【目的】わが国の脳血管障害のある人（以下、脳血管障害者）に対する急性期、回復期、施設における維持期、在宅における維持期（以下、訪問リハ）のリハビリテーション期別（以下、リハ期別）に応じた理学療法を検討するため、リハ期別における理学療法目標についての質問紙調査を行った．
【方法】本調査は、理学療法士が、脳血管障害者に対して設定する理学療法目標を把握するため、国際生活機能分類（ICF: International Classification of Functioning, Disability and Health）の「活動と参加」のうち85項目を採用した．回答は、質問項目が、脳血管障害者に対する理学療法目標にどの程度該当するのかを尋ねるため、「よく当てはまる」から「全くあてはまらない」の5件法とし、理学療法目標に適合する程度が高いほど、高い得点とした．
対象は、医療施設、介護老人保健施設、訪問看護ステーション等に従事する理学療法士1389名（530施設）とした．自記式質問用紙を郵送し、説明と同意を得た上で調査を行なった．主な調査項目は、臨床経験年数、現在の提供リハビリテーションサービス（以下、リハサービス）、理学療法目標に関する質問である．なお、本調査は、筑波大学大学院人間総合科学研究科研究倫理委員会の承認を得て、2008年9月から11月まで行った．
因子分析は、統計ソフトSPSS for Win ver16.0 を使用し、主因子法、バリマックス回転を行った．
【結果】433名(31.2%)から回答があり、うち402名(29%)が有効回答数であった．リハサービスは、急性期103名、回復期75名、施設における維持期70名、訪問リハ56名、その他98名であった．
脳血管障害者に対する理学療法目標の規定因子は、因子分析の結果、5因子抽出され、「対人関係およびコミュニケーション」、「社会生活」、「セルフケア」、「日常生活関連活動」、「基本的な姿勢の変換および歩行」と命名した．
リハ期別と理学療法目標との関係は、リハサービスから、急性期、回復期、施設における維持期、訪問リハの4サービスを抽出し、リハ期別による違いを分析した．分散分析の結果、「セルフケア」（F(3,260)=2.99,p<.05）、「日常生活関連活動」（F(3,260)=20.02,p<.05）について群の効果は有意であった．多重比較により、「セルフケア」は、訪問リハは急性期よりも高い得点であり、「日常生活関連活動」は、急性期と回復期は施設における維持期と訪問リハよりも高い得点であった．
【考察・まとめ】従来、脳血管障害者のリハビリテーションは、急性期から回復期および維持期に移行するに従い、対象者の社会生活や日常生活関連活動について視点が置かれるとされていた．しかし、本調査により、理学療法士は、対象者の疾病発症直後より、社会生活および日常生活関連活動について目標を設定し、対象者が在宅に移行するに従い、セルフケアに関する目標を設定していることが示唆された．

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【目的】脳血管障害者のQOL実現にむけた理学療法士（以下、PT）及び作業療法士（以下、OT）の対応について検討する。そして、QOL実現にむけたPT及びOTの対応（以下、QOL実現にむけた対応）を規定する因子と、職種間及びリハビリテーション（以下、リハ）サービス種別との差を明らかにする。
【方法】脳血管障害者のQOL実現にむけた対応を、「対象者がエンパワーメントやリハビリテーションを獲得するための知識や技術を提供する能力（Young.2000）」と定義する。この定義をもとに開発された精神障害者に対する支援者の対応評価尺度(Chinmanら.2003)を参考に、脳血管障害者のQOL実現にむけた対応に関する質問を作成した。回答は、質問内容について、「賛成」から「反対」の5段階とした。
対象は、医療機関等に従事するPT及びOT348名（29施設）である。自記式質問用紙を郵送し、説明と同意を得た上で調査を行なった。主な調査項目は、職種、臨床経験年数、現在の提供リハサービス、現在まで従事した経験のあるリハサービス種別と、脳血管障害者のQOL実現にむけた対応に関する質問である。
因子分析は、統計ソフトSPSS for Win ver15.0 を使用し、主因子法、バリマックス回転を行なった。
【結果】291名(83.6%)から回答があり、うち289名（83％）が有効回答数であった。職種は、PT191名、OT98名、平均臨床経験年数は、6.16±5.88年であった。主なリハサービスの種別は、急性期リハ120名、回復期リハ72名、訪問リハ44名、維持期リハ18名であった。現在まで経験したリハサービスは、急性期リハ180名、回復期リハ138名、維持期リハ115名、訪問リハ98名であった。
脳血管障害者のQOL実現にむけた対応の規定因子は、因子分析の結果、「自己選択の尊重」、「服薬管理の指導」、「自助グループの紹介」、「全人的対応」、「家族の受け入れ」、「社会資源の活用」、「自己決定による生活機能の向上」の7因子であった。
職種と規定因子との関係は、t検定の結果、「全人的対応」(t=2.337,df=286,p<.05)が、PTよりもOTのほうが高い傾向であった。
現在提供している主なリハサービス種別と規定因子とのの関係は、急性期リハ、回復期リハ、入院を主とする維持期リハ、訪問リハの4サービスを抽出し、サービス種別による違いを分析した。分散分析の結果、「自己選択の尊重」（F(3,247)=4.436,p<.05）、「社会資源の活用」（F(3,249)=4.052,p<.05）、「自己決定による生活機能の向上」（F(3,249)=2.694,p<.05）について群の効果は有意であった。多重比較により、「自己選択の尊重」は、訪問リハは急性期リハよりも高く、「社会資源の活用」は、訪問リハと回復期リハは急性期リハよりも高い傾向であった。
【考察・まとめ】脳血管障害者のQOL実現にむけた対応を規定する7因子を抽出した。規定因子は、職種間及びリハサービス種別による差がみられた。

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【目的】「特別支援教育を推進するための制度の在り方について（答申）」（中央教育審議会2005）において総合的な体制整備に関する課題に「学校内外の人材の活用と関係機関との連携協力」が挙げられ、外部専門家の総合的な活用や、福祉、医療、労働などとの連携協力を進める必要があるとされている。このような中で各都道府県では特別支援学校に外部専門家を導入する事業が始められ、医療と教育の連携のあり方が模索されている。本研究では肢体不自由特別支援学校と理学療法士・作業療法士の連携について教員の考え方を把握し、両者の連携の課題を明らかにすることとする。

【方法】2007年10月上旬に茨城県内の肢体不自由特別支援学校3校の常勤教員320名に対し、訪問留置き調査法にて自記式質問紙調査を実施した。調査内容は「基本属性に関する調査8問」「PT・OTの支援に関する調査3問」「学校とPT・OTの連携に関する調査13問」から構成された。

【結果】182名(回収率56.9％)から回答が得られた。高等部教員が小・中学部教員に比してPT・OTの認知度が低く(p<.05)、連携したことがないという回答が多かった(p<.05)。療育センター等併設なしの教員の方が併設ありの教員に比べ連携の充足度が高く(p<.01)、非常勤PT・OTの関わりがある教員の方が関わりのない教員より高かった(p<.01)。PT・OTに関わって欲しい支援項目は「ポジショニング(85.0%)」「自立活動(80.4%)」「訓練場面見学(79.1%)」が多く、実際に関わった項目としても多く、その支援に対する満足度では「役立った(98.0%)」と肯定的回答が多かった。PT・OTとの実際の連携方法では「教員が医療機関訪問(78.1%)」「PT・OTによる研修会参加(55.0%)」「保護者を介して連絡(43.0%)」であった。教員が最も有用だったと感じた方法は、「教員が医療機関訪問(45.1%)」「PT・OTが非常勤として来ている(31.9%)」であったが、教員が理想とする連携方法は「PT・OTが常勤でいる(39.2%)」であった。

【考察】高等部教員にPT・OTの認知度が低く、また連携したこともないという回答が多かったのは、自立活動の時間割数減少や教科担任制の影響と考えられる。連携の充足度で療育センター等併設なしの教員の方が併設ありの教員より高かったのは、非常勤PT・OTの存在の影響と考えられ、今回併設なしの学校では定期的な非常勤PT・OTの関わりを有し、非常勤と関わる教員の方が連携の充足度が高いことからも外部専門家導入の有用性が示唆された。PT・OTに期待する支援項目と実際の支援項目ではほぼ同様傾向を示し、また支援に対する満足度も高く一定の評価はできると思われる。PT・OTとの連携方法で教員が有用と感じた方法は、実際と反して直接接触する方法であった。また、教員が理想とする方法は「PT・OTが常勤でいる」であり、PTやOTといつでも必要時に相談できる状態が求められていることが示唆された。

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