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168件中 1-20の結果を表示しています
  • 鳥海 不二夫, 榊 剛史, 岡崎 直観
    Webインテリジェンスとインタラクション研究会 予稿集
    2014年 4 巻
    発行日: 2014年
    公開日: 2022/11/07
    会議録・要旨集 フリー

    本論文は人工知能学会誌「人工知能」2014年1月号の表紙がどのようにWEB上で扱われたのか明らかにするため,ツイッターのデータを用いて分析を行った「人工知能」2014年3月号に掲載された記事の続報である.本研究では,「外部からの情報」がどのように流入し,情報の種類によって広がり方がどのように変わるのかを明らかにするため,ツイート内に存在するURL情報の分析を行った.クラスタリングの結果,外部情報の広がりは情報の種類によって異なり,表層的な議論や

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    の情報は短時間で爆発的に拡散した後,すぐに収束し,深い議論や表紙ネタについてのクラスタは長時間に渡って情報拡散が持続していた事が分かった.また表層的な議論や学会表紙ネタは様々なコミュニティにより拡散されていたが,深い議論や
    まとめサイト
    は特定のコミュニティにより拡散されていることが明らかとなった.

  • 全国の「こどものまち」の調査とミニいちかわのケーススタディより
    鈴木 茜, 後藤 智香子, 新 雄太, 近藤 早映, 泉山 塁威, 吉村 有司, 小泉 秀樹
    都市計画報告集
    2021年 20 巻 1 号 35-42
    発行日: 2021/06/08
    公開日: 2022/06/08
    研究報告書・技術報告書 フリー

    本研究は、「こどものまち」における子どもの参画の実態を明らかにし、どのようにそれが実現されているのかを考察することを目的としている。「こどものまち」運営者の子どもの参画に向けた取り組みを理解するため、日本全国の「こどものまち」運営者へのアンケート調査を実施、及び働くことを通じた子どもの参画のプロセスを明らかにするため、ミニいちかわでの参与観察調査を実施した。「こどものまち」運営者は、子どもの参画を促進するため、事前準備への子どもの参加や大人の関与の制限等、様々な取り組みを行なっていた。また、子どもの参画のプロセスにおいては、1)子ども自身が目的意識や問題意識を持てること、2)子どもがその目的達成や問題解決に至るために必要な仕組みや方法を理解できていること、3)子どもがコミュニティに対する自分の行動の影響を実感できることの3点が重要であると理解できた。

  • サイトの有用性評価に焦点を当てて
    *阪脇 孝子, 植木 祐介, 大津 嘉代子
    日本教育心理学会総会発表論文集
    2017年 59 巻 PC43
    発行日: 2017年
    公開日: 2021/02/10
    会議録・要旨集 フリー
  • 林 和弘
    情報管理
    2007年 50 巻 5 号 300-303
    発行日: 2007年
    公開日: 2007/08/01
    ジャーナル フリー
  • 長谷川 秀記
    情報管理
    2005年 47 巻 12 号 842-843
    発行日: 2005年
    公開日: 2005/03/01
    ジャーナル フリー
  • 音無 知展
    情報法制研究
    2018年 4 巻 148-151
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/10/02
    ジャーナル オープンアクセス
  • 時津 裕子
    日本認知心理学会発表論文集
    2021年 2020 巻 PT2_35
    発行日: 2021/03/15
    公開日: 2021/03/15
    会議録・要旨集 フリー

    かつては口承で語り継がれた怪談が,Web上のテキストで楽しまれるようになって久しい。そこで描かれる恐怖がどのようなものであるか知ることは,現代日本人の心性や文化的特性を考える上で不可欠だろう。本研究の目的は,現代のネット怪談がもつ意味的構造を解明することである。

    まとめサイト
    に掲載されたランキング上位100篇の怪談を収集し,作中に登場する恐怖の喚起につながると考えられる112件の物語要素を抽出した。つづいて,各話におけるこれら要素の存否状況をダミー変数として,数量化理論Ⅲ類による分析を実施した。カテゴリー布置から,1軸が,作中で発生する出来事の原因に明確な説明が成り立つかどうか(「ルール明示/ルール不明瞭」)を,2軸が怪異や霊的存在が目に見える形で登場するかどうか(「恐怖の直接呈示/間接呈示」)を表すと解釈でき,ネット怪談はこれら2軸の組み合わせにより4類型に分類できることがわかった。

  • -「HINOMARU」をめぐる炎上の事例研究-
    中谷 勇哉
    現代の社会病理
    2020年 35 巻 31-45
    発行日: 2020年
    公開日: 2021/11/01
    ジャーナル オープンアクセス

    2000年代以降、ネット右翼と呼ばれるヘイトスピーカーの台頭に代表される意見の先鋭化現象とその言説の拡散はたびたび議論となっている。そこで、本稿は「右翼的言説の拡散メカニズムを推論すること」を目的とし、ツイートの表現に焦点を当てて分析した。そのために、楽曲「HINOMARU」をめぐって起こった炎上現象に関するツイートを収集し、分析を行った。その結果、1) 炎上が4つの段階に分けられ、その段階後半では、 2) 多く共有されたウェブサイトがオンラインニュースサイトから

    まとめサイト
    に移行していること、3) その移行とともに、自分自身について用いられる中立的な表現は減少し、批判する他者を「左翼」や「在日」とする表現が増加していったことが示された。またこの分析を踏まえ、右翼的言説の拡散が、「人々が個人的な意見・信念を批判から保護する過程でネット右翼言説と接続されていく」というメカニズムによって引き起こされていると捉える。

  • 岡本 真
    情報管理
    2012年 54 巻 12 号 808-818
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/03/01
    ジャーナル フリー
    東日本大震災で被災した博物館・美術館,図書館,文書館,公民館への支援活動を行うsaveMLAKの活動を,図書館に特化して紹介する。saveMLAKはWikipedia等で用いられている共同編集ソフトMediaWikiを用いた被災・救援情報の
    まとめサイト
    であり,情報の集約と共有による情報支援・間接支援・中間支援である。また,集約・共有した情報に基づき,宮城県図書館と共同して実施している被災地の図書館支援の事例を紹介する。これまでの活動の経緯と課題を示すとともに,saveMLAK以外の図書館支援活動に対する建設的な批判や提言をあわせて展開する。その上で来るべき大災害に対応するために,平常時から非常時への備えを行う恒久的な機関・機能を常設することを提案する。
  • 大津 嘉代子, 植木 祐介, 田中 将紹, 阪脇 孝子
    日本教育工学会論文誌
    2020年 43 巻 4 号 325-338
    発行日: 2020/03/20
    公開日: 2020/03/30
    ジャーナル フリー

    本研究の最終目標は,情報検索に未習熟な大学生を対象とした,効果的な教育方法と学習用アプリケーション開発である.学習プロセスとしては,サイトの種類や掲載情報に関する一般的知識に注目し,検索経験を通じて検索者が持つそれらの知識を蓄積させることに重点を置いている.本稿では,最終目標へ向けた第一歩として,検索結果読解,閲覧サイト選択及びページ閲覧過程を対象に,サイト属性(サイトの種類と掲載情報の質)を読み取る能力の育成が,適切な検索行動を促す可能性を調べた.模擬閲覧実験では,ページ開閉時に質問形式でサイト属性と掲載情報を逐次的に予測・検証させる教示の効果を検証した.実験に際しては,逐次的な教示を行う学習用アプリケーションのプロトタイプを開発した.実験の結果,逐次的な教示によりサイト属性に注目した閲覧行動・態度が定着すると確認できた.また,プロトタイプの有用性も確かめられた.

  • 岡島 寛
    日本機械学会誌
    2021年 124 巻 1234 号 36-37
    発行日: 2021/09/05
    公開日: 2021/12/07
    解説誌・一般情報誌 認証あり
  • 鳥海 不二夫, 榊 剛史, 岡崎 直観
    人工知能
    2014年 29 巻 2 号 172-181
    発行日: 2014/03/01
    公開日: 2020/09/29
    解説誌・一般情報誌 フリー
  • 稲増 一憲, 三浦 麻子
    社会心理学研究
    2016年 31 巻 3 号 172-183
    発行日: 2016/03/18
    公開日: 2016/03/28
    ジャーナル フリー HTML
    Although the spread of the “high-choice” Internet brings a great deal of attention to research in partisan-selective exposure, there are not many people choosing media based on their partisanship in reality. On the other hand, preference-based selective exposure, widening gaps in knowledge about political or international news between news seekers and entertainment fans as a result of reducing opportunities for incidental or by-product exposure to news in a high-choice media environment, may become a serious problem in a society made up of less partisan voters. This research focused on this selective exposure and, using an online survey, examined whether online services would widen or narrow voters’ gaps in political knowledge. The results indicate that while exposure to portal sites, newspaper sites, and summary of 2-channel sites decrease in the gap, exposure to news curation applications and Twitter increase in the gap. The implications for possible change in the media environment are discussed.
  • *北中 英明
    経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
    2015年 2015s 巻 B3-3
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/07/31
    会議録・要旨集 フリー
    近年、検索エンジン、SNSサービス、キュレーションサイト等の新しい手段が出現してきた結果、消費者の情報検索行動に変化が生じてきている。こうした変化を受けて、口コミによる消費者への情報伝播の役割の大きさが注目されてきた。
    その一方、従来のマスメディアはその到達度合いの大きさから、消費者への情報点播において依然として重要な役割を果たしていることが指摘されている。
    本研究は、Webアンケートによって収集したデータを用いて、消費者への情報伝播におけるマスメディア起点情報と消費者のインターネット上の情報検索行動の関係についての分析をおこなうものである。
  • *永井 睦美, 福田 豊
    日本社会情報学会全国大会研究発表論文集
    2009年 24 巻
    発行日: 2009年
    公開日: 2010/02/26
    会議録・要旨集 フリー
    The method of settlement in which community is groped for for various problems in the contemporary society. However, because a past community activity needs a time and place sharing, it is unsuitable for the fact of a busy modern society. Therefore, attention has gathered in an online community where do the asynchronization and the place is not restricted, and there is actually a feature of anonymity that not is there. Then, anonymity is controlled and the harvest is considered online about the requirement to do a certain discussion.
  • 石橋 真帆, 関谷 直也
    リスク学研究
    2021年 31 巻 2 号 123-132
    発行日: 2021/12/25
    公開日: 2021/12/17
    ジャーナル オープンアクセス

    The current study aims to figure out factors related to “Infodemic” (spread of rumors) from the perspective of social psychology. We conducted an online survey on 2000 participants (age range: 15–59) from May 8 to May 11, 2020. We found that 88.7% of participants used TV to get information about COVID-19. It seemed that the people were relatively serious about COVID-19 information considering that they used about three information sources on average and easily did not trust information sources except for scientists. Besides, we found three results relating to infodemic. First, the extent of spreading rumors depended on what the rumors described. Our results showed that participants were aware of and trusted rumors which described victims nearby. Second, consumption of official online news media was associated with awareness of rumors. Third, infection anxiety and distrust for administration or media had an association with spreading rumors.

  • *西原 進吉
    日本心理学会大会発表論文集
    2020年 84 巻 PP-088
    発行日: 2020/09/08
    公開日: 2021/12/08
    会議録・要旨集 フリー

    近年,SNSを含む,ネットワークを介した意見交換の結果として,利用者の考え方が極端な方向へシフトする可能性が指摘されており,情報教育においては,学生・生徒の,バランスの良い思考力・判断力を培っていくことが重要となる。しかしながら,実際の授業場面において,どのようなところに焦点をあてた授業を展開していけばよいのかというさじ加減は難しいのが現状であろう。そこで,本研究では,極性化現象が生じやすいと考えられている排外主義的態度に焦点を当て,同スコアと関連しそうないくつかの心理要因を特定することで,情報教育における授業指針を探るための判断材料の提供を試みる。

    関心対象となる独立変数として検討されたものは,性別(男・女),ニュースメディア重要視指数(ツイッター・匿名掲示板・

    まとめサイト
    ),同調(情報的同調・規範的同調),批判的思考能力(論理的思考,探求心,客観性,証拠の重視)であった。排外主義的態度スコアを従属変数とした重回帰分析を実施したところ,性別,情報的同調,探求心,客観性において関連が認められた。この結果は,情報教育の現場において,これらの要因に対応した教育の実施が重要であることを意味する。

  • *佐久間 勲
    日本心理学会大会発表論文集
    2020年 84 巻 PC-052
    発行日: 2020/09/08
    公開日: 2021/12/08
    会議録・要旨集 フリー

    本研究の目的は,インターネットでの利用コンテンツが日本人および外国人への感情に及ぼす影響を検討することであった。調査対象者はweb調査会社の登録モニター400名(内訳は性別×年代[20代/30代/40代/50代以上]の8区分にそれぞれ50名ずつ)であった。主要な質問項目は,日本人および9カ国の外国人に対する感情(感情温度計),10のインターネットのコンテンツの利用の程度であった。分析の結果,「偏りのある情報収集」に関わるコンテンツ(匿名掲示板,

    まとめサイト
    ,新聞社やテレビ局以外のニュースサイト)を利用するほど日本人に対する好意感情を強める一方で,中国人および韓国人に対する非好意感情を強めていた。ただし「交流と娯楽」に関わるコンテンツ(例:LINE,Facebook,twitter,動画共有サイト)の利用は,それらの国民に対する感情に影響を及ぼさなかった。さらに新聞社やテレビ局のニュースサイトやポータルサイトの利用は,一部の外国人に対する好意感情を高めていた。これらの結果は,インターネット全般ではなく一部のコンテンツの利用が特定の国民に対する偏見の温床となる可能性を示唆するものである。

  • 岸本 頼紀
    電子情報通信学会 通信ソサイエティマガジン
    2020年 13 巻 4 号 264-269
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/03/01
    ジャーナル フリー
  • 大阪北部地震のメディア利用動向インターネット調査から
    入江 さやか, 西 久美子
    放送研究と調査
    2019年 69 巻 3 号 50-59
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/04/19
    研究報告書・技術報告書 フリー
    2018年6月18日に発生した「大阪府北部を震源とする地震(以下、大阪北部地震と表記する)では、大阪府で震度6弱の揺れを観測した。月曜日の朝に起きたこの地震で関西地方の多くの鉄道が運転を見合わせ、いわゆる「帰宅困難者」も多数発生した。NHKでは、地震発生当日のメディア利用状況を把握するため、大阪府全域を「大阪府北部」と「その他の地域」に分け、約2,000人を対象にインターネット調査を実施した。■「地震発生当日に知りたかった情報」に関する設問に対しては、「自宅・知人・親戚の家」にいた場合は「地震の規模や余震」という回答が最も多かったが、一方、「外出先」や「移動中」で自宅を離れていた場合は、「家族・親族の安否」に関する情報が最も多かった。■地震発生直後に利用したメディアは、「自宅・知人・親戚の家」にいた場合は、テレビから情報を得ていたという回答が多数を占めた(インターネット経由の同時配信によるテレビの視聴は含まず)。「外出先」「移動中」の場合はスマートフォンなどでインターネットから情報を得ていたことがうかがわれる。■「大阪府北部」に居住する調査対象者(1,014人)のうち25%が、自宅に帰れなかったり、徒歩で帰宅するなどの「帰宅困難者」となっていた。■「帰宅困難者」が帰宅の可否を判断するために利用したメディアとして、「ポータルサイト・アプリ」という回答が最も多かった。■首都直下地震など大規模災害に備え、多様なメディアを活用して被災者のニーズに応じた情報を迅速に提供することが混乱防止につながると考えられる。
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