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13,374件中 1-20の結果を表示しています
  • 坂本 憲枝
    総合健診
    2012年 39 巻 5 号 634-637
    発行日: 2012年
    公開日: 2013/10/01
    ジャーナル フリー
     このところの人々の健康志向には目を見張るものがある。人々にとって何が一番大切かと問われると、ほとんどの人が「健康であること」を挙げる。だれもが健康でありたい、元気に暮らしたいと望んでいる。健康であるということは、「身体に悪いところがなく、健やかなこと」と広辞苑にあるが、身体が自由に苦もなく動いていれば健康かというとそうではなく、生活習慣病のように外側からみえない病気を抱えている方もたくさんいる。
     日常生活では「健康のため」というキーワードで溢れるほどの情報がメディアを通して私たちに届いている。無意識に摺り込まれているのか、サプリメントや健康食品を利用しないと健康ではいられないような錯覚を起こしている人も多いのではないか。
     現代人は、豊かな生活と忙しい生活の中で、簡単に入手できる健康食品などを組み合わせて健康を買おうとしているようにも思える。こうした状況の中、今こそ「健康であること」を考え直す時期に来ているのでないか。
     自身の健康状態を把握しようとする人は、人間ドックや健診を受けるが、受診者にとって健診施設にどんな思いや印象を受けているのだろうか。
     ネット上で入手できる各種の健康や健診に対する意識調査から、多くの人々の意識を取り上げてみた。また、受診者の立場で健診施設に望むことを述べてみたい。
  • 坂本 憲枝
    総合健診
    2012年 39 巻 1 号 102
    発行日: 2012年
    公開日: 2015/03/15
    ジャーナル フリー
  • 嘉数 啓
    島嶼研究
    2016年 17 巻 1 号 89-105
    発行日: 2016/02/29
    公開日: 2020/09/29
    ジャーナル フリー
  • 嘉数 啓
    島嶼研究
    2016年 17 巻 2 号 167-194
    発行日: 2016/08/31
    公開日: 2020/09/29
    ジャーナル フリー
  • 中津山 憲
    におい・かおり環境学会誌
    2014年 45 巻 6 号 396-401
    発行日: 2014/11/25
    公開日: 2018/02/13
    ジャーナル フリー

    臭気対策技術は,化学工業におけるさまざまな操作や,大気汚染防止技術と異なり,ウェーバー・フェヒナーの法則などで示されるような,低濃度で多成分の混合体を嗅覚レベル(嗅覚閾値)までの処理が求められる非常に難しい技術である.

     臭気対策に関係する技術は,基本的に化学工業や大気汚染防止に関わる既存の技術を基に開発されていた.しかし,昭和47年(1972年)悪臭防止法の施行は,多くの研究者や脱臭装置メーカ達が競って研究開発を進め,優れた臭気対策技術を世に送りだす原動力となった.

    詳細は,臭気対策の開発や応用に永年年携わって来られた執筆者により,代表的な脱臭・消臭脱臭剤技術の開発経緯や応用実績の紹介いただくものとする.

  • 中津山 憲
    におい・かおり環境学会誌
    2014年 45 巻 6 号 395
    発行日: 2014/11/25
    公開日: 2018/02/13
    ジャーナル フリー

    臭気対策の基になっている技術は,主に,化学工業における操作や大気汚染に関わる技術の応用として開発されてきた.対策が必要とされる臭気は,機器で測定するにも濃縮しなければ検出できない程低濃度(嗅覚レベル)の濃度で,これを効率良く操作する技術の開発は非常に難しいものがあった.

    しかし昭和47年(1972年)「悪臭防止法」の施行にあたり,規制基準の制定や臭気の測定技術が開発され,臭気対策装置に求められる条件が明確になった.「悪臭防止法」の施行は,対策装置開発の原動力となった.

    VOC規制は,揮発性有機溶剤が対象であったが,臭気対策とオーバーラップするところがあった. このため,臭気対策技術がVOC対策にも多く応用された結果,優れた脱臭システムが実用化されたことで,悪臭公害が改善されたことは御承知のとおりである.

     臭気対対策技術には,脱臭装置の導入前の発生源側の対策として,臭気の捕集や“臭いものに蓋”といわれる拡散防止と捕集技術が非常に重要で,最終的に適切な臭気対策装置との「ベストミックス」により,より優れたシステムになる.

    脱臭装置の応用範囲は下水道,し尿,ごみ処理など公共事業所や製造事業所から家庭用に至るまで非常に広範囲であるが,今回は,おもに大規模な公共事業所や製造事業所を対象とした.

    本特集においては,これら臭気対策技術の開発や応用に永年年携わって来られた実務者の方々に,主に公共事業所や工場を対象とした代表的な臭気対策技術に対する脱臭原理,開発の経緯や応用実績および脱臭システムとしての最適化を踏まえて執筆していただいた.

    本特集では,悪臭防止法制定と共に歩んできた臭気対策技術の開発の経緯や脱臭原理,さまざまな問題点などに関して中津山憲が脱臭・消臭脱臭剤技術の総論的な概説を取り纏め,以降3名の臭気対策の開発や応用の分野に永年携わって来られた実務者の方々に個別のテーマを分担し詳細を解説いただいた.執筆者は,分担する専門分野のみならず,他の脱臭方式においても深い知見を持っておられ,ベストミックスに関わる解説もお願いした.

    最初に,脱臭やVOC削減技術のスタンダードでもある「燃焼式脱臭装置」に関して,その方式の特徴や脱臭原理の詳細を紹介いただいた.燃焼は最も確実な方法であるが,エネルギーや炭酸ガス(CO2)削減が問題の解決策として,高効率燃焼脱臭のシステムや維持管理の問題の解説を新東工業(株)飯島伸介氏にお願いした.

    次に,代表的な脱臭装置である,「洗浄式脱臭」および「生物脱臭」をミサキ・コンサルティング・オフィスの三崎岳郎氏に担当をいただき,特に氏の専門分野であり,臭気対策が非常に難しい廃棄物処理に関わる対策を交えて解説をいただいた.

    最後に,活性炭による脱臭や消・脱臭剤を用いた脱臭装置に関して中津山憲と株式会社ファイン・ツーの直田信一氏に担当いただき,特に活性炭の知識や臭気対策に特化した特殊機能をもった活性炭の解説や実施例に関して中津山憲が,消・脱臭剤も低濃度の比較的広範囲に拡散した臭気に効果的な方法として公共事業に応用され,近年,芳香,マスキング効果のみでなく,化学的反応で消臭する新しい消・脱臭剤の解説と応用例を直田信一氏に解説いただいた.ただし,近年飛躍的に需要が伸びている,家庭用や業務用の室内空間の消・脱臭に関しては,別の機会に紹介をしたい.

    脱臭装置は,嗅覚域値に近いところでの厳しい平衡関係を扱う操作になるため難しいシステムになる傾向がある.しかし,我が国の脱臭技術は世界的にも優れていることは,言うまでもないが,現状の脱臭技術を見直し,よりコストパフォーマンスの高いシステムに改良する努力は重要な課題である.この結果,既存の脱臭装置の更新や海外に対する脱臭技術の展開に結び付ければ幸いである.

    最後に,ご多忙中にもかかわらず,執筆を快諾いただいた方々に,厚く御礼を申しあげる.

  • *島村 尚弥, 遠藤 正之
    経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
    2017年 2017s 巻 P1-4
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/05/31
    会議録・要旨集 フリー
    近年、注目が集まっているFinTechの証券業界における活用事例として代表的なサービスがロボアド
    バイザー
    である。ロボアド
    バイザー
    とは、個人の投資家がいくつかの質問に答えると、プログラムによってその人の志向に応じ、最適なポートフォリオを提案し投資を支援するサービスである。本研究では、複数のロボアド
    バイザー
    の性能等の比較、および、投資未経験者がロボアド
    バイザー
    を使った際に投資に対する意識がどのように変化するのか考察する。
  • 波多埜 克宜, 前田 英児
    理学療法学Supplement
    2009年 2008 巻 P1-565
    発行日: 2009年
    公開日: 2009/04/25
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】近年、理学療法士の養成校が急増する中で、当院でも臨床実習生(PTS)を受け入れる機会が増加している.当院のセラピスト数はPT22名、OT15名、ST5名の総勢42名と多く、その中でも臨床経験4年未満が約半数を占め、比較的若いチーム構成となっている.その中で、実際にPTSに対して十分な技術や考え方の指導が出来ているとは言い難い.実習においてPTSの充実度は実習指導者(
    バイザー
    )にも反映し、相互作用によって両者のレベルアップが期待できる.今回は長期実習に際し「1日
    バイザー
    」を導入することで今後の臨床実習における当院の方向性を検討したので、報告する.

    【方法】長期PTSに1名に対し、経験年数を問わず毎日担当の
    バイザー
    を決め臨床実習を行う.1日
    バイザー
    とPTSは朝礼後、PTSの担当症例に関わる時間以外のタイムスケジュールを立て、実習に臨む.ケースレポートについては従来通り、ケース
    バイザーとスーパーバイザー
    (SV)に提出.デイリーノートもSVに提出.

    【結果】実習終了後のPTSの意見として「多くの
    バイザー
    の意見を聞くことができた」、「1日関わることでなかなか聞きにくかったことも積極的に聞くことができた」、「実習に充実感があった」などが挙がった.また
    バイザー
    側の好意見として「PTSとのコミュニケーションがこれまでの実習よりも充実していた」、「時間に余裕があり、自分の考えや、体験して欲しいこと指導したいことが計画的に行えた」、「指導者達が、PTSへの指導方針などを共有でき、実習における環境設定が行いやすかった」などが挙がった.反省点としては「1日だけでなく、3~4日続けて指導したかった」、「何を指導していいか戸惑った」などが挙がった.全
    バイザー
    に対し、これまでの実習施設におけるPTSに対する関わりと比べ95%が好印象であった.

    【考察】今回の「1日
    バイザー
    」導入するに際して、目的として1.PTSが養成校で学んだ成果を臨床の場で存分に発揮できる環境設定、2.受動的な指導から能動的な体験学習、3.
    バイザー
    経験の少ないセラピストの指導力向上を挙げた.1.と2.に対しては、上記結果における両者の意見として聞かれており、その結果がPTSの実習期間を通して積極的な姿勢となって現れていた.3.に対しては一人のPTSを通して各
    バイザー
    間で共通の認識を図り、指導課題や問題点の検討を行い、指導の方向性を確認することで指導力だけでなく個々のセラピストとしてのレベルアップにも反映されたと考える.また、PTSにより近い立場(臨床経験4年未満)ということで、PTSへの配慮や実習地に早く馴染める環境設定をする場面もみられた.今後の課題として共通認識を持った指導方針や内容の把握、また毎日変わる
    バイザー
    との人間関係形成を苦手とするPTSを受け入れる可能性もあるため、そういった場合の対応を検討していく必要がある.
  • *大塚 順子, 定行 まり子
    一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集
    2018年 70 巻 3E-07
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/07/28
    会議録・要旨集 フリー
    目的 本研究は、UR都市機構(以下UR)が、一部の団地に設置している生活支援アド
    バイザー
    (以下アド
    バイザー
    )の業務上の課題抽出を目的として行った第68,69回大会の「UR団地における生活支援アド
    バイザー
    に関する研究」で得られた課題から、アド
    バイザー
    の有無による業務負担の違いなど管理サービス事務所の今後の在り方に資する知見を得ることを目的とした。
    方法 管理業務を日本総合住生活株式会社(以下JS)が受託しているUR団地のアド
    バイザー
    を対象に実施した調査結果を踏まえて、アド
    バイザー
    がいないUR団地管理サービス事務所に勤務するゆあ~メイトに対するアンケート調査を行った。(173団地を対象 期間2017年1月中旬~2月中旬)
    結果 UR団地の管理サービス事務所では、お客様の快適な暮らしのための窓口業務をゆあ~メイトが担当している。1日20~30人程度の窓口訪問者は、70歳代が約30%と最も多く、60歳以上が77%を占め、特に、階下移転や手すりの設置など住まいに関する相談が顕著であった。UR団地の窓口では総じて高齢者対応が危惧され、既に設置されているアド
    バイザー
    の業務経験や現場のノウハウを生かすことが期待される。アド
    バイザー
    がいない団地の高齢者への適切な応対のためにも、アド
    バイザー
    とゆあ~メイトが連携して、特に高齢入居者の安全で快適な暮らしの支援が重要と言える。本調査研究は、JSからの委託研究として実施したものである。
  • 若村 育子
    日本調理科学会誌
    2009年 42 巻 2 号 147
    発行日: 2009年
    公開日: 2015/03/20
    ジャーナル フリー
  • 国立研究開発法人科学技術振興機構
    JSTnews
    2018年 2018 巻 8 号 8
    発行日: 2018/08/01
    公開日: 2018/09/06
    ジャーナル フリー

    ACT-Iの12人の領域アド

    バイザー
    は、いずれも情報学の第一線で活躍する研究者ばかりだ。担当アド
    バイザー
    は、研究計画や内容について助言や指導し、若手研究者たちを力強くサポートする。成果発表会に駆け付けた3人のアド
    バイザー
    がACT-Iの魅力や若手研究者たちへの期待を語り合った。

  • ―グループ企業内におけるマーケット・リサーチ教育の試み―
    *岡本 和彦, 出口 昌信
    情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集
    2005年 2005 巻
    発行日: 2005年
    公開日: 2005/10/19
    会議録・要旨集 フリー
    エンドユーザー情報検索システムが普及、拡大している今日、企業の研究開発部門におけるエンドユーザー情報検索は一般化している。本発表では、宇部興産(株)研究開発本部及びグループ企業全体でのエンドユーザー教育とその中で取り組んでいるマーケット・リサーチの導入教育について述べる。研究開発本部においても、研究者に対するマーケット・リサーチ教育の必要性から、年に1回の(株)日本能率協会総合研究所 マーケティング・データ・バンク(MDB)のユーザー教育を開始し、普及活動に努めている。加えて、山口大学と宇部興産(株)の包括連携協定に基づく産学連携活動の一環として、山口大学大学院技術経営研究科(MOT専門職大学院)の教官による、マーケット・リサーチの出前講義も年1回のペースで導入している。教育にあたっては、エンドユーザーである、研究者、技術者、及び知的財産部員各自が目的に応じたマーケット・リサーチ活動の方法論、考え方を習得できることを目標にしている。
  • 中田 博
    海外の森林と林業
    2012年 85 巻 32-
    発行日: 2012/09/25
    公開日: 2021/03/02
    解説誌・一般情報誌 フリー
  • 尾松 克治
    危険と管理
    2002年 33 巻 205-227
    発行日: 2002年
    公開日: 2021/03/20
    ジャーナル フリー
  • その1 語彙の分類・分析と言葉の物理的要素について~地球温暖化間題を題材として
    島添 美菜子
    消費者教育
    2002年 22 巻 185-193
    発行日: 2002年
    公開日: 2021/11/08
    ジャーナル フリー
  • *山崎 宗人, 遠藤 正之
    経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
    2018年 2018t10 巻 1P1-15
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/12/25
    会議録・要旨集 フリー
    米国では対面型のファイナンシャルアド
    バイザー
    の敷居が高かったこともあり、富裕層以外の投資家向けにロボアド
    バイザー
    と呼ばれる非対面型で安価に資産運用を行うビジネスモデルが進展した。一方日本では、金融機関で投資相談が無料で実施されたこともあり、ロボアド
    バイザー
    のサービスは、金融機関に行く時間のない20代から40代を主要ターゲットとしているが、投資金額が少ないため、サービスの成長は緩やかである。本報告では、今後の日本におけるロボアド
    バイザー
    の発展について考察する。
  • 山口 久子, 守谷 敏子
    消費者教育
    1992年 12 巻 29-45
    発行日: 1992年
    公開日: 2021/09/25
    ジャーナル フリー
    We investigated problems related to ASCA's surroundings and in this paper give suggestions to addressing them by revealing ASCA working circumstances and actual conditions by questionaires and refering to the records. There are three main areas of problems related to ASCA; valuations which are done by others and themselves, validity and speciality of qualification, and ability and consciousness of members. It is neccessary to think better of the system and the conditions of ASCA, and to raise professional consciousnss as well as consumer education to solve problems and improve conditions.
  • アンケート調査の結果から
    福田 淳, 近藤 美由紀, 井上 博人
    林業経済研究
    2023年 69 巻 2 号 33-42
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/11/12
    ジャーナル フリー
    市町村では,森林・林業行政に関する業務が増加し続ける中,林務担当職員の体制は十分とは言い難い。このため,林野庁は,平成29年度から,市町村又は都道府県が個人委嘱又は法人委託により森林・林業の技術者を活用する「地域林政アド
    バイザー
    」(以下「アド
    バイザー
    」)制度を導入した。令和3年度におけるアド
    バイザー
    の活動実績は全国で258名となり,森林経営管理制度と森林環境譲与税の開始により,その重要性は一層高まっている。本研究では,アド
    バイザー
    の現状と課題を明らかにすることを目的として,調査時点で活動しているアド
    バイザー
    全員を対象に,アンケート調査を実施した。その結果,回答者の年齢層は60歳代以上が61%であること,専従率は63%で,専従者の42%が都道府県職員OB,兼務者の43%が森林組合職員であること,雇用者からの直接打診で就任した者が54%を占めるが,具体的な業務内容が不明であるために就任に不安を感じた者が41%いること,主に技術的助言を行いながら自らも企画・立案を行う者が30%を占めること,業務に対して満足又はやや満足している者は82%を占めることなどが明らかになった。アド
    バイザー
    業務の魅力を高めるためには,都道府県による支援の強化,アド
    バイザー
    相互の交流促進,関係者の連携体制の強化を図る必要がある。
  • 永田 宏二
    日本接着学会誌
    2000年 36 巻 4 号 157-162
    発行日: 2000/04/01
    公開日: 2015/04/30
    ジャーナル フリー
  • 西牧 隆壮
    農業農村工学会誌
    2007年 75 巻 7 号 563-564
    発行日: 2007/07/01
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
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