本研究は日本語版神経心理検査RBANSの信頼性と妥当性の検討を目的とした。折半法による信頼性では371名の標準化データによって検討した。再検査信頼性については，30名の健常者に29～314日をおいてRBANSを２回行い，その安定性を検討した。さらにフォームAとフォームBの等価性を検討するために102名の健常者に順序をランダムにして２検査を行った。また，基準関連妥当性を検討するために40名の健常者にWAIS−R/WMS−RとRBANSを施行した。結果，折半法および再検査法双方の信頼性をまとめると，RBANSの全ての下位検査および指標は信頼性が十分高いことが示された。さらに，RBANSの２つのフォームは互いに等価なことが示唆された。基準関連妥当性を検討したところ，代表的な２つの神経心理検査WAIS−RおよびWMS−Rの類似の下位検査とRBANSの下位検査は高い相関を示し，RBANSはより簡便ながらも，十分な妥当性を備えていることが明らかになった。今後日本語版の臨床応用が期待される。

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は世界で最もよく使われる知能検査の一つで最新版であるWAIS-IVの日本版は2018年に出版された。近年のWAISの因子構造の研究では検査が理論との整合性を高めることを目的に改定されていることを背景に，知能研究におけるCattell-Horn-Carroll理論（CHC理論）が想定する5因子モデルがよく検討されているが，日本版においての検討はなされていない。そこで本研究は標準化データを対象に5因子モデルの検討を行った。補助検査を含めた全15検査について，日本版の『理論・解釈マニュアル』記載の下位検査間の相関行列を合成して，5つの年齢区分（16-69，16-19，20-34，35-54，55-69）にしたものを入力データにして確認的因子分析を行った。海外での先行研究で検討されたものを中心に4因子，5因子でそれぞれ5つのモデルを比較した。その結果，4因子モデルと5因子モデルのいずれも全体の適合度は良いこと，2つを比較すると5因子モデルの方が適合度は良いこと，いずれの年齢においても双因子モデルの場合では不適解が多いことが明らかになった。

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症例は小学校の入学時検診で右感音性難聴を指摘され，原因不明の感音性難聴の診断で経過観察されていた15歳女子である．15歳時に聴覚器精査のため施行した頭部MRIで側脳室周囲深部白質に高信号病変を認めた．血液，脳脊髄液，全脊髄MRIに異常はなく，

では言語性IQ，動作性IQともに正常であったが，難聴，大脳深部白質病変の存在から先天性サイトメガロウイルス（cytomegalovirus; CMV）感染を疑い，保存臍帯を用いたPCR法でCMV-DNAが検出され診断が確定した．知能正常の先天性CMV感染は見逃されている可能性があり，難聴や深部白質病変が診断の契機となりうる．

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近年, 摂食障害と発達障害との関連が指摘されている. 今回, 発達障害の合併が疑われ, 知能検査の施行が治療方針変更の良いきっかけとなった1例を経験したので報告する. 症例は32歳女性. X−21年に過食を開始し, 過食, 自己誘発性嘔吐や食事制限, 下剤の乱用により, 体重は大きく変動した. X−6年に神経性過食症と診断され, 入退院を繰り返した. X年に2型糖尿病に伴う血糖コントロールの悪化をきっかけに食事量が著明に低下し, 1日数十回の嘔吐を認め, 当科第11回入院となった. 生育歴やこれまでの経過から, 何らかの発達障害の合併が疑われたため, を施行した. その結果, 動作性IQが言語性IQに比して有意に低値であり, 注意欠陥多動性障害を疑う所見も認められた. 退院後atomoxetineを開始したところ, 過食・嘔吐の頻度が週に1, 2回程度に減少し, その後も安定した状態を維持している.

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情動は個体の身体内部変化（自律神経活動，内臓活動など）と行動変化を含めた外部へ表出される運動の総体であり，感情は個体の心理的経験の一部である．ヒトの脳損傷後には，個々の道具的認知障害や行為障害を伴わずに，行動レベルでの劇的な変化がみられることがある．本稿では脳損傷後に特異な行動変化を呈した3症例を提示し，これらの症状を情動あるいは感情の障害として捉えた．最初の症例は両側視床・視床下部の脳梗塞後に言動の幼児化を呈した．次の症例は両側前頭葉眼窩部内側の損傷により人格変化を呈した．最後の症例は左被殻出血後に強迫性症状の改善を認めた．これら3症例の行動変化の機序として，情動に関連すると考えられる扁桃体-視床背内側核-前頭葉眼窩皮質-側頭極-扁桃体という基底外側回路，さらに視床下部，大脳基底核との神経回路の異常について考察した．

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【目的】心不全は増悪と寛解を繰り返しながら進行していく疾患であり,心不全増悪による入院は退院後6か月以内で27％,1年後は35％と高い(Tsutsui et al.2006).増悪因子に対する行動変容や適切なセルフモニタリングを行うことが出来れば，心不全増悪リスクや,再入院リスクが軽減し生活の質(QOL)の改善に繋がると考えられる.今回病識が乏しくセルフモニタリングが不十分であり喫煙・塩分過多により頻回に入退院を繰り返す患者に対し退院時指導を行ったため報告する． 【症例紹介】70歳男性で在宅サービス利用し独居.既往には慢性閉塞性肺疾患(COPD)あり喫煙本数は20本/日，食事では大量の調味料を使用しカップラーメンなども自宅に大量にあるとのこと．X-3日全身浮腫著明,両下肢冷感・チアノーゼ,体重増加を認めた．軽労作で息切れと経皮的動脈血酸素飽和度(SpO2)低下あり加療目的にてX日に入院.９か月間で慢性心不全増悪による入退院を５度繰り返しており前回の退院から25日後の入院となる.Mini-Mental State Examination(MMSE)は22点であった. 【経過】介入は5-6回/週,休憩時間込みの40-60分とし,歩行耐久性改善にむけ運動療法行うと同時にセルフモニタリング獲得・食生活改善にむけた退院時指導を継続して行った.前回退院時体重49.6kg,今回入院時体重66.7kg.心不全ステージ分類：ステージD　NYHA分類：Ⅳ．心臓超音波検査にて左室拡張末期径(LVDd)67mm 左室収縮末期径 (LVDs)58mm 左室駆出率(EF)30％　肺動脈圧(PAPs)55mmHg　心胸郭比(CTR)69.1％　初期評価(X+16日)では最大歩行距離：30ｍ (SpO2：96％→94%　収縮期血圧(sBP)90台→80台　最大心拍数(HRmax)92　 Borg scale胸部/下肢：14/15)たばこはやめるつもりはないとの発言や早期退院希望も頻回に聞かれていた.退院時指導に関しては一目で分かるようイラストを用いて資料を作成したが関心・理解乏しく指導に難渋.そこで担当STへ

(WAIS-Ⅲ)を依頼．結果より言語性IQ82・動作性IQ59・知覚統合IQ63・言語理解IQ93と図での説明よりも文章での説明の方が理解しやすいことが分かった.そのためセルフモニタリング項目や増悪徴候を文章でまとめ指導継続．最終評価時(X+40日)には6分間歩行試験(6MWT)163ｍ　 (SpO2：97％以上　sBP90台→110台　HRmax90　Borg scale胸部/下肢：11/13)介入時には自ら浮腫の確認や体重も測りに行こうとの発言もきかれ,売店での間食購入時には塩分表示を見ながら購入されるようになった． 【考察】セルフモニタリングの概念として自身の体調の変化を「自覚」・「測定」より把握し,その情報を自身で「解釈」する必要がある.それらの先行要因として「知識・技術・関心」が存在する(日本看護科学会誌2010).本症例は,先行要因の「知識・関心」が乏しく,その後の「自覚・測定・解釈」まで至っていないと考えた.まずは,知識をつけ関心を高めてもらうため疾患や本人の状態,危険因子や増悪徴候を説明し本人にもアウトプットしてもらう時間を設けた.継続に伴い徐々に自ら浮腫の確認や「体重を測りにいこう」との発言も聞かれた.だが,安静時の呼吸困難感が生じるまでは受診したくないとの発言も聞かれ,浮腫や体重増加が心不全増悪によるものなのかどうかを「解釈」することは困難であり課題の残る結果となった.退院後の往診時には,体重維持できており禁煙外来に行きたいとの希望があったとの記録もあり,今回の介入が再入院予防,入院日数短縮への一助になればと考える.また,在宅生活の中で,初期段階での増悪に気づくことを目的に在宅スタッフ誰もが一目で患者の現状を把握できるよう,心不全手帳やカレンダー等の導入も検討していきたい． 【倫理的配慮】ヘルシンキ宣言に沿って個人情報を保護し本報告を口頭にて説明し同意を得た.

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目的: てんかん患者の利き手と精神病症状との関係は永年論じられてきたが、未だ不明のことが多いため、この問題について多施設共同研究を行った。
方法: 対象に、精神病症状のない部分てんかん32例、精神病症状を持つ部分てんかん32例、および統合失調症25例の3群を設定した。一般的特性、てんかん関連要因、精神病関連要因を評価した。さらにAnnette Hand Preference Questionnaireを用いた利き手判定と改訂版を行い、各群での結果を比較した。
結果: 利き手の分布は各群でほぼ同等であった。脳波異常側性と利き手に有意な連関はなく、MRIの左または両側異常例に左利き、両利きが多く認められた。てんかん精神病で有意に知能が低かったが、利き手への影響はなかった。
結論: 部分てんかん患者において利き手と精神病の関連は低いものと考えられる。

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【はじめに,目的】近年,リハビリテーションの分野において,体感型ゲームを用いた介入研究が多く行われ,バランス機能や認知機能に対する効果が報告されている。しかし,ほとんどの研究が運動機能もしくは認知機能のどちらかについて論じたものである。そこで,今回は体感型ゲームの遂行能力に対して運動機能や認知的な注意・遂行機能が関連するかどうかを明らかにすることを目的とした。【方法】対象は介護老人保健施設入所者21名とした。対象者の属性は男性11名,女性10名であり,年齢は77.3±9.9歳であった。対象者の取り込み基準は監視レベル以上にて立位保持および歩行が可能なこととした。コミュニケーションに支障をきたすような重度の認知症および高次脳機能障害を有する者は除外した。体感型ゲームは任天堂（株）より発売されているNintendo Wii^TMおよびWii Fit Plus^TM,バランスWiiボード^TMを使用した。Wii Fit Plus^TMは69種類もの運動種目が用意されているが,今回はその中で立位での重心移動が必要とされる「ヘディング（HE）」を使用した。体感型ゲームの遂行能力の指標としてHEの得点と成功回数を記録することとした。HEの得点とはゲームの結果がゲーム内で計算され,画面上に出力されるものである。HEの成功回数とは,得点と異なりゲーム内での成功回数を検者が記録したものである。その他に運動機能の評価としてFunctional Reach Test（FRT）を行った。認知的な注意・遂行機能の評価として,山口符号テスト（YKSST）を行った。YKSSTはの符号問題を日本の高齢者用に改変したものである。HEは事前に1回の練習を設け,その後2回の測定を行い,最大値を測定値として記録した。FRTは2回行い,最大値を測定値とした。YKSSTは練習問題を1回行い,その後1回のみの測定を行った。統計解析はSPSS19.0J for Windowsを用いた。各項目間における関連についてはPearsonの相関係数を用いて分析を行った。有意水準は5%とした。【倫理的配慮,説明と同意】本研究は老年病研究所附属病院の倫理審査委員会の承認を得た。また,対象者には説明書を用いて口頭にてその目的や方法,自由意志での参加であることなどを説明し,書面にて同意を得た。本研究はヘルシンキ宣言を遵守して行った。【結果】各項目における平均値はHE得点が12.0±5.1，HE成功回数が12.0±3.6，FRTが16.2±8.6，YKSSTが19.4±10.7であった。HE得点と有意な相関が認められた項目はYKSST（r=0.449，p＜0.05）であった。HE成功回数と有意な相関が認められた項目はFRT（r=0.560，p＜0.01）とYKSST（r=0.463，p＜0.05）であった。【考察】今回の調査ではHE成功回数とバランス機能および認知的な注意・遂行機能との関連が得られた。HE得点はFRTとの有意な関連はなく,YKSSTと有意な関連が認められた。HEは画面の向こう側から左右および中央へと飛んでくるボールに合わせて,左右への重心移動を行い,それにより画面内のキャラクターがボールを頭で打ち返すというゲームである。ゲーム内ではボールの他にボールに類似した物（靴,白黒のやかん）が飛んでくることがあり,それを打ち返すと減点となってしまう。さらに連続してボールのみを打ち返すことにより,得点が徐々に加算されていく得点付けがなされている。このことから,HEにおいて高い得点を獲得するためには成功回数の多さよりもボールとその類似物を判断し,正確にボールのみを打ち返す能力が求められることが示唆される。また,HEの成功回数を得るためには,前方から飛んでくる物体を視認し,その方向に合わせた適切な重心移動が求められる。このことから体感型ゲームでは単なるバランス機能だけでなく,障害物や壁,段差などの自分がいる空間に合わせたバランス能力が必要となると考えられる。これらのことから,HEでは従来のバランス練習の効果に加え,日常生活に必要となる遂行機能の向上にも効果があると示唆される。【理学療法研究としての意義】本研究の結果から,体感型ゲームの遂行能力はバランス機能および認知的な注意・遂行機能の両面を反映していることが明らかとなった。よって体感型ゲームによる介入はこの2つを複合した機能向上が得られ,より日常生活に即した介入方法であることが示唆される。また,今回使用した機器は安価で容易に手に入ることから,医療機関だけでなく,施設や地域でのコミュニティ,自宅でのトレーニングにも用いることができると考えられる。

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  日本高次脳機能障害学会と日本神経心理学会が共同で創設した学会認定資格である「臨床神経心理士^®」の必要性について, リハビリテーション科医の立場から論じた。リハビリテーション医療においては, チームで適切な評価を実施し, 診断・評価・治療の計画を立てる。臨床神経心理士は, 効率的に神経心理学的検査を実施し, 単に点数だけで判別するのではなく, 患者の有する社会的背景や疾患を理解しながら, 病状や病態を考え, 生活指導や社会活動に活かす技術が求められる。

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本研究では，地域在住高齢者の知能と抑うつの経時的な相互関係について，交差遅延効果モデルを用いて検討することを目的とした。分析対象者は「国立長寿医療研究センター・老化に関する長期縦断疫学研究（NILS-LSA）」の第1次調査に参加した，65～79歳の地域在住高齢者725名（平均年齢71.19歳；男性390名，女性335名）であった。第1次調査及び，その後，約2年間隔で4年間にわたって行われた，第2次調査，第3次調査において，知能を改訂版の簡易実施法（WAIS-R-SF），抑うつをCenter for Epidemiologic Studies Depression（CES-D）尺度を用いて評価した。知能と抑うつの双方向の因果関係を同時に組み込んだ交差遅延効果モデルを用いた共分散構造分析の結果，知能は2年後の抑うつに負の有意な影響を及ぼすことが示された。一方，抑うつから2年後の知能への影響は認められなかった。以上の結果から，地域在住高齢者における知能の水準は，約2年後の抑うつ状態に影響する可能性が示された。

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  失語症者の就労には種々の困難がみられ, 支援方法は確立されていない。今回, 高校英語教諭である伝導失語症例に外来で言語聴覚療法および就労支援を実施した。言語性短期記憶障害, 音韻性錯語が主症状であり, 週 1 回の言語治療には妻が毎回同席し, 職場へは書面にて経過を報告することで情報共有を図った。授業再開に向け, 教科書の本文にスラッシュを入れて文節を捉えやすくする, 低頻度語の漢字にはルビを打つという代償手段にて音読障害に対応した。リハビリ出勤には言語聴覚士が同席し, 上司や同僚と担当者会議を開催した。発症から 15 ヵ月後に 1 年生クラスという条件付きで原職復帰し, 現在 14 ヵ月が経過している。本症例の経験から, (1) 言語症状の特性を評価し, 場面に応じた代償手段を身につけること, (2) 周囲の理解を得るための説明を行うことにより, 伝導失語症例においても言語資源を多く活用する英語教諭への復職が可能であることが示された。

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自動車は生活に必要な移動手段であり，作業療法士がその支援に関わる機会が増えている．本研究では，自動車運転や他の移動手段の支援に関する現状把握を目的に，道内650施設に調査を行った．回収率は36. 0％であった．病院群と病院以外の施設（その他群）の支援の比較では，病院群は58/144施設，その他群は14/84施設であり，病院群で支援が 多かった．病院群では運動，認知機能の評価介入が多く，その他群では運転以外の移動手段の評価介入が多かった．自由記載からは，評価，道路交通法関連，教習所との連携に関するものが挙げられ，関連の知見や法制度を理解し，多職種や多機関と連携する必要性が伺われた．

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