とろみ調整食品の力学測定法として，texture profile analysis （TPA）の有用性を検討した．市販のとろみ調整食品を，実際の使用に準じてイオン交換水中に分散，溶解し，力学特性を測定した．とろみ調整食品の力学特性はTPA による「かたさ」「付着性」「凝集性」のほか，B 型回転粘度計によるずり粘度，リング法による保形性，動的粘弾性の歪みおよび周波数依存性を測定し，特性値間の相関を検討した．また，同一試料を用いて測定機関間のクロスチェックを行った．

キサンタンガムを主成分とするとろみ調整食品は，貯蔵弾性率の周波数依存性が小さく，さらに力学的損失正接が測定した周波数範囲で0.1～1 であり，レオロジー的に弱いゲルの性状を示した．また，TPAから得られる「かたさ」および「凝集性」は架台速度による変化が小さかった．架台速度を10 mm/s とし，実用の添加量範囲（＜5%）でTPA 測定を行った場合，「かたさ」が添加量に従って170～1,200 N/m² の範囲で増加したのに対し，「凝集性」は「かたさ」によらず0.7～0.9 の範囲にあった．「かたさ」は粘度と正の相関が，リング法とは負の相関があった．同一の試料を用いた場合，「かたさ」および「凝集性」は測定機関によらずほぼ同一の測定値が得られたが，粘度では若干の解離があった．

以上の結果から，とろみ調整食品の力学測定法としてTPA が有用であり，「かたさ」-「凝集性」の二次元プロットがとろみ調整食品の有効な力学指標になることが示唆された．TPA は汎用機器で測定できること，粘度やリング法などの従来法との相関が高いこと，測定の再現性が高いことなどの特徴があり，とろみ調整食品の品質管理や食感構築に使用できる．

本研究は三鷹市の子育てひろばを対象とし，アンケート調査を実施して，運営上の課題を抽出し，具体的な改善策を提案することを目的とした．本研究の結論は，以下の3点に要約できる．（1）ハード面とソフト面における運営上の課題，資金に関する課題があることが明らかになった．（2）ハード面での改善策として，周辺地域の公共施設等と連携して空きスペースを有効活用することを基盤とした相互補完ネットワークを構築することを提案した．（3）ソフト面での改善策として，組織間でそれぞれの持つ専門的知識や支援に関する情報を子育て支援資源として共有し合うこと，多様な市民団体やサークルなどとの間で適宜協力を得ることが可能な相互補完ネットワークを構築することを提案した．

店頭におけるパッケージのコミュニケーション効果には古くから期待が寄せられてきた。しかしながら，先行研究を概観すると，パッケージに掲載すべき情報量に関する議論はそれほど進められていないことが分かる。そこで本研究では，情報量の異なるパッケージへの消費者反応を検討した。その際，制御焦点による調整効果に注目し，消費者の個人特性や製品特徴によって生じる違いについても議論した。アイ・トラッキングによって視線を測定した実験1では，予防焦点の消費者においてパッケージに対する注視回数が多いことを確認した。実験2と実験3では，情報量の増加によって生起する情報過剰感が促進焦点の消費者において製品理解や製品評価に負の影響を及ぼすことを指摘した。実験4では，促進焦点に基づく訴求内容の広告にパッケージが掲載された場合，情報過剰感の高いパッケージへの評価が高認知欲求の消費者において低下することを示した。