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クエリ検索: "マン・ホイットニーのU検定"
936件中 1-20の結果を表示しています
  • *本谷 佳保, 加藤 博和
    日本地理学会発表要旨集
    2024年 2024s 巻 334
    発行日: 2024年
    公開日: 2024/04/19
    会議録・要旨集 フリー

    1. 研究の背景

     2015年から2020年にかけての離島地域の人口減少率は6.95%であり, 同期間の全国の人口減少率 0.746%よりも, はるかに多い. 離島地域では, 高校への進学を契機に下宿を始める子どもや, 世帯ごと島外へ移住する事例が多いことを踏まえると, 離島地域における人口減少率を抑えるためには, 高校生が離島から通学できる環境が必要だと考えられる.

    2. 研究の目的

     本土の高校へ通学する生徒数が全国で最も多い三重県鳥羽市の答志島, 2位である愛知県南知多町の日間賀島, 3位の同じく篠島に, 三重県鳥羽市の菅島, 神島を加えた5島を対象として, 離島から船で通学する高校生が抱く負担感の要因を分析する.

    3. 研究の方法

     5島在住の高校生 42名(以下「離島生」), および本土在住の鳥羽高校生 131名(以下「本土生」)を対象に, アンケート調査を行った. 主に, 提示した項目に対する不安度や満足度, および通学時の移動手段や乗り換え地点, 所要時間などを質問した. 続いて, 本土生と離島生で, 通学時の不安度, 通学時の満足度, 実際の通学条件を比較した.

    4. 通学時の不安度の比較

     アンケート調査では, 「交通手段が運休すること」,「交通手段が遅延すること」,「交通手段が混雑すること」,「交通手段で寝過ごすこと」,「乗り物酔いをすること」,「利用する便を間違えること」,「利用予定の便を逃すこと」,「最終便を逃すこと」,「乗車・乗船中にお手洗いに行きたくなること」,「通学中に怪我をすること」の10項目に対する不安度を, 5段階で尋ねた.

     対応のない2群間に統計学的な有意差があるかを検証できる

    マン
    ホイットニーの
    U
    検定
    を行った結果, 離島生は本土生よりも「通学中に怪我をすること」,「最終便を逃すこと」を不安視していたことがわかった. 前者について, 不安度の平均値は全10項目のうち3番目に低かったため, 大きな問題ではないと思われた. 後者について, 他の項目 -利用する交通手段全体を対象とした- と異なり, この項目では対象を最終便に限定していたため, 離島生にとっては船が, 本土生にとっては電車やバスが該当し, 不安度に差が出たと考えられた. すなわち, 離島生の通学を大きく特徴づけるのは船の利用だと思われた. 次章では, 利用する交通手段別の満足度についても見ていく.

    5. 通学時の満足度の比較

    5.1 交通手段別の満足度の比較

     交通手段別に, 「過ごしやすさ」,「本数の多さ」,「運休率の低さ」,「遅延率の低さ」に対する満足度を5段階で尋ねた.

    マン
    ホイットニーの
    U
    検定
    を行った結果, 船の「過ごしやすさ」,「遅延率の低さ」に対する満足度は, 電車の場合, およびバスの場合よりも高いことがわかった.

    5.2 通学条件に対する満足度の比較

     「自宅から最寄り駅・バス停・港(以下『最寄り駅等』)までの近さ」,「高校から高校の最寄り駅等までの近さ」,「片道乗り換え回数」,「片道待ち時間」,「片道通学時間」,「片道通学費用」に対する満足度を5段階で尋ねた.

    マン
    ホイットニーの
    U
    検定
    を行った結果, 離島生は本土生よりも「自宅から最寄り駅等までの近さ」に満足しており, 「通学費用の高さ」に満足していないことがわかった.

    6. 通学条件の比較

     前章で取り上げた6項目について, アンケート調査の結果から実際の数値を算出し, 被験者の客観的満足度の比較を試みた.

    マン
    ホイットニーの
    U
    検定
    を行った結果, 離島生は本土生よりも自宅から最寄り駅等までが近く, 乗り換え回数, 通学費用が大きく, 待ち時間, 通学時間が長いことがわかった.

     同じ6項目に対する主観的満足度(5.2節)と客観的満足度(6章)とでは, 異なる結果になることがわかった.

  • 名取 真人
    霊長類研究
    2014年 30 巻 1 号 173-185
    発行日: 2014/06/20
    公開日: 2014/08/02
    [早期公開] 公開日: 2014/06/18
    ジャーナル フリー
  • 藤木 暢也, 内藤 泰, 平野 滋, 児嶋 久剛, 本庄 巖
    AUDIOLOGY JAPAN
    1997年 40 巻 5 号 287-288
    発行日: 1997/09/16
    公開日: 2010/04/30
    ジャーナル フリー
  • 一前 宣正, 西尾 孝佳, 劉 国彬, 李 代〓, 黄 瑾
    雑草研究
    2001年 46 巻 Supplement 号 94-95
    発行日: 2001/04/14
    公開日: 2009/12/17
    ジャーナル フリー
  • 西山 保弘, 江濱 勇気, 工藤 公晴, 柴田 良子
    理学療法学Supplement
    2017年 2016 巻 P-TK-08-2
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/04/24
    会議録・要旨集 フリー

    【目的】

    2025年に向けて地域包括システムの構築が急がれる中,地域の特性に応じたマネージメントが不可欠である。当院は,地域高齢化率31.9%の地域に拠点を置く地域密着型支援病院である。今回,当院地域包括ケア病床(以下,包括病床)を利用した80歳台と90歳台の患者の自宅退院の可否に影響を及ぼす要因の相違を多重ロジステック回帰分析で検討したので報告する。

    【方法】

    対象は2014年6月~2015年5月までの期間に当院包括病棟に入院した患者108名のうち,本研究の関連因子のデータ欠損があった症例,死亡例を除外した90名(男性22名,女性68名,平均年齢82.7歳)とした。その内,80歳台47名(平均84.5歳),90歳台19名(平均93.9歳)を抽出し,ロジステック回帰分析(変数増加法尤度比)を用いて自宅退院の可否を決定する関連因子を検討した。説明変数となる関連因子は年齢,性別,退院先,入退院時Barthel Index(BI),退院時BIの各項目点数,リハビリテーション(リハ)実施日数,家族構成数(家族数),在院日数,リハ実施総単位数,1日の平均リハ実施単位(平均単位/日),栄養状態としてBMI,入退院時Alb,入院時TP,食事形態,嚥下障害,排尿・排便障害,要介護度,認知度,住宅状況(入院前住居),等20項目をカルテより後方視的に調査した。統計処理は,

    マン
    ホイットニーの
    U
    検定
    ,カイ二乗検定,自宅退院の可否を従属変数,影響を与える関連因子で有意差を認めた因子を独立変数として尤度比変数増加法にて多重ロジステック回帰分析を行った。有意水準5%以下で実施した。

    【結果】

    全対象90人の自宅退院群と非自宅退院群の2群間において定量的データに

    マン
    ホイットニーの
    U
    検定
    を行った結果,入院時BI,退院時BI,平均単位,家族数で有意差を認めた。カテゴリーデータのカイ二乗検定で2群間に有意差を認めた項目は,食事形態,排尿・排便障害,認知度,住宅状況であり嚥下障害,要介護度は有意差を認めなかった。80歳台は年齢,入院時BI,退院時BI,家族構成数,平均単位/日に有意差を認め,多重ロジステック回帰分析では,入院時BI,家族数が選択された。90歳台は,入院時BI,退院時BI,リハ日数,排尿排便障害に有意差を認め,多重ロジステック回帰分析では,入院時BIとリハ日数が選択された。

    【結論】

    本研究では80歳台の自宅退院者は,入院時BI,排尿コントロール,入浴,家族数が多いなどの要因が同様に上がり,90歳台になるとこれらの条件が変わった。慢性期の高齢者の地域包括ケア病床の自宅退院条件は80歳台と90歳台で異なることが分かった。

  • 日本国内の大学におけるアンケート調査から
    辻 周吾
    日本創造学会論文誌
    2022年 25 巻 245-261
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/04/16
    ジャーナル フリー
    本研究では、日本人学生と中国人留学生の起業家精神の特徴を明らかにするために、日本国内の大学生を対象としたアンケート調査を実施した。アンケート調査の結果、中国人留学生の方が、起業家精神を有する要因として、起業にかかわる「周囲の環境」、「自己評価」、「就職観」の違いなどが挙げられた。また、本研究では、
    マン
    ホイットニーの
    U
    検定
    の結果から、日本人学生と中国人留学生それぞれの男女差について分析した。日本人学生については、男性と女性で大きな差がみられた。また、日本人女子学生には、「起業にかかわる自己評価の低さ」、「起業家の知り合いの不足」、「起業と切り離された就職観」などの特徴がみられた。一方、中国人留学生については、男性と女性でほぼ差がみられなかった。起業家精神において、男女差がみられないのが特徴的である。
  • 馬岡 愛, 欠田 成人, 津田 憲志郎, 近藤 誠, 東山 文香, 水谷 仁, 半田 智春, 石井 惠玲, 村上 拓, 吉原 成朗, 山中 恵一
    西日本皮膚科
    2018年 80 巻 2 号 147-155
    発行日: 2018/04/01
    公開日: 2018/07/13
    ジャーナル 認証あり
    Very strong クラスのステロイド外用剤で治療されているアトピー性皮膚炎(AD)患者を対象に,秋冬および春夏の 2 期間について軟膏基剤製剤から油中水型(以下,W/O 型)乳剤性基剤製剤へ変更後のかゆみスコア(VAS),アトピー性皮膚炎の重症度スコア(SCORAD およびEASI),患者満足度(TSQM-9)およびアドヒアランス(MMAS-8)を評価した。調査対象は秋冬期間(Period 1)34 例,春夏期間(Period 2)22 例であった。試験中止例は 10 例であったが,試験中止例も含め全症例を解析対象とした。VAS,SCORAD および EASI は,両期間で登録時からの有意な低下が認められ,変化量はともに Period 1 と比較して Period 2 が大きかった。患者の治療満足度の評価には TSQM-9 を用いたが,要素である「効果」と「全般満足度」は Period 2 で登録時からの有意な上昇が認められ,変化量はともに Period 1 と比較して Period 2 の方が有意に大きかった。「利便性」には有意差は認められなかった。MMAS-8 は W/O 型製剤投与前後の割合に有意な変化はみられなかった。AD 患者において軟膏基剤製剤から W/O 型乳剤性基剤製剤への変更により,かゆみスコア,患者満足,AD の重症度の改善がみられ,特に春夏期間で顕著であった。
  • 松尾 一生, 橘 昌幸, 本田 弘文, 難波 広樹
    日本放射線技術学会雑誌
    2025年 81 巻 3 号 論文ID: 25-1475
    発行日: 2025年
    公開日: 2025/02/08
    ジャーナル オープンアクセス

    【目的】頭頸部領域における症例に対して自動輪郭抽出を実施し,抽出能の特性の解明を目的とした.【方法】国内の頭頸部領域の100症例を対象とし,自動輪郭抽出を実施した.実際に臨床で使用された臓器の輪郭と自動輪郭抽出により描出された輪郭を比較した.評価臓器は脳,脳幹,脊髄,下顎骨,耳下腺,喉頭,眼球とした.類似度評価にはダイス係数とハウスドルフ距離を用いた.【結果】全体的に眼球,脊髄で高い類似度を示した.しかし隣接する臓器とのコントラストが低く,形状のばらつきが大きい臓器ほど低い類似度となった.他にも歯科補填物による金属アーチファクトの影響を受け,いくつかの臓器で類似度が低くなっていた.【結語】自動輪郭抽出を実施した場合,各臓器の類似度に違いが認められ,症例や形態により同一臓器であっても,部位によって自動輪郭抽出精度が変動した.本研究で判明した抽出能の特性を考慮することで,手動による輪郭描出の修正に有用であると考える.

  • 佐藤 菜生, 今井 景太, 益田 雄司, 久保 雅義
    人間工学
    2014年 50 巻 Supplement 号 S292-S293
    発行日: 2014/06/05
    公開日: 2014/09/05
    ジャーナル フリー
  • 岩西 哲, 高田 兼太
    生物教育
    2022年 63 巻 2 号 83-90
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/08/23
    ジャーナル フリー

    本論では,自然史系博物館の来館者を対象としたアンケートから明らかとなった昆虫に対する好悪の傾向や,それらと昆虫採集・飼育経験との関係などについて報告した.昆虫に対する好悪は性別や年齢により違いが見られた他,昆虫の採集や飼育経験と関連していることが明らかとなった.これらの結果から,昆虫嫌いを軽減し,昆虫の重要性について理解を広めるためには,学校・保育の場や家庭において採集や飼育といった昆虫に触れ合う体験の機会を促進すること,それらの機会を通して,「好きな昆虫」のイメージを具体的に持たせることが重要となることが示唆された.

  • 谷脇 徹, 山根 正伸, 伴野 英雄, 谷 晋・, 山上 明
    環動昆
    2014年 25 巻 2 号 75-80
    発行日: 2014年
    公開日: 2016/10/25
    ジャーナル オープンアクセス
  • 宮ノ下 明大, 北澤 裕明, 萩田 美乃里, 土方 野分
    都市有害生物管理
    2023年 13 巻 2 号 53-61
    発行日: 2023/12/20
    公開日: 2024/12/20
    ジャーナル フリー
    異なる低酸素濃度(0.1-0.2,0.3-0.4,0.6-0.7,1.0-1.1,2.9-3.0%)における温度 30 ℃,湿度 70%でのコクゾウムシとタバコシバンムシの成虫および卵の死亡率を 1–7 日の処理日数で調べた.タバコシバンムシはコクゾウムシよりも高い低酸素耐性を示した.両種の成虫と卵の死亡率を 100%にするためには,酸素濃度 0.1-0.2%,30 ℃,4 日処理が必要であった.また,酸素濃度 0.1-0.2%の処理期間を中断した試験から,連続した 4 日の処理が死亡率 100%には必須であることがわかった.
  • 田畑 智博, 縄井 あゆみ, 大野 朋子
    環境科学会誌
    2019年 32 巻 5 号 164-168
    発行日: 2019/09/30
    公開日: 2019/09/30
    ジャーナル フリー

    本研究では,2015年4月に発生したゴルカ地震(ネパール地震)から3年半後における復旧状況を調査したので報告する。筆者らは,2018年11月に現地に赴き,カトマンズ渓谷のカトマンズ及び周辺都市部の調査を行った。カトマンズ市内は建物被害が少なく復興が早かったものの,カトマンズ市外の都市では今なお多くの場所で住宅再建が続いていた。世界遺産であっても,寺院の再建が進行中であったり,崩壊したまま放置されている建物もみられた。住居建物の建築資材を調査した結果,都市部における殆どの建物は,焼成レンガ・日干しレンガとRC造の柱・梁で構成されていた。ネパールでは,家族が複数世代で居住し,その都度住居の上階を増築する行為を行っていることがわかった。このような建築行為が,地震による被害を増幅させたと予想される。

  • 中村 洋
    環境科学会誌
    2019年 32 巻 5 号 153-163
    発行日: 2019/09/30
    公開日: 2019/09/30
    ジャーナル フリー

    モンゴルでは冬から春にかけて,寒さや積雪などの複合的な要因により,家畜が大量死する自然災害“ゾド”が発生する。ゾドは牧民の生業であり,モンゴル国の基幹産業でもある遊牧に悪影響をもたらす。先行研究から,ゾド後,ウランバートルへの人口移動が起こったことや,ゾドにより家畜を失い,遊牧から離れ,転職できなかった世帯では,ドメスティック・バイオレンスなどの問題が起こったことが明らかにされている。しかしゾド後,遊牧から離れ,転職した世帯の特徴を定量的に明らかにした研究は,十分ではない。本研究は,ゾド発生後の牧民の転職要因を定量的に明らかにすることを目指した。調査は,モンゴル国で2010年に発生したゾドにより,最も家畜頭数が減少したドンドゴビ県内にあるサインツァガーン郡の牧民148世帯を対象に行った。ゾド後,148世帯のうち45世帯が家畜の大部分を失うか,家畜を他の世帯に預け,放牧地を離れ,都市に移動していた。そのうち年金生活に入った10世帯を除く35世帯のうち,15世帯が転職し,20世帯が転職していなかった。転職した15世帯と,転職しなかった20世帯の違いや,転職の有無と世帯の属性などの相関を分析した。その結果,転職した世帯は牧民が若く,多くがインフォーマルセクターに従事していた。一方,転職していない世帯は,年齢が高く,健康的な問題などがあった。それに加え,2012年当時は国が鉱山開発で得た収入を全国民に配分しており,無職であってもゾド前より所得は増えていたため,世帯主が転職の意思を強く持たなかった。しかし将来に向けて,社会的弱者のゾド後の生活を安定化させるための社会保障の充実や就業機会の創出が必要である。

  • 福島県福島市を事例に
    髙橋 和詩, 川﨑 興太
    都市計画報告集
    2024年 22 巻 4 号 579-583
    発行日: 2024/03/11
    公開日: 2024/03/11
    研究報告書・技術報告書 フリー

    本研究の目的は、地方都市中心市街地の駐車場の立地や規模の現状を明らかにし、駐車場の形態別の立地要因を明らかにすることである。本研究を通じ、福島県福島市の中心市街地には計528箇所の駐車場が立地しており、中心市街地の20%に相当する26.3haが駐車場として利用されていることが明らかになった。また、福島駅から距離が近い場所には時間貸し駐車場が多く、福島駅から距離が遠い場所には月極駐車場が多く立地していることなど、駐車場の形態によって立地の特徴に違いが見られることが明らかになった。

  • 藤岡 大樹, 小柴 佑介, 大谷 英雄
    年次大会
    2014年 2014 巻 S1720101
    発行日: 2014/09/07
    公開日: 2017/06/19
    会議録・要旨集 フリー
    Severe fire and explosion accidents at chemical plants have recently occurred in Japan. Nevertheless, few studies are reported on recognition of physical risks. In this study, we performed a questionnaire survey for inhabitants (n = 121) living near a chemical plant where a fire accident had occurred. This study compares perceived risk of "heat and fire" with that of "toxic gases" by employing Wilcoxon signed-rank and Mann-Whitney U tests. Wilcoxon signed-rank tests show that "toxic gases," which are invisible and hard to understand how risky phenomenon, are perceived as a more serious risk than "heat and fire", which cause not only harm but also losses. U tests show that the distances from the plant to inhabitant's houses had little influence on perceived risk. Besides, inhabitants who have children less than 15 years perceived unacceptable risk of a fire at the plant since they seriously perceived risk of "toxic gases." From these results, even at the same accident, physical risks having different characteristics affect different variables and should not to be treated equally.
  • 林 雄介, 大﨑 理乃, 山本 樹, 平嶋 宗
    人工知能学会研究会資料 先進的学習科学と工学研究会
    2024年 101 巻
    発行日: 2024/07/17
    公開日: 2024/07/17
    会議録・要旨集 認証あり

    個別的学習支援に関する研究分野で重要なトピックの一つであり,機械学習的手法がそれを助ける技術として期待されるが,分析結果を解釈するのが難しいという問題がある.本研究はモデルベースで再構成型学習環境でのログデータを意味付けした上で,Epistemic Network Analysis (ENA) というネットワーク分析手法を利用することで,分析結果からの学習者の思考の変化の解釈可能性を高める.

  • 片方 恵子, 高野 研一
    経営情報学会誌
    2016年 25 巻 2 号 77-95
    発行日: 2016/09/15
    公開日: 2025/04/01
    ジャーナル フリー

    本論文は,米国でビジネスを展開する日本企業のクライシス・コミュニケーション戦略について,日米での同時調査に基づいて,新たな視点を提言することを目的とする.近年国際化が急速に進むなか,日本企業は異なる価値観を持つステークホルダーに相対する必要性が増している.企業危機(コーポレート・クライシス)は,経営の根本も揺るがしかねない不測の事態であるが,自国外のステークホルダーに適合したクライシス・コミュニケーション戦略の構築に関する研究は十分であるとは言えない.日本と関連の深い米国には,いくつかの対照的な文化的特徴がみられる.よって米国のステークホルダーに適合した戦略の構築が必要であると考えられる.調査の結果から,米国におけるクライシス・コミュニケーション戦略構築の方向性として,(1)積極的な説明・主張,(2)実質的な対応,および(3)相対的に厳しい評価基準を持つ女性および年配者に対する配慮が必要であることが分かった.

  • 緒方 理沙, 丸山 将, 中川原 恵, 森島 庸平, 幡地 杏子
    九州理学療法士学術大会誌
    2022年 2022 巻 P-74
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/11/29
    会議録・要旨集 フリー

    【はじめに】

    ADL は様々な機能が相互に関係しており、一つでも機能が低下するとADL の低下に繋がってしまう。ADL の中でも入浴動作は、濡れた浴室内の移動や浴槽の出入りなど高度な立位・歩行バランス・リスク管理能力が要求され、患者と介助者の負担が大きく、転倒の危険性が高い。しかし、当院では、個別入浴(家庭浴)(以下:個浴)と座位介助入浴(以下:座位入浴)の対象を選定する明確な判断基準はなく、担当療法士らの主観的判断に任されていることが多い。そこで、今回、個浴実施可能の判定基準を算出することを目的に研究を行ったのでここで報告する。

    【対象と方法】

    2018年11月から2019年10月までの1年間に当院回復期リハビリテーション病棟に入院し、Functional Balance Scale(以下:FBS)とMini Mental State Examination(以下:MMSE)が不可能または精査困難に該当する患者を除外した53 名(男性26 名、女性27 名、年齢75.8 ± 11.9歳)を対象とした。対象を個浴群と座位入浴群に分け、年齢、FBS、MMSE について、

    マン
    ホイットニーの
    U
    検定
    を用いて2 群比較を行った。加えて、個浴可能に影響する因子抽出を目的に、ロジスティック回帰分析を用いて検証した。また、カットオフ値を、2群のReceiver Operating Characteristic(以下:ROC)曲線を求め、得られたROC 曲線下面積(以下:AUC)にて感度と特異度の和が最も高い値で算出した。尚、統計解析にはEZR64-bit を使用し有意確率5%とした。

    【結果】

    個浴群38 名(平均年齢73.3 ± 11.4 歳、FBS 47.6 ± 7.8 点、MMSE25.0 ± 5.0 点、脳血管25 名、運動器13 名、廃用症候群0 名)、座位入浴群15 名(平均年齢82.1 ± 11.1 歳、FBS 34.8 ± 12.6 点、MMSE 18.8± 5.8 点、脳血管3 名、運動器11 名、廃用症候群1 名)であり、

    マン
    ホイットニーの
    U
    検定
    では、FBS とMMSE 項目にて有意差を認めた(p<0.01)。ロジスティック回帰分析では、FBS とMMSE が有意な変数として検出され(判別的中率84.9%)、FBS とMMSE を個浴の可否を判定する指標として活用できることが伺えた。また、ROC 分析にてカットオフ値の算出はFBS 45/56 点で感度78.4%、特異度80%で、AUC は0.821 と高値であり、95%信頼区間は0.678-0.964(p<0.05)、MMSE 25/30 点で感度67%、特異度93.3%で、AUC は0.795 と高値であり、95%信頼区間は0.653-0.936(p<0.05)と共に有意であった。

    【考察】

    当院回復期リハビリテーション病棟の個浴実施者において、FBSとMMSE は強い関連があり、個浴を行うためには、高い立位バランス能力と高い認知能力が必要とされることが示唆された。カットオフ値が算出されたことにより、個浴判定において担当療法士らの主観的判断に関わらず、数値に基づいた根拠のある判断に繋がる。今回、入浴に限定したADL であるが、身体機能向上だけではなく精神機能向上も重要であり、多職種が連携し複合的アプローチを行うことが不可欠と思われる。そして、今回カットオフ値が算出されたが、入浴は様々な機能が関係しているため、カットオフ値だけに頼らずに想定される動作時の危険性を介助者に助言することを忘れてはならない。

    【結語】

    今後は、対象者を疾患別に分け、その疾病の評価項目を追加することで更に信頼性の高い判定基準を作成したい。

    【倫理的配慮、説明と同意】

    ヘルシンキ宣言に則り、対象者とその家族に対して紙面にて説明と同意を得ると共に、当院倫理委員会の承認を得た。(承認番号22001)

  • 鈴木 貴博, 野口 直哉, 舘田 豊, 山﨑 宗治, 佐藤 輝幸, 太田 伸男
    耳鼻咽喉科臨床
    2025年 118 巻 1 号 61-66
    発行日: 2025年
    公開日: 2025/01/01
    ジャーナル 認証あり

    [Objective] Cervical lymphadenopathy is mostly due to inflammatory diseases such as bacterial or viral infections and autoimmune diseases, while malignant diseases such as malignant lymphomas and cancer metastasis could also be the cause. Differentiating between inflammatory diseases and malignant diseases using non-invasive tests including blood tests and fine needle aspiration cytology (FNA) is important to decide whether a lymph node biopsy is necessary or not and to determine the course of treatment. In this study, we compared the clinical and laboratory findings of patients with cervical lymphadenopathy with a focus on differentiating between inflammatory and malignant diseases.

    [Subjects and methods] A total of 183 patients with enlarged cervical lymph nodes who visited our hospital over the past four years and nine months were included in this study. Patients were divided into the inflammatory group and the malignant disease group. The breakdown of diseases, age distribution, duration of illness, presence/absence of pain, serum soluble IL-2 receptor levels, and the accuracy of FNA were examined retrospectively.

    [Results] There were 125 patients in the inflammatory disease group and 58 patients in the malignant disease group. The inflammatory disease group showed a lower age, shorter disease duration, and higher proportion of patients with pain than the malignant disease group. Soluble IL-2 receptor levels were higher in the malignant disease group (884.5 U/ml) than in the inflammatory disease group (510.5 U/ml). The specificity, sensitivity, and diagnostic accuracy of FNA were 78.4%, 98.8%, and 91.2%, respectively. False negative results of FNA were found in 11 cases, of which 10 were cases of malignant lymphoma.

    [Conclusion] Serum soluble IL-2 receptor levels and FNA were useful for differentiating between the inflammatory and malignant disease groups. Lymph node biopsy should be performed if malignant lymphomas cannot be excluded, especially bearing in mind the limitations of non-invasive tests, even if comprehensive, in the diagnosis of malignant lymphoma.

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