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全文: "マン・ホイットニーのU検定"
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  • 藤木 暢也, 内藤 泰, 平野 滋, 児嶋 久剛, 本庄 巖
    AUDIOLOGY JAPAN
    1997年 40 巻 5 号 287-288
    発行日: 1997/09/16
    公開日: 2010/04/30
    ジャーナル フリー
  • 名取 真人
    霊長類研究
    2014年 30 巻 1 号 173-185
    発行日: 2014/06/20
    公開日: 2014/08/02
    [早期公開] 公開日: 2014/06/18
    ジャーナル フリー
  • 一前 宣正, 西尾 孝佳, 劉 国彬, 李 代〓, 黄 瑾
    雑草研究
    2001年 46 巻 Supplement 号 94-95
    発行日: 2001/04/14
    公開日: 2009/12/17
    ジャーナル フリー
  • 曽我部 宗, 春日 晃章, 小栗 和雄
    日本体育学会大会予稿集
    2016年 67 巻
    発行日: 2016年
    公開日: 2017/02/24
    会議録・要旨集 フリー

     本研究は、運動能力の高い児童と低い児童とで自由遊び時における言語活動に違いがあるのかを明らかにすることを目的とした。対象は小学5年生で、新体力テストの評価において、B判定以上の児童11名(男児5名、女児6名)を運動能力上位群、D判定以下の児童8名(男児4名、女児4名)を運動能力下位群とした。言語活動調査にはボイスレコーダーを使用し、録音した音声を先行研究に従って7項目に分類した。言葉1つの発現につき1点とし、録音時間に多少の個人差が生じることから各項目の点数を録音時間で割り、得点を算出した。7項目それぞれの得点の群間差を検討するために、マン・ホイットニーのU検定を用いて分析処理を行った。分析の結果、リーダー的発言(男児p=0.032、女児p=0.031)、情報伝達(男児p=0.013)、相手への反応(男児p=0.014)において運動能力上位群は有意に高い値を示した(p<0.05)。運動能力の高い児童は自ら率先して仲間を誘い周りとコミュニケーションを図ろうとし、低い児童は受動的にコミュニケーションを図ろうとするのではないかと推察された。

  • 西山 保弘, 江濱 勇気, 工藤 公晴, 柴田 良子
    理学療法学Supplement
    2017年 2016 巻 P-TK-08-2
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/04/24
    会議録・要旨集 フリー

    【目的】

    2025年に向けて地域包括システムの構築が急がれる中,地域の特性に応じたマネージメントが不可欠である。当院は,地域高齢化率31.9%の地域に拠点を置く地域密着型支援病院である。今回,当院地域包括ケア病床(以下,包括病床)を利用した80歳台と90歳台の患者の自宅退院の可否に影響を及ぼす要因の相違を多重ロジステック回帰分析で検討したので報告する。

    【方法】

    対象は2014年6月~2015年5月までの期間に当院包括病棟に入院した患者108名のうち,本研究の関連因子のデータ欠損があった症例,死亡例を除外した90名(男性22名,女性68名,平均年齢82.7歳)とした。その内,80歳台47名(平均84.5歳),90歳台19名(平均93.9歳)を抽出し,ロジステック回帰分析(変数増加法尤度比)を用いて自宅退院の可否を決定する関連因子を検討した。説明変数となる関連因子は年齢,性別,退院先,入退院時Barthel Index(BI),退院時BIの各項目点数,リハビリテーション(リハ)実施日数,家族構成数(家族数),在院日数,リハ実施総単位数,1日の平均リハ実施単位(平均単位/日),栄養状態としてBMI,入退院時Alb,入院時TP,食事形態,嚥下障害,排尿・排便障害,要介護度,認知度,住宅状況(入院前住居),等20項目をカルテより後方視的に調査した。統計処理は,マン・ホイットニーのU検定,カイ二乗検定,自宅退院の可否を従属変数,影響を与える関連因子で有意差を認めた因子を独立変数として尤度比変数増加法にて多重ロジステック回帰分析を行った。有意水準5%以下で実施した。

    【結果】

    全対象90人の自宅退院群と非自宅退院群の2群間において定量的データにマン・ホイットニーのU検定を行った結果,入院時BI,退院時BI,平均単位,家族数で有意差を認めた。カテゴリーデータのカイ二乗検定で2群間に有意差を認めた項目は,食事形態,排尿・排便障害,認知度,住宅状況であり嚥下障害,要介護度は有意差を認めなかった。80歳台は年齢,入院時BI,退院時BI,家族構成数,平均単位/日に有意差を認め,多重ロジステック回帰分析では,入院時BI,家族数が選択された。90歳台は,入院時BI,退院時BI,リハ日数,排尿排便障害に有意差を認め,多重ロジステック回帰分析では,入院時BIとリハ日数が選択された。

    【結論】

    本研究では80歳台の自宅退院者は,入院時BI,排尿コントロール,入浴,家族数が多いなどの要因が同様に上がり,90歳台になるとこれらの条件が変わった。慢性期の高齢者の地域包括ケア病床の自宅退院条件は80歳台と90歳台で異なることが分かった。

  • 馬岡 愛, 欠田 成人, 津田 憲志郎, 近藤 誠, 東山 文香, 水谷 仁, 半田 智春, 石井 惠玲, 村上 拓, 吉原 成朗, 山中 恵一
    西日本皮膚科
    2018年 80 巻 2 号 147-155
    発行日: 2018/04/01
    公開日: 2018/07/13
    ジャーナル 認証あり
    Very strong クラスのステロイド外用剤で治療されているアトピー性皮膚炎(AD)患者を対象に,秋冬および春夏の 2 期間について軟膏基剤製剤から油中水型(以下,W/O 型)乳剤性基剤製剤へ変更後のかゆみスコア(VAS),アトピー性皮膚炎の重症度スコア(SCORAD およびEASI),患者満足度(TSQM-9)およびアドヒアランス(MMAS-8)を評価した。調査対象は秋冬期間(Period 1)34 例,春夏期間(Period 2)22 例であった。試験中止例は 10 例であったが,試験中止例も含め全症例を解析対象とした。VAS,SCORAD および EASI は,両期間で登録時からの有意な低下が認められ,変化量はともに Period 1 と比較して Period 2 が大きかった。患者の治療満足度の評価には TSQM-9 を用いたが,要素である「効果」と「全般満足度」は Period 2 で登録時からの有意な上昇が認められ,変化量はともに Period 1 と比較して Period 2 の方が有意に大きかった。「利便性」には有意差は認められなかった。MMAS-8 は W/O 型製剤投与前後の割合に有意な変化はみられなかった。AD 患者において軟膏基剤製剤から W/O 型乳剤性基剤製剤への変更により,かゆみスコア,患者満足,AD の重症度の改善がみられ,特に春夏期間で顕著であった。
  • 佐藤 菜生, 今井 景太, 益田 雄司, 久保 雅義
    人間工学
    2014年 50 巻 Supplement 号 S292-S293
    発行日: 2014/06/05
    公開日: 2014/09/05
    ジャーナル フリー
  • 泰地 秀信, 岡本 康秀, 神崎 仁
    AUDIOLOGY JAPAN
    2020年 63 巻 5 号 364-
    発行日: 2020/09/30
    公開日: 2020/11/10
    ジャーナル フリー
  • マレーシア,ペラ州都イポー市における調査
    井澤 和大, 岡 浩一朗, 井澤 圭一
    理学療法学Supplement
    2016年 2015 巻 P-YB-18-5
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに,目的】外務省海外在留邦人数の調査報告によると,海外で生活している(3か月以上海外に在留)日本人は増加傾向にある(外務省領事局政策課平成27年度要約版)。世界地域別の邦人数は,北米に次いでアジア地域で多い(37万9,498人,約29%)。アジア地域の中でも,マレーシアは,邦人のロングステイ先として,2006年から2013年にかけて世界第一となっている。近年,長時間の座位行動は,肥満,糖尿病,心疾患など種々の健康アウトカムに影響することが示されている(Biswas, et al., 2015)。しかし,海外在留邦人のライフスタイル,とくに座位行動の実態およびその関連要因に関する研究は極めて少ない。本研究の目的は,海外在留邦人における座位行動時間の実態とその関連要因について明らかにすることである。【方法】対象は,マレーシア,ペラ州都イポー市に在留している20歳以上の邦人70人である。70人に対し,現地ボランティアの協力による自記式質問紙の横断調査が実施された。座位行動時間の評価は,生活場面別座位行動尺度(石井ら2015)を用いた。我々は,平日および休日それぞれ6項目(移動2項目・仕事1項目・余暇3項目)の生活場面別座位行動時間の総計より1日あたりの総座位行動時間(分)を算出した。また,社会人口統計学的関連要因は,年齢,性,教育歴,婚姻状況,Body Mass Index(BMI),就労状況について調査した。統計学的手法には,マン・ホイットニーのU検定およびSpearmanの順位和相関係数が用いられた。統計学的有意差判定の基準は5%未満である。【結果】対象者の属性は,年齢57.8歳,男性62.9%,教育歴(>12年)47.7%,既婚者90.1%,BMI22.5kg/m2,就労者38.6%であった。1日あたりの総座位行動時間は411.3分であった。総座位行動時間は,男性(P<0.01)と就労者(P<0.01)で高値を,既婚者(P=0.03)で低値を示した。また,年齢と総座位行動時間には負の相関関係(r=-0.41,P<0.001)を認めた。【結論】海外在留邦人における1日あたりの総座位行動時間は411.3分であった。また,それに関連する社会人口統計学的要因として,年齢,性,婚姻状況,就労状況等が示された。
  • 神田 孝祐, 石橋 雄介, 林 久恵, 西田 宗幹
    理学療法学Supplement
    2016年 2015 巻 P-YB-15-5
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに,目的】精神科における死因の第1位は肺炎及び気管支炎あり,抗精神病薬の使用が肺炎のリスクを増加させる事が報告されている。松村(2014年)は脳血管障害患者における誤嚥性肺炎発症に活動レベルが関連すると報告しているが精神科領域では年齢,栄養状態,精神状態,抗精神病薬が関連するとされ,身体機能に着目した報告はない。本研究では理学療法(PT)の効果として期待される身体機能向上が肺炎予防に寄与するか検討した。【方法】平成27年1月から10月の間に90日間PTを実施した精神科病棟患者の内,開始時に抗精神病薬を内服していた者を介入群とした。対照群は介入群1名に対し,PT非実施患者1名を年齢によってマッチさせ,90日間での肺炎発症率を比較した。調査項目は,年齢,性別,精神疾患名,身体合併症,血液データ(アルブミン,ヘモグロビン),抗精神病薬の種類とし,診療記録より後方視的に調査した。また,介入群の内90日間で肺炎を発症しなかった者は,PT開始時及び90日後のFunctional Independent Measure(FIM),The Global Assessment of Functioning(GAF),Drug Induced Extrapyramidal Scale(DIEPSS)を評価した。肺炎発症率の比較にはχ2検定を用い,介入群でのFIM,GAF,DIEPSSの比較にはマン・ホイットニーのU検定を用いた。いずれも有意水準は5%とした。【結果】介入群は18名(年齢70.0±15.2歳,男性9名,女性9名),対照群は18名(年齢69.2±13.9歳,男性5名,女性13名)であった。身体合併症は介入群で運動器10名(55%),内部障害5名(28%),神経系3名(17%),対照群で運動器6名(33%),内部障害12名(67%)であり,既往に肺炎を有す者は介入群5名(28%),対照群4名(22%)であった。90日間での肺炎発症率は介入群11%,対照群17%と差を認めなかった。介入群におけるFIMは開始時43.4±29.3点,90日後59.4±34.3点と有意に改善した(p<0.05)。GAFは開始時40.6±30.8点,90日後47.7±30点と有意な改善を認めなかった。また,DIEPSSの項目のうち,歩行は開始時0.9±1.2,90日後0.6±0.8と有意な改善を認めた(p<0.05)。【結論】PT介入の有無で肺炎発症率に差はなく,PT介入が直接的に抗精神病薬内服者の肺炎を予防できるという仮説を裏付ける事が出来なかった。しかし,90日間のPT介入によりADL及び錐体外路症状の歩行に改善を認めた事から,肺炎のリスク要因である,活動に対してPT介入の効果を得られる事が示唆された。本研究では抗精神病薬の使用状況を調査できていない為,今後,検討する必要がある。
  • 田畑 智博, 縄井 あゆみ, 大野 朋子
    環境科学会誌
    2019年 32 巻 5 号 164-168
    発行日: 2019/09/30
    公開日: 2019/09/30
    ジャーナル フリー

    本研究では,2015年4月に発生したゴルカ地震(ネパール地震)から3年半後における復旧状況を調査したので報告する。筆者らは,2018年11月に現地に赴き,カトマンズ渓谷のカトマンズ及び周辺都市部の調査を行った。カトマンズ市内は建物被害が少なく復興が早かったものの,カトマンズ市外の都市では今なお多くの場所で住宅再建が続いていた。世界遺産であっても,寺院の再建が進行中であったり,崩壊したまま放置されている建物もみられた。住居建物の建築資材を調査した結果,都市部における殆どの建物は,焼成レンガ・日干しレンガとRC造の柱・梁で構成されていた。ネパールでは,家族が複数世代で居住し,その都度住居の上階を増築する行為を行っていることがわかった。このような建築行為が,地震による被害を増幅させたと予想される。

  • 中村 洋
    環境科学会誌
    2019年 32 巻 5 号 153-163
    発行日: 2019/09/30
    公開日: 2019/09/30
    ジャーナル フリー

    モンゴルでは冬から春にかけて,寒さや積雪などの複合的な要因により,家畜が大量死する自然災害“ゾド”が発生する。ゾドは牧民の生業であり,モンゴル国の基幹産業でもある遊牧に悪影響をもたらす。先行研究から,ゾド後,ウランバートルへの人口移動が起こったことや,ゾドにより家畜を失い,遊牧から離れ,転職できなかった世帯では,ドメスティック・バイオレンスなどの問題が起こったことが明らかにされている。しかしゾド後,遊牧から離れ,転職した世帯の特徴を定量的に明らかにした研究は,十分ではない。本研究は,ゾド発生後の牧民の転職要因を定量的に明らかにすることを目指した。調査は,モンゴル国で2010年に発生したゾドにより,最も家畜頭数が減少したドンドゴビ県内にあるサインツァガーン郡の牧民148世帯を対象に行った。ゾド後,148世帯のうち45世帯が家畜の大部分を失うか,家畜を他の世帯に預け,放牧地を離れ,都市に移動していた。そのうち年金生活に入った10世帯を除く35世帯のうち,15世帯が転職し,20世帯が転職していなかった。転職した15世帯と,転職しなかった20世帯の違いや,転職の有無と世帯の属性などの相関を分析した。その結果,転職した世帯は牧民が若く,多くがインフォーマルセクターに従事していた。一方,転職していない世帯は,年齢が高く,健康的な問題などがあった。それに加え,2012年当時は国が鉱山開発で得た収入を全国民に配分しており,無職であってもゾド前より所得は増えていたため,世帯主が転職の意思を強く持たなかった。しかし将来に向けて,社会的弱者のゾド後の生活を安定化させるための社会保障の充実や就業機会の創出が必要である。

  • 鈴木 康宏, 土井 徹
    日本健康医学会雑誌
    2015年 24 巻 2 号 114-129
    発行日: 2015/07/31
    公開日: 2017/12/28
    ジャーナル フリー
    未就学児の子どもがいる女性看護師と未就学児の子どもがいる一般就労女性のワーク・ファミリー・コンフリクト(以下:WFC)を比較するために,質問紙を用いて仕事と生活の実情ならびにコンフリクトの強さを調べた。未就学児の子どもがいる働く女性を対象とするため,子どもを保育施設に預けている働く女性に限定し,調査対象者を次のように設定した。女性看護師は病院付属の保育施設を利用する女性看護師6施設計236名,一般就労女性は一般保育園を利用する働く女性2施設計263名を対象に調査を行った。両群にWFCの強さを測定するWFCS日本語版を含めた自記式質問紙調査を行った。分析にあたり両群ともに夫と同居していない者を除外し,さらに一般就労女性では医療職の者を除外した。2群の属性とWFC得点の関連を,統計的手法を用い分析した。回収は女性看護師136名(回収率57.6%),一般就労女性170名(回収率64.6%)であり,そのうち分析には女性看護師125名,一般就労女性122名を使用した。WFC得点の中央値は女性看護師が52,一般就労女性が45であり,マン・ホイットニーのU検定の結果,p=0.000となり,2群のWFC得点に違いがあることが認められ,平均ランクは女性看護師の方が高く,女性看護師の方がWFC得点が高いことを示していた。また,WFC得点の中央値より低い値を1(コンフリクトが小),高い値を0(コンフリクトが大)としたロジスティック回帰分析の結果,p<0.05となり有意であることが認められた要因は女性看護師では正職員に比べパート勤務でオッズ比が3.8,時短勤務で6.8,また夫との会話時間が大の場合のオッズ比は1.6であった。看護師では負担の少ない勤務形態と,夫との会話時間の増大がWFC得点の低減に関連していた。一般就労女性では有意であることが認められた要因はみられなかった。女性看護師は一般就労女性に比べて残業時間が多く,夜勤もあり,WFCを生じやすい。そのため,パートタイムや時短勤務はWFCを回避する勤務形態と考えられる。また夫とのコミュニケーションの機会の増加がWFCの低減に関連していたことが注目された。
  • 野村 秀行, 吉永 美代子, 大内 里奈, 長島 恭一, 小林 佳介, 千代田 久枝, 田端 美里, 田嶋 慶彦, 宮澤 あや, 及川 眞信
    超音波検査技術抄録集
    2016年 41 巻
    発行日: 2016/06/01
    公開日: 2016/06/01
    会議録・要旨集 認証あり
  • 藤岡 大樹, 小柴 佑介, 大谷 英雄
    年次大会
    2014年 2014 巻 S1720101
    発行日: 2014/09/07
    公開日: 2017/06/19
    会議録・要旨集 フリー
    Severe fire and explosion accidents at chemical plants have recently occurred in Japan. Nevertheless, few studies are reported on recognition of physical risks. In this study, we performed a questionnaire survey for inhabitants (n = 121) living near a chemical plant where a fire accident had occurred. This study compares perceived risk of "heat and fire" with that of "toxic gases" by employing Wilcoxon signed-rank and Mann-Whitney U tests. Wilcoxon signed-rank tests show that "toxic gases," which are invisible and hard to understand how risky phenomenon, are perceived as a more serious risk than "heat and fire", which cause not only harm but also losses. U tests show that the distances from the plant to inhabitant's houses had little influence on perceived risk. Besides, inhabitants who have children less than 15 years perceived unacceptable risk of a fire at the plant since they seriously perceived risk of "toxic gases." From these results, even at the same accident, physical risks having different characteristics affect different variables and should not to be treated equally.
  • 井上 美咲, 河西 あゆみ, 坂口 栄美, 岩佐 幸恵
    日本看護研究学会雑誌
    2014年 37 巻 3 号 3_323
    発行日: 2014/07/22
    公開日: 2018/11/03
    ジャーナル フリー
  • 木下 一雄, 中島 卓三, 吉田 晃啓, 相羽 宏, 桂田 功一, 樋口 謙次, 中山 恭秀, 安保 雅博
    理学療法学Supplement
    2014年 2013 巻 1348
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/05/09
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】我々はこれまで人工股関節全置換術(以下THA)前後の靴下着脱能力に関与する因子の検討を行ってきた。我々の先行研究では対象をTHA症例として大腿骨頭壊死症と変形性股関節症を含めて検討をしてきたが,臨床的に術式は同じでも両者の機能的な術後経過は異なる場合が多いことを経験する。そこで本研究では大腿骨頭壊死症と変形性股関節症におけるTHA前後の股関節可動域および靴下着脱能力を比較検討し,術前後の機能的差異を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は2010年の4月から2013年6月までに本学附属4病院にて大腿骨頭壊死症または変形性股関節症として診断されTHAを施行した407例とし,プロトコル通り経過した片側初回例とし,除外対象を中枢疾患の既往がある症例とした。た。大腿骨頭壊死症例(壊死群)は術前22例,退院時29例,術後2か月時(2M)18例,術後5か月時(5M)17例であり,変形性股関節症例(変股群)は術前151例,退院時180例,2M165例,5M115例であった。評価時期は術前,退院日,2M,5Mとした。調査項目は股関節屈曲,外旋,外転可動域,踵引き寄せ距離(%)(対側下肢上を開排しながら踵を移動させた時の内外果中央から踵までの距離/対側上前腸骨棘から内外果中央までの距離×100),手術日から入院中の靴下着脱可能日までの日数(靴下可能日数),入院期間,各時期の端座位開排法による靴下着脱の可否をカルテより後方視的に収集した。靴下着脱可否の条件は端座位で背もたれを使用せずに着脱可能な場合を可能とし,それ以外を不可能とした。統計処理は,壊死群と変股群における年齢,BMI,入院期間の比較をマン・ホイットニーのU検定で,性別および各時期の靴下着脱の可否の比較をχ二乗検定用いて比較した。また,両群の各時期における股関節屈曲,外旋,外転可動域,踵引き寄せ距離および靴下可能日数を各群の正規性および等分散の有無によって対応のないt検定,Welchの補正による2標本t検定もしくはマン・ホイットニーのU検定を使用し比較検討した。【倫理的配慮,説明と同意】本研究はヘルシンキ宣言に基づき実施した。また本研究は当大学倫理審査委員会の承認を受けて施行した。【結果】両群の基礎情報(年齢,性別,BMI,入院期間)のうち各時期の年齢においては壊死群が若く,性別においては壊死群は男性の割合が多く,変股群は女性の割合が有意に多かった。また,両群の各時期の機能評価項目に関して術前壊死群/術前変股群,退院時壊死群/退院時変股群,2M壊死群/2M変股群,5M壊死群/5M変股群で示す。両群の股関節可動域(°)に関しては,屈曲は82.9/80.3,87.5/84.0,87.7/84.2,92.0/89.3であった。外旋は33.4/28.8,31.5/30.6,38.6/34.9,42.0/38.3であった。外転は18.6/16.1,22.2/21.1,25.3/21.7,25.0/23.7であった。踵引き寄せ距離(%)に関しては54.8/54.4,63.8/59.0,64.0/64.1,68.8/67.3であった。靴下可能日数は壊死群では19.2日,変股症群では22.7日であった。各時期,各項目に関して有意差は認められなかった。両群の各時期における靴下着脱可否の割合(可能:不可能)は12:8/72:76,21:7/84:87,18:0/97:32,17:0/93:20であり,退院時,2M,5Mに有意差が認められた。【考察】本研究により壊死群および変股群におけるTHA前後の股関節可動域および股関節の複合的可動域の指標である踵引き寄せ距離に有意差は認められなかったが,両群における性別,年齢の比較および術後の靴下着脱可否の割合に有意差が認められた。靴下着脱動作は体幹から下肢までの多分節による複合動作である。変股群に関してはhip-spine syndromeに代表されるように股関節疾患と脊椎の可動性やアライメントの関係性が言われている。また,性差や年齢の違いによる体幹および下肢の筋力や体幹可動性への影響も関与している可能性がある。一方,大腿骨頭壊死症の原因はアルコール性,ステロイド性,外傷性などがあり,その原因によっても術前の経過や機能的レベルに違いがあると考えられる。したがって,今後は,靴下着脱に必要な体幹可動性や筋力的な要因,大腿骨頭壊死症の原疾患の違いによる罹患期間や原疾患の治療方法の違い,疼痛の程度等の影響も念頭に入れて研究を進めていく必要がある。【理学療法学研究としての意義】本研究により大腿骨頭壊死症および変形性股関節症患者のTHA前後における機能評価の視点や患者指導の効率化に対する一助となりうると考える。
  • 谷脇 徹
    環動昆
    2014年 25 巻 2 号 75-80
    発行日: 2014年
    公開日: 2016/10/25
    ジャーナル オープンアクセス
  • 藤平 晴奈, 白石 君男
    AUDIOLOGY JAPAN
    2017年 60 巻 5 号 274
    発行日: 2017/10/30
    公開日: 2018/03/01
    ジャーナル フリー
  • 二重課題下でのFrail CS-10と10m歩行を用いて
    石田 俊, 窪田 正大, 入井 祐太, 坂元 俊哉, 竹内 明禅, 五十峯 淳一, 八反丸 健二
    理学療法学Supplement
    2017年 2016 巻 P-YB-20-3
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/04/24
    会議録・要旨集 フリー

    【目的】

    簡易的な運動機能テストである虚弱高齢者用10秒椅子立ち上がりテスト(Frail CS-10)は,歩行速度と有意に関連している(村田ら2010)。このFrail CS-10は,10秒間に椅子から何回立ち上がりを繰り返すことができるかを評価するもので,時間や場所の制限が少なく特別な機器を必要としない。また,このFrail CS-10は,転倒リスクの評価にも有用である(岩瀬ら2014)。さらに,我々もFrailCS-10の回数が3回以下で転倒回数が多くなったことを報告した(石田ら2016)。

    近年は,歩行能力の評価に二重課題を用いた(歩行しながら認知課題を課す)研究が散見される。そこで今回は,このFrail CS-10に認知課題を課した二重課題下でのFrail CS-10(DT Frail CS-10)を用いて歩行能力と転倒リスクの検討をした。

    【方法】

    対象は,2015年3月から9月までの7ヵ月間に当院に入院していた,病棟内自立歩行(杖または独歩)の65歳以上の患者50名(男性18名,女性32名,平均年齢75.3±7.4歳,運動器疾患25名,脳血管疾患25名)であった。

    評価項目はDT Frail CS-10,10m歩行,年齢,性別,疾患別,転倒歴(過去2年間の転倒回数)とした。今回の二重課題は,Frail CS-10(運動課題)を実施しながら100-2の減算(認知課題)を行うこととした。なお10m歩行は,自由歩行で計測した。

    分析方法は,DT FrailCS-10と10mとの相関関係を調べた。中央値(74.0歳)より年齢が低い群と高い群とに対象者を2群に分類し,DT FrailCS-10と10m歩行との関係を比較した。また,過去2年間に転倒した転倒群と非転倒群の2群(転倒群は26名,非転倒群は24名)に分類し,DT FrailCS-10と10m歩行を比較した。さらに,DT FrailCS-10を中央値(3回)より低い群(2回以下)と高い群(3回以上)とに分け,比較検討をおこなった。

    統計処理は,相関関係にスピアマンの順位相関係数,有意差検定にマン・ホイットニーのU検定を用い,有意水準を5%未満とした。

    【結果】

    DT FrailCS-10と10m歩行とは,有意な相関関係を認めた(rs=-0.394,P=0.006)。

    DT FrailCS-10は,年齢が低い群が高い群より回数が有意に多かった(P=0.004)。

    DT FrailCS-10は,非転倒群が転倒群より回数が有意に多かった(P=0.029)。

    DT FrailCS-10は,中央値より低い群(2回以下)が高い群(3回以上)より対象者の転倒回数が有意に多かった(P=0.035)。

    【結論】

    今回の研究で,DT FrailCS-10が歩行能力と関連性があり,また転倒リスクとも関連性があることがわかった。さらに,DT Frail CS-10が2回以下で対象者の転倒回数が多くなった。これは,高齢者で病棟内自立歩行レベルであったとしても,DT Frail CS-10が2回以下であれば転倒リスクが高くなると予測される。

    これらの結果より,二重課題下でのFrail CS-10は,運動機能面と認知機能面から簡易的に歩行能力の評価ができ,今後転倒リスクの評価の一つとして利用出来ると考える。

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