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67件中 1-20の結果を表示しています
  • 林 和弘
    情報管理
    2007年 50 巻 5 号 300-303
    発行日: 2007年
    公開日: 2007/08/01
    ジャーナル フリー
  • 長谷川 秀記
    情報管理
    2005年 47 巻 12 号 842-843
    発行日: 2005年
    公開日: 2005/03/01
    ジャーナル フリー
  • 北中 英明
    経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
    2015年 2015s 巻 B3-3
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/31
    会議録・要旨集 フリー
    近年、検索エンジン、SNSサービス、キュレーションサイト等の新しい手段が出現してきた結果、消費者の情報検索行動に変化が生じてきている。こうした変化を受けて、口コミによる消費者への情報伝播の役割の大きさが注目されてきた。
    その一方、従来のマスメディアはその到達度合いの大きさから、消費者への情報点播において依然として重要な役割を果たしていることが指摘されている。
    本研究は、Webアンケートによって収集したデータを用いて、消費者への情報伝播におけるマスメディア起点情報と消費者のインターネット上の情報検索行動の関係についての分析をおこなうものである。
  • 関谷 直也
    マス・コミュニケーション研究
    2018年 92 巻 221-222
    発行日: 2018/01/31
    公開日: 2018/05/10
    ジャーナル フリー
  • 糸藤 春喜, 中安 晟
    鋳造工学 全国講演大会講演概要集
    2004年 144 巻 134
    発行日: 2004年
    公開日: 2018/03/10
    会議録・要旨集 フリー
  • 斉藤 正美
    マス・コミュニケーション研究
    2008年 72 巻 135-136
    発行日: 2008/01/31
    公開日: 2017/10/06
    ジャーナル フリー
  • 松本 俊輔, 片岡 正次郎, 日下部 毅明
    地震工学研究発表会 梗概集
    2003年 27 巻 85
    発行日: 2003年
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
  • 入江 さやか, 西 久美子
    放送研究と調査
    2019年 69 巻 3 号 50-59
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/04/19
    研究報告書・技術報告書 フリー
    2018年6月18日に発生した「大阪府北部を震源とする地震(以下、大阪北部地震と表記する)では、大阪府で震度6弱の揺れを観測した。月曜日の朝に起きたこの地震で関西地方の多くの鉄道が運転を見合わせ、いわゆる「帰宅困難者」も多数発生した。NHKでは、地震発生当日のメディア利用状況を把握するため、大阪府全域を「大阪府北部」と「その他の地域」に分け、約2,000人を対象にインターネット調査を実施した。■「地震発生当日に知りたかった情報」に関する設問に対しては、「自宅・知人・親戚の家」にいた場合は「地震の規模や余震」という回答が最も多かったが、一方、「外出先」や「移動中」で自宅を離れていた場合は、「家族・親族の安否」に関する情報が最も多かった。■地震発生直後に利用したメディアは、「自宅・知人・親戚の家」にいた場合は、テレビから情報を得ていたという回答が多数を占めた(インターネット経由の同時配信によるテレビの視聴は含まず)。「外出先」「移動中」の場合はスマートフォンなどでインターネットから情報を得ていたことがうかがわれる。■「大阪府北部」に居住する調査対象者(1,014人)のうち25%が、自宅に帰れなかったり、徒歩で帰宅するなどの「帰宅困難者」となっていた。■「帰宅困難者」が帰宅の可否を判断するために利用したメディアとして、「ポータルサイト・アプリ」という回答が最も多かった。■首都直下地震など大規模災害に備え、多様なメディアを活用して被災者のニーズに応じた情報を迅速に提供することが混乱防止につながると考えられる。
  • 長田 和雄
    エアロゾル研究
    2018年 33 巻 2 号 76
    発行日: 2018/06/20
    公開日: 2018/06/29
    ジャーナル 認証あり
  • 稲増 一憲, 三浦 麻子
    社会心理学研究
    2016年 31 巻 3 号 172-183
    発行日: 2016/03/18
    公開日: 2016/03/28
    ジャーナル フリー HTML
    Although the spread of the “high-choice” Internet brings a great deal of attention to research in partisan-selective exposure, there are not many people choosing media based on their partisanship in reality. On the other hand, preference-based selective exposure, widening gaps in knowledge about political or international news between news seekers and entertainment fans as a result of reducing opportunities for incidental or by-product exposure to news in a high-choice media environment, may become a serious problem in a society made up of less partisan voters. This research focused on this selective exposure and, using an online survey, examined whether online services would widen or narrow voters’ gaps in political knowledge. The results indicate that while exposure to portal sites, newspaper sites, and summary of 2-channel sites decrease in the gap, exposure to news curation applications and Twitter increase in the gap. The implications for possible change in the media environment are discussed.
  • 入江 さやか, 西 久美子
    放送研究と調査
    2019年 69 巻 2 号 38-47
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/03/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    2018年9月6日に発生した「平成30年北海道胆振(いぶり)東部地震」では、北海道のほぼ全域の電力供給が止まり、最大で約295万世帯が停電した。テレビの視聴が困難な状況になったほか、電話の通話やインターネット接続などにも影響が出た。NHKでは、地震発生当日のメディア利用動向を把握するため、北海道全域でインターネット調査を実施した。 ■地震発生当日に利用できた端末・機器は「ラジオ」が多く、「テレビ」は68%が利用できなかった。スマートフォン・タブレット端末によるインターネット通信は、発生直後から未明(午前6時ごろまで)は40%が利用できたが、その後20%台まで下がった。 ■地震に関する情報を得るのに利用したメディアは、発生直後から未明(午前6時ごろまで)は、「ラジオ(NHK)」が多かったが、午前中から夜間にかけて徐々に下がり、その一方で「家族・友人から聞いて」が多くなった。 ■利用者が多かった「ラジオ」については、NHK・民放ともに「情報が信頼できるから」「欲しい情報が得られると思ったから」などコンテンツへの評価も高いが、「他になかったから」「電力やバッテリーの消費を節約するため」という回答も目立った。 ■知りたい情報の種類によって、ラジオやポータルサイトやアプリ、ソーシャルメディアなどを使い分けている様子がうかがえた。 ■今後の大規模災害に備え、災害時のメディアの機能確保と被災者の情報ニーズに応える情報発信の強化が求められる。
  • 長谷川 直子
    日本地理学会発表要旨集
    2017年 2017s 巻 133
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/05/03
    会議録・要旨集 フリー
    1. はじめに/目的 演者は総合学としての地理の視点を広く社会に広める一環として、大学で実施した1授業の成果を2016年3月に出版した(お茶の水女子大学ガイドブック編集委員会編2016).この雑誌の出版をきっかけとして様々なメディアに露出する機会があった。今後のアウトリーチ活動の参考とするために、これまでに対応したメディアとのやりとりや学生主体の社会発信について報告・総括したい。  
    2. メディアからの問い合わせと対応 学生によるTwitterの書き込みを日本地理学会がRetweetした。タモリ倶楽部のプロデューサーが日本地理学会のツイートをフォローしており、地理女子の書き込みを見つけた。地理に女子という存在がいるという発見と、そのフォロー数が少ないことからまだメジャーでないと認識され(メジャーなものは取り上げない主義)、タモリ倶楽部の出演の依頼があった。  タモリ倶楽部の担当者からお茶の水女子大学広報宛に2016年2月2日に出演の依頼があった。その時点で収録日は2月20日と予定しているのことだった。学生の希望を募り、出演希望の学生と制作会社とで打ち合わせが約2週間かけて行われた。雑誌の発売後3月20日頃に文京経済新聞から取材の依頼があった。販売後の反響や作成側の思い等について、演者と学生2名が取材対応され、記事は約1週間後に掲載された。  4月1日にタモリ倶楽部が放送された。放送は神回と評され、そのツイッターをまとめたサイトtogetterは放送直後に60万ビュー、(2017年1月現在70万ビュー)を越えた。その反響の大きさから、aol.news やlivedoor.newsの記事になった。「地理女子という新たなジャンルの誕生」というtogetterのまとめサイトも作られた。  5月12日に大学広報経由で東京新聞記者から取材の依頼があった。東京新聞の最終面TOKYO発に掲載する記事で、地理女子の実態を知りたいとのことだった。記者さんからの依頼で学生5名が記者さんをまちあるき案内しながら、地理の魅力等の質問に答えるという形で取材が行われ、6月23日に記事が掲載された。  6月25日、雑誌版元経由で東京FMの放送作家から取材の依頼があった。内容は学生に朝の番組クロノスへ生出演し、地理の魅力について語ってほしいというものだった。学生2名が7月15日に生放送に出演した。  7月21日、大学広報経由でJ-waveの放送作家から取材の依頼があった。東京の今を切り取るtokyo dictionaryというコーナーで紹介するため、演者が電話録音での取材に答え、7月28日に放送された。  9月28日、日経MJの記者から取材の依頼があった。日経MJ最終面の「トレンド」というコーナーで、最近ブームになりつつある地理女の実態やその広がりを取材したいということだった。10月22日に行われるひらめき☆ときめきサイエンスで地理女子が女子中高生をまちあるき案内するというイベントが地理女子の活動の広がりにあたるということで取材をしたいということだった。そのためこのイベントに参加する中高生と同伴者全員に許可を取り(日本学術振興会のルールによる)、取材が行われた。日経MJの記事が好評だったことを理由に、日経新聞(全国版)11月26日に縮小記事が再掲された。  なお、文京経済新聞を除くラジオと新聞の取材はすべて、タモリ倶楽部の出演がきっかけとなっていた。  
    3.まとめ 雑誌を出版してもタモリ倶楽部の出演がなければその後のマスコミ取材はなかったと思われる。がタモリ倶楽部の視点が(番組の性質上)出演学生の一部にとっては違和感を感じるものであったことも事実である(真面目な「地理学」を語りたかったのにステレオタイプな「女子」の面が強調された)。そのようなことがかえって、一部の学生内に「女子」と言われることへの違和感やアレルギーを引き起こしていることも事実である。しかしこれをきっかけに、(自分が考える、社会が考える)「地理」や「女子」とはなんなのか、といった議論が学生内で起こり、それについて真剣に考えていることは、ある意味での教育にもなっていると考える。  関わった教員としては、「発信の結果起こったことを教員のせいにするのではなく、学生自身が考えて結論を出し、その結果起こったものは自らでその責任を負う」という自立性を学んでもらうところまでもって行く必要があると考えているが、その部分がまだできていないことが課題である。   (本研究はJSPS科研費(課題番号26560154)の成果の一部である。  
    参考文献:お茶の水女子大学ガイドブック編集委員会編(2016)「地理×女子=新しいまちあるき」古今書院.128p
  • 保科 俊
    映像情報メディア学会年次大会講演予稿集
    2015年 2015 巻
    発行日: 2015年
    公開日: 2018/05/18
    会議録・要旨集 オープンアクセス
    A Consideration about the rumor and false report on the Internet
  • 大江 朋子
    社会心理学研究
    2017年 32 巻 3 号 203
    発行日: 2017/03/31
    公開日: 2017/04/07
    ジャーナル フリー
  • 上瀬 由美子
    社会心理学研究
    2015年 31 巻 1 号 72
    発行日: 2015/08/31
    公開日: 2015/09/09
    ジャーナル フリー HTML
  • 木村 忠正
    マス・コミュニケーション研究
    2018年 93 巻 43-60
    発行日: 2018/07/31
    公開日: 2018/10/13
    ジャーナル フリー

     People’s activities on the Internet are becoming digitized, and substantive

    analysis methodologies such as quantitative content analysis and network analysis

    are developing rapidly. Meanwhile, they cultural anthropology is methodologically

    characterized as essentially qualitative, with ethnography at their core.

    How can cultural anthropology approach our online activities and our lives in

    general with the Internet as a component through the method of ethnography?

    It is necessary to fundamentally revisit the conventional methodology built on

    the premise of the analog age with regard to ethnography in the context of the

    cyberspace field.

      Accordingly, cultural anthropologists who are interested in Internet studies

    and communications researchers who engage in an ethnographic approach have

    accumulated diverse developments in methodological discussions surrounding

    online ethnography, virtual ethnography, digital anthropology, and so on.

      Based on the author’s awareness of these issues and the developments in

    scientific discussions, has been proposed hybrid ethnography. The aim of this

    paper is to clarify the methodological subject of media studies pertaining to the

    digital network age based on the research the author conducted in online public

    opinion as part of the larger framework of the changes in ethnographical

    approaches, while attempting to propose concrete arguments on the methodology

    of hybrid ethnography by presenting research examples that include the

    elements of: 1. quantitative content analysis, 2. data structure analysis( various

    methods of multivariate analysis), and 3.( social) network analysis.

  • 諸岡 卓真
    日本近代文学
    2012年 87 巻 96-110
    発行日: 2012/11/15
    公開日: 2017/06/01
    ジャーナル フリー
    Although mainstream mystery writers have in the past stayed away from unscientific elements such as superhuman powers and ghosts, the most recent trend in Japan is to have detectives in stories solve cases using supernatural powers. This is a reaction to the impossibility of problem-solving by inference within the limits of information given in one story, which detective fiction fans commonly refer to as "issues related to the later works of Ellery Queen." It is important to note that this trend of incorporating supernatural powers was a way to overcome the limitations placed by the rigor of inference expected by the reader. This study closely examines one of the latest such examples, Detective Fantasy : Nanase with a Steel Bar (2011) by Shirodaira Kyo, and offers an insight into how the structures of conventional mysteries have been abandoned, and what kinds of new issues contemporary writers are facing now.
  • 佐藤 潤司
    マス・コミュニケーション研究
    2014年 85 巻 185-204
    発行日: 2014/07/31
    公開日: 2017/10/06
    ジャーナル フリー
    In this paper, I will specifically and objectively identify critical opinions on the mass media that have developed on the Internet about a report giving the real names of the Japanese victims of the hostage crisis of January 2013 in Algeria, and consider the structural factors of such criticism. The targets of this analysis are 1262 cases of opinions output from highly-ranked Web pages displayed on a search engine listing using fixed criteria. 7.1% of the opinions supported the news report, 68.5% of opinions did not support it, with other opinions accounting for 24.4%. The results of an analysis of opinions that did not support the report by using a text-mining approach did not necessarily indicate criticisms of the report that used the real names of the victims, but were an accumulation of various feelings of distrust against the mass media expressed on the Internet that were triggered by this news report. In addition, opinions that did not support the report were formed using language structures peculiar to the Internet; namely, a cyber-cascade that began at the point where people critical of the mass media became sympathetic and radicalized as unclear information spread on the Internet.
  • 高峰 修
    スポーツとジェンダー研究
    2016年 14 巻 4-5
    発行日: 2016年
    公開日: 2017/04/25
    ジャーナル オープンアクセス
  • 情報管理
    2011年 54 巻 3 号 165-168
    発行日: 2011年
    公開日: 2011/06/01
    ジャーナル フリー
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