念の対であるり、機構とはこれを用いて階層展開を繰り返し行うことである。ホモサピエンスはこれを積み上げて文明を築きあげた。この知識を横貫活動に使うことは、産業一般の繁栄に通じるものである。

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<ＳＩＣＥ　Ｃｉｔｙ　ＯＳで講演> 二次元通信とは、薄いシート状媒体を２次元伝搬するマイクロ波によって通信する新しい通信形態である。シートに近接した通信機器は同じシートに近接する他の通信機器とマイクロ波によって高速に通信し、機器の動作電力もシートから取得することができる。本講演では二次元通信技術によって我々の生活がどのように支援されるかを説明する。

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セッション名は「Sice City OS」を希望いたします. 物体の状況把握を行う場合, 出来るだけ少ない情報で状況を把握する方が良い, また対象の置かれている状況が複雑であれば複雑であるほど, 対象が隠れて見えない状況などが増えてくる事が予想される. そこでカメラの動きに対応した対象物体の動きを予測させ, できるだけカメラによる無駄取りをなくし処理時間の短縮をはかる能動視覚システムを構築する.

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セッションにおきましては, SICE City OS を希望します. 滞空性や安全性に優位性をもつ飛行船における観測監視活動、輸送媒体としての利用を想定した２機による並列飛行制御システムを提案する。 目標の認識には視覚センサを用いることで対象の飛行船に設定したマークから位置、姿勢の相対的な情報を取得する。そして設計した制御則を用いて並列飛行実験を行い、その有効性を検討する。

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　無線によるCO2センサーの空調機システムへの応用について講演する。開発中の次世代空調機システムは、ビルや店舗、ホール等において、温度、湿度、 二酸化炭素濃度の分布を測定し、温度と湿度を独立に制御し、換気すべき ところから換気することによりファン動力を低減し、快適性を維持しながら 省エネルギーの実現を目指している。このために開発した無線によるCO2濃度センサーに関して報告する。また、このセンサーを用いて居室内の人数を推定する方法に関しても説明する。なお、本報告は、ＳＩＣＥ　Ｃｉｔｙ　ＯＳでの講演の一環である。

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近年，マルチエージェントシステムは大規模の自律分散システムを 実現するために議論されている．本論文では，マルチエージェント システムの１つとして，パートナーロボットの知的制御を目的とす る．まず初めに，現在のマルチエージェントシステムについて論じ る，次に，隊列移動を実現するための知的制御の統合を行う多目的 行動調停を提案する．最後に，コンピュータシミュレーションによ り，提案手法の効果を論じる．

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うなずきや身振りなどの身体的リズムの引き込みをロボットやCGキャラクタのメディアに導入することで、対話者相互の身体性が共有でき、一体感が実感できる「心が通う身体的コミュニケーションシステムE-COSMIC」を研究開発し、身体的コミュニケーション技術を開発してきた。さらにこの技術を基に、JST CRESTで「人を引き込む身体性メディア場の生成・制御技術」の研究開発を2006年10月から推進しているので紹介する。

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本研究では，中国の家系記録「族譜」をもとに，科挙合格者を多く輩出したひと つの家系を約500年に渡ってエージェント技術を用いて分析を行った．家系ネッ トワークと個人のプロファイルデータをそれぞれ隣接行列と属性行列として表現 し，実プロファイルデータを目的関数とする，マルチエージェントモデルによる 逆シミュレーションを実施した．その結果，家庭内において子供への文化資本の 伝達には，祖父と母が大きな影響を持つことがわかり，家族が維持する規範シス テムの一部を発見できた．本モデルによって，逆シミュレーション手法を用いた エージェントベースモデルが歴史学や人類学の分野において，新たな知識の発見 に貢献できることを示した．

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統計解析、データマイニングなどのツールが市場に溢れ、買われ、そして多くの場合に死蔵されてゆく。同じツールを使っていても有用な知識を獲得する実務者とできない実務者が現場にいるからである。現場に知の獲得スキルを育てるためには、バリュー（価値と価値観）センサを実務家の身体と現場環境に植え付けるための方法が必要なのである、本講演では、現場における知の獲得スキル、バリューへの感度を高める為の科学的アプローチの必要性を主張する。

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流通、金融、通信など様々な業界において、ICタグなどを利用したデータ収集が普及し、巨大なストリームデータが蓄積されるようになってきている。本報告ではマーケティングにおけるストリームデータの利用の最前線について言及し、今後の研究、実務の方向性について検討を加える。

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近年，人工物に対する要求がより高度化・複雑化することに伴い，設計者による包括的な問題解決が求められている．以上の背景のもと，著者らは創造的設計を総合的に支援する計算機環境Universal Abduction Studio（UAS）を提案している．本稿では， Web上のリソースから設計に有用な情報を抽出することにより，UASにおいて利用される設計知識情報データベースをより拡充する手法を提案する．

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東京工業大学大学院総合理工学研究科知能システム科学専攻ではではプログ ラミングスキルの養成を主眼にシステムモデリングという科目をコアカリキュ ラムとして設定し、オブジェクト指向のプログラミングとシステム設計を教授 している。教材は人工先物市場であり、これを用いてプログラミング演習とし ての取引エージェントの作成とシステム設計としての取引所の構築を行ってい る。これとは別に、近年コンピュータ経済学教育の必要性が叫ばれている。こ れはコンピュータ能力の発展により経済学が単なる社会科学から工学の要素を 含む学際的な意味合いを強めていることを意味する。本報告では同科目での人 工先物市場実験結果からコンピュータ経済学教育の今後を探る。

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この報告では、学術団体の様々な活動を支援するための一般的な フレームワークとして開発中の「学会ネット」について報告する。本 システムは計測自動制御学会（SICE）の諸活動をサポートするた めの基礎として利用されている。これには、学会員のデータベース 管理、論文のレビュー管理、雑誌編集、各種講演会・コンファレンス のサポートなどさまざまなものが含まれる。 「学会ネット」はこれらをサポートするために以下の特徴を備えている： １）データベース中心のシステム構成、2)各機能の実現を容易 かつ柔軟にするソフトウェアエージェント機能、３）エンドユーザむけ ウェブベース・アプリケーション群。 本報告では「学会ネット」の基本構想、現状、および将来のプラン について論ずる。

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ロングテールビジネスとは非常に多数の消費者の中からごく少数のグループ を特定し、それを対象にしたビジネスを展開するビジネスである。 本報告では、 全国の消費者と中小規模の生産者、小売業者のネットワーク化を促進し、生 産者と消費者双方にリコメンデーション情報を提供する高度かつ知的なネット 上のシステムの構想について論ずる。具体的には、新しいWEBアプリケーショ ンを開発し、消費者にとっても生産者にとっても有用な小売業むけの共通利用 可能なプラットフォームとする。本プラットフォームを利用することで、消費者・生産者・小売業者の関係のネットワークを活かし、従来の非効率なサービス・シ ステム体系を三者の間で共通に使えるようになる。

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Karl Pearsonの科学の文法は，近代計量諸科学発展の横断的原動力であった．我が国では，ロンドン留学自体の夏目漱石に与えた影響は大きく，彼独自の文学論を創生することになった．本講演は，この歴史的経緯を諸文献などで明らかにする．

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人間の創造的行為は、日常生活でもさまざまに行われている．例えば新商品を企画するときには、新たな魅力的な概念を訴求する．このような新たな概念を生成するときに、創造的な発見のプロセスである類推を行いながら思考を巡らしている可能性がある． 本論では、言葉の集合を分類するという単純な作業を行うことによって、その集合体に新たな概念を生成する様子を観察・測定し、概念生成のメカニズムを探索する．

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