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クエリ検索: "エイト日本技術開発"
214件中 1-20の結果を表示しています
  • *小野 秀史, 藤原 康正, 嶋 将志
    日本火山学会講演予稿集
    2020年 2020 巻 P60
    発行日: 2020年
    公開日: 2021/02/01
    会議録・要旨集 フリー
  • *小野 秀史, 藤原 康正, 嶋 将志
    日本火山学会講演予稿集
    2019年 2019 巻 P107
    発行日: 2019年
    公開日: 2020/04/13
    会議録・要旨集 フリー
  • 磯野 陽子, 木村 隆行, 中嶋 悟
    応用地質
    2014年 55 巻 2 号 86-92
    発行日: 2014/06/10
    公開日: 2014/07/31
    ジャーナル フリー
     近赤外分光法の土木地質材料への適用可能性を検討するため,一軸圧縮強度・P波・S波速度を測定した山陰高山期花崗岩類供試体(8検体)および領家花崗岩類供試体(18検体)において,長石類10粒子の近赤外反射スペクトルを測定した.反射スペクトルをクベルカ・ムンク式で吸収スペクトルに変換し,1,450,1,950,2,250,2,350 nm付近の吸収帯面積の平均値を求め,岩石物性値との相関を調べた.その結果,山陰高山期花崗岩類の長石類の2,250,2,350 nmの吸収帯面積および領家花崗岩類の長石類の1,450,1,950nm吸収帯面積と岩石の強度・速度特性に比較的良い負の相関が認められた.X線回折法および偏光顕微鏡観察結果と対比すると,山陰高山期花崗岩類長石類の2,250,2,350 nmの吸収帯面積は,長石類の絹雲母等への粘土化を,領家花崗岩類長石類の1,450,1,950 nm吸収帯面積は,粘土の層間水・吸着水に対応していると考えられた.これらの長石の水和(粘土化)度を近赤外吸収帯面積で評価することができ,またそれらが岩石の強度低下の指標となる可能性が示唆された.
  • 藤本 哲生, 栗林 健太郎, 棚谷 南海彦, 黒田 修一
    土木学会論文集B1(水工学)
    2020年 76 巻 1 号 370-384
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/12/20
    ジャーナル フリー

     本研究では,2019年台風第19号等による豪雨で決壊した宮城県,福島県,栃木県のため池を対象としてため池の諸元や降雨状況を整理したうえで現地調査および室内土質試験を実施し,堤体の被害状況や決壊箇所の特徴,堤体材料の物理的性質を調べた.その結果,ため池の決壊は付属構造物の周辺で多く発生していること,決壊した堤体は砂分を多く含む砂質土で構築されたものが多いことを明らかにした.また,現地調査結果をもとに5箇所のため池の決壊要因を推定した.その結果,表面遮水型の2箇所のため池では遮水シートの敷設長の不足,均一型の3箇所のため池では崩壊履歴,下流面のすべり破壊による堤体横断面の縮小およびパイピングによる堤体表面の沈下が決壊の発生要因であると推定した.

  • 伊藤 陽, 奥津 大, 末冨 岩雄, 塚本 博之, 鈴木 崇伸
    土木学会論文集A1(構造・地震工学)
    2020年 76 巻 4 号 I_552-I_558
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/09/08
    ジャーナル フリー

     通信を支える地下管路では地震被害が一部発生しケーブルを傷つける可能性があるため,対策のための被害予測が重要となる.中でも旧仕様の鋼管,ビニル管において比較的被害が発生しやすいが,それぞれ被害の特徴が異なると考えられる.本稿では被害傾向を過去の地震から統計的に分析し,それぞれ様々な指標での傾向を把握した.結果として鋼管と硬質塩化ビニル管の被害率を比較すると地震動,亘長,地盤それぞれの指標において傾向に差があった.また,熊本地震を事例として被害箇所の特徴を確認すると,液状化や断層が見られた箇所では両管路ともに被害が発生していた.また鋼管のみに被害が集中している箇所においては管軸方向のひずみが,ビニル管のみに被害がある箇所では管軸直角方向の変状が確認され,統計的な傾向に反しない事例が確認された.

  • 石田 栄介, 磯山 龍二
    日本地震工学会論文集
    2019年 19 巻 1 号 1_1-1_20
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/02/27
    ジャーナル フリー

    本論では,2011年東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)の仙台市水道配水管網の被害について,管種,管径,地形等の要因の影響を定量的に分析する.特に造成地の被害については,詳細な切盛厚さ分布データを用いて,切盛厚さや切盛境界からの距離と被害との関係について分析を行った.その結果,地形の影響が最も大きく,造成地の被害が沖積低地の3倍ほどにもなっていた.また,造成地においては,盛土厚さ3~7m,切盛境界からの距離が10~20mの盛土側で最も被害が大きかった.また,被害率と地震動強さの関係については,管種・管径・地形等の要因と地震動強さを組み合わせた集計結果に対する一体的な回帰分析を試みた.これを踏まえることにより,標準被害率関数と補正係数との整合性が高い被害推定式を考案した.

  • 伊福 誠, 和田 進太郎, 中田 正人
    土木学会論文集B2(海岸工学)
    2014年 70 巻 2 号 I_716-I_720
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/11/12
    ジャーナル フリー
    This study presents the results of flow, topography change and time variation of accretion or erosion rates for a symmetric semi diurnal tide around Inosakinotsugai in Bisan-seto fairway. Sediment accumulates at the region which is locally dredged and the volume is approximately 19,775 m3 during 7 years. The numerical analysis was carried out by LES(Large Eddy Simulation). The flow accelerates and diverges radially during the westward current and converges during the eastward current near the top of slope around Shiogama. These numerical results of flow accord with the measured results by ADP. The volume of sediment which accumulates in the pocket is approximately 4.0 m3 during a semi diurnal tidal cycle and this value is approximately 0.85 times as much as it of measured one.
  • ―技術協力プロジェクトの事例分析を通じて―
    徳永 達己, 小川 基樹
    国際開発研究
    2023年 32 巻 1 号 35-51
    発行日: 2023/06/30
    公開日: 2023/08/11
    ジャーナル フリー

    Developing countries still have a fragile social and economic infrastructure. In this context, the demand for infrastructure in developing countries is on the rise, but the investment is concentrated in the metropolitan area and core infrastructure for industrial development, and the regional disparity between large cities and rural areas is widening.

    The most realistic approach to cope with rural road development is to focus on the establishment of technical standards and development guidelines, and the dissemination of efficient maintenance and management technology in the country through technical cooperation, rather than the maintenance of nationwide facilities that cost more. In this way, infrastructure development in rural areas is often tackled mainly through technical cooperation, but even if they are collectively referred to as rural areas, they have diverse characteristics such as weather, topography, and culture. In addition, administrative agencies and management organizations are often underdeveloped, and when considering the inconvenience of transportation and procurement of materials, projects in rural areas are said to have more factors to be considered and are more complicated than those in urban areas.

    This paper focuses on technical cooperation projects for rural roads, which are underdeveloped and in poor condition in the road transportation sector, which is the basic infrastructure that supports social economic activities such as agriculture and local industries, targeting developing countries where economic development is highly expected. The objective of this paper is to examine the following four elements through case analysis: (1) selection of technologies for development, (2) details of technical cooperation, (3) technology components and the process of development and dissemination, and (4) project evaluation methods.

    The analytical approach indicated above clarified the appropriate methodology of development assistance for technical cooperation projects as follows. (1) the selection of technology for rural roads should be determined based on the ease of technology diffusion, social acceptability, life cycle cost, and asset management, (2) it is important to transfer and deploy three components of technology, organization, and institution as a set in the technical cooperation, (3) the process of making feedback from the field more functional is effective for the dissemination of rural road technology, and (4) the evaluation method for projects will be more effective after the termination of the project by setting the evaluation factors in advance from the viewpoint of dissemination of the technology and strengthening the organizational capacity.

  • 蒔苗 春彦, 高島 哲雄
    農業農村工学会誌
    2014年 82 巻 10 号 805-810,a2
    発行日: 2014年
    公開日: 2020/01/10
    ジャーナル フリー
  • 神原 規也
    日本地すべり学会誌
    2019年 56 巻 1 号 25-31
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/02/16
    ジャーナル フリー
  • *穴吹 凌, 石井 一英, 藤山 淳史, 古市 徹
    廃棄物資源循環学会研究発表会講演集
    2016年 27 巻 A7-5
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/12/15
    会議録・要旨集 フリー
    事業収支が負となる場合,再生可能エネルギーの導入は困難である.しかし,再生可能エネルギーは非常時にもエネルギーを確保できる自立・分散型であり,雇用増加や地域産業への地域便益をもたらすが,事業評価には定性的にしか評価されていない.本研究では,事業収支に加えて地域便益の定量評価を事業収支に加味できるように,地域特性を踏まえた再生可能エネルギー事業の導入計画を支援するモデルを構築した.自治体が事業主体の木質バイオマス地域熱供給,牛ふんバイオガスプラント及び太陽光発電事業のケーススタディーに本モデルを適用したところ,事業種により非常時の電源確保,雇用及び地域産業への好影響の度合いが異なり,それら地域便益を含めると事業収支が正となることを示した
  • 樋口 壯太郎, *横山 睦正, 松本 智文, 高橋 富男
    廃棄物資源循環学会研究発表会講演集
    2013年 24 巻 B5-1
    発行日: 2013年
    公開日: 2014/01/21
    会議録・要旨集 フリー
    本研究では、既往文献及び全国の焼却施設へのアンケート調査結果を踏まえ、今後の副生塩のリサイクルシステム構築のための基礎資料とするため一般廃棄物焼却施設から発生する副生塩の発生量について推計した。ごみ焼却に伴う副生塩の総排出量はNaCl換算量で焼却残渣として241千 t/年(約660t/日)と推定される。この内、埋立て処分される量は下水道放流35千t/年(96t/日)を差し引くと206千t/年(560t/日)となる。焼却施設から排ガスとして大気中に排出される量は5.2千t/年(14t/日)となる。
  • 纐纈 卓也, 宮澤 俊介, *川鍋 良治, 佐湖 俊之, 樋口 壯太郎
    廃棄物資源循環学会研究発表会講演集
    2015年 26 巻 D6-2
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/10/20
    会議録・要旨集 フリー
    本研究は、最終処分場に埋立処分される破砕不燃残渣を、埋め立てる前に洗浄することで、埋立地を早期安定化させる技術の開発を目的として、破砕不燃残渣を浸漬洗浄し、その洗浄効果を検証するための実験(以下、「洗浄実験」という。)と埋立模擬実験(以下、「ライシメーター実験」という。)を行う。本報告では実験結果の第一報として、破砕不燃残渣の洗浄実験結果とライシメーター実験の途中経過について報告する。
  • *濱野 雅裕, 小池 武, 長谷川 延広, 渡邉 拓, 岩田 克司
    全国会議(水道研究発表会)講演集
    2020年 2020 巻 5-47
    発行日: 2020年
    公開日: 2021/10/31
    会議録・要旨集 フリー
  • タンザニアにおける道路管理者および地域住民の意識調査に基づく適正技術の潜在的な需要分析を通じて
    徳永 達己
    都市計画論文集
    2013年 48 巻 3 号 621-626
    発行日: 2013/10/25
    公開日: 2013/10/25
    ジャーナル オープンアクセス
    Labour Based Technology (LBT:労働力を主体とする施工技術)は、労働力が豊富で、インフラ整備が必要とされる農村などの地方において適用されている施工法である。特にインフラ整備のみならず、コミュニティ開発の側面からも有効な施工方法であることから、主に開発途上国において関心を集めている。しかし、これら既往研究ではプロジェクト管理者の立場から見た実施運用、および地域住民によるインフラ整備に対する需要の観点からLBTの適用可能性について深く検証した考察はない。本研究は、LBTのより効果的な導入を図るため、地方道路管理者および地域住民を対象として潜在的なLBTの需要を検証するとともにLBTを導入するうえで最も適切な時期(季節)について特定するものである。
  • *中園 隼人, 長谷川 延広, 岩田 克司, *鈴木 清久, 落合 秀光, 馬場 敦
    全国会議(水道研究発表会)講演集
    2019年 2019 巻 5-76
    発行日: 2019年
    公開日: 2021/05/01
    会議録・要旨集 フリー
  • 藤田 亮一, 貞松 昌憲, 高橋 良和
    土木学会論文集A1(構造・地震工学)
    2016年 72 巻 4 号 I_378-I_392
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/05/20
    ジャーナル フリー
     本研究では,2011年東北地方太平洋沖地震の際に支承部に被害を受けた既設免震橋を対象として,損傷要因を分析することを目的に再現解析を行った.対象橋梁はランプ部と本線から構成されており,ランプ部では免震支承に亀裂が生じ,本線では支承のサイドブロックを固定するボルトの抜け出しや破断が生じていた.再現解析では,近傍で観測された地震動に加え,余震観測記録に基づいて架橋地点の地盤特性を考慮して作成された地震動も用いて試算を行った.解析の結果,ランプ部の支承に大きなせん断力に加えて上揚力が作用していること,本線のサイドブロックの転倒モーメントによりボルトに大きな引抜力が生じることが確認でき,これらが被害を生じた一因であると考えられた.
  • 北川 大喜, 室町 泰徳
    都市計画論文集
    2015年 50 巻 3 号 697-702
    発行日: 2015/10/25
    公開日: 2015/11/05
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究では,東京都市圏を対象に, 1990年と2005年の道路交通センサスオーナーマスターODデータ等を利用し,全国の高速道路ネットワークの発達と物流施設を経由する貨物車トリップの経年変化を把握した上で,地域ごと品目ごとに高速道路ネットワークの発達が物流施設を経由する貨物車トリップの拡大や所要時間の変化をどのように促してきたかという点に着目して分析を行った.その結果,ほとんどの物流品目における貨物車トリップに関する所要時間抵抗は全施設着よりも物流施設着の方が大きくなっており,後者の方が高速道路ネットワークの発達等による所要時間の減少の影響をより大きく受けることがわかった.また,高速道路ネットワークが発達したことにより,一都三県(東京23区を除く)の物流施設に到着する貨物車トリップの最短所要時間は減少しているものの,多くの貨物車トリップが最短所要時間よりも長い所要時間を要しており,さらに,所要時間の短縮による余裕時間は到着後に利用し,1990年より2005年ではより早く到着している傾向があることがわかった.
  • 神原 規也, 佐藤 丈晴, 鈴木 素之
    応用地質
    2019年 60 巻 2 号 56-68
    発行日: 2019/06/10
    公開日: 2019/12/24
    ジャーナル フリー

    深層崩壊は誘因の面からは地震動に伴う深層崩壊,豪雨に伴う深層崩壊及び誘因の不明確な深層崩壊に分類され,その発生過程及び地形的素因は誘因毎に特徴がある.発生過程の特徴として地震動に伴う深層崩壊は,マグニチュード及び震度が5程度を超える地震動と同時期に,また広域にわたり多数発生する傾向がある.豪雨に伴う深層崩壊は典型的な事例では2~3日以上に及ぶ長時間の豪雨に伴い,豪雨の最中からほぼ収まった十数時間後までの間に発生し,また複数箇所発生することもある.誘因の不明確な深層崩壊は変状の発見から小規模なものでは数日,大規模な場合には数年後に3次クリープの過程を経て発生し,また基本的に単独で発生している.地形的素因の特徴として,地震動に伴う深層崩壊は地すべり・岩盤クリープ地形を必ずしも必須条件とせず,深層崩壊の発生域傾斜角は10°~40°の広い範囲に及んでいる.一方豪雨に伴う深層崩壊及び誘因の不明確な深層崩壊の典型的な事例は,傾斜量最頻値40°前後の急斜面を形成している岩盤クリープ地形の形成箇所において,豪雨を誘因とする深層崩壊では30°~35°,誘因の不明確な深層崩壊では35°~50°の発生域傾斜角で発生している.

  • 森脇 亮, 亀井 祐紀, 藤森 祥文
    土木学会論文集B1(水工学)
    2012年 68 巻 4 号 I_1747-I_1752
    発行日: 2012年
    公開日: 2013/03/26
    ジャーナル フリー
    We examined the cooling effect of rivers under the conditions where surface water existed and where the water disappeared by drought. The followings were main results. There were differences on the surface temperature of the bridge and air temperature within river channel; they were clearly lower than surroundings under the condition of surface water existence, which was not observed in drought condition. However, air temperature above the bridge tends to be always lower than that of surrounding area. This tendency was consistent regardless of the existence of surface water in the river. The reduction of air temperature above the bridge was often observed under the condition where wind direction matched the direction of stream and where the wind speed was high. The influence of low temperature above the rivers reached around the double of river width in the transverse direction.
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