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クエリ検索: "丸山幸恵"
28件中 1-20の結果を表示しています
  • 浦野 裕司, 丸山 幸恵
    日本教育心理学会総会発表論文集
    2010年 52 巻 K260
    発行日: 2010年
    公開日: 2017/03/30
    会議録・要旨集 フリー
  • 浦野 裕司, 丸山 幸恵
    日本教育心理学会総会発表論文集
    2009年 51 巻 PD050
    発行日: 2009年
    公開日: 2017/03/30
    会議録・要旨集 フリー
  • 馬場 薫, 齋藤 深雪, 田中 幸子, 丸山 幸恵
    日本看護研究学会雑誌
    2011年 34 巻 3 号 3_398
    発行日: 2011/07/20
    公開日: 2019/04/30
    ジャーナル フリー
  • 岡部 泰樹, 石坂 正大, 久保 晃
    理学療法科学
    2023年 38 巻 6 号 451-455
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/12/13
    ジャーナル オープンアクセス

    〔目的〕訪問リハビリテーション利用者の冬・春間の身体活動量の変化を明らかにすること.〔対象と方法〕訪問リハビリテーション利用者1名を対象に,活動量計を使用し,冬・春間の身体活動量を測定した. 座位行動時間,低強度身体活動時間,中高強度身体活動時間に分け,各季節の身体活動量をMann-WhitneyのU検定を用いて検討した.〔結果〕中高強度身体活動時間は冬15.0分(6-65分),春30.5分(2-139分)であり,冬・春間に有意な差を認めた.座位行動時間,低強度身体活動時間には差は認められなかった.〔結語〕訪問リハビリテーション利用者は,春に中高強度身体活動時間が増加する可能性がある.

  • 丸山 幸恵, 柏木 聖代, 叶谷 由佳
    日本健康医学会雑誌
    2019年 27 巻 4 号 347-353
    発行日: 2019/01/31
    公開日: 2019/08/01
    ジャーナル フリー

    本研究では,1自治体に所在する訪問看護ステーションにおける新卒看護師の採用や採用意向の実態,およびその関連要因を明らかにすることを目的とした。

    横浜市内の全ての訪問看護ステーション248ヶ所の管理者を対象とし平成28年3月に郵送法による無記名自記式質問紙調査を行った。

    66施設から回答が得られた。新卒看護師を「積極的に採用したい」「条件が整えば採用したい」と回答した訪問看護ステーションが37.9%であった。実際に新卒看護師を採用したことがある訪問看護ステーションは3施設であった。新卒看護師の採用意向に関連する要因について検討したが,調査した全ての訪問看護ステーションの特性において,採用意向の有無と統計的に有意な関連は見られなかった。なお,「訪問看護ステーションで病院の看護職員の研修を受け入れる意思がある(p=0.094)」は,新卒採用意向の有無に対して関連する傾向がみられた。そのため,どのような条件を整えると新卒看護師を採用できるのかさらに検討していく必要がある。

  • ―中越大震災を経験した小中学校教員を対象として―
    小林 朋子
    学校保健研究
    2015年 57 巻 4 号 192-199
    発行日: 2015/10/20
    公開日: 2023/04/07
    ジャーナル フリー

    This study examined the changes in the psychological condition of teachers four years after a disaster (Cyuuetsu-Earthquake). We surveyed teachers who were residing in the earthquake-affected area and obtained responses from 715 elementary and junior high school teachers. Of those examined, 24 teachers (3.8%) were suspected of post-traumatic stress disorder (PTSD). The IES-R scores of female teachers in their fifties and sixties were particularly high. Moreover, female principals and head teachers had higher IES-R scores than teachers with other designations. In addition, the teachers whose homes were damaged by the earthquake had higher IES-R and K10 scores than teachers whose homes were not damaged. In conclusion, when we provide a support for teacher, we must understand about teacher's situation; damage, occupational position, sex, and age. This study also showed that the system of psychological care for teachers needs to be improved immediately.

  • 大河原 知嘉子, 森岡 典子, 柏木 聖代, 緒方 泰子
    日本プライマリ・ケア連合学会誌
    2019年 42 巻 2 号 85-91
    発行日: 2019/06/20
    公開日: 2019/06/26
    ジャーナル フリー

    目的:訪問看護事業所の教育・研修内容の実態を可視化し,事業所規模により比較する.

    方法:2015年度介護サービス情報公表システムのデータを用い,東京都の訪問看護事業所を対象とした混合研究法を実施した.研修内容に関する自由記載から研修主催情報とテーマのカテゴリを作成し,事業所規模とのコレスポンディング分析と,各研修の実施割合と規模を量的に解析し結果を統合した.

    結果:311か所を分析対象とした.研修主催機関8カテゴリのうち,「医療機関」は中規模でより記載され,規模が小さいほど実施割合が高かった.研修テーマ38カテゴリのうち「精神科看護」「小児看護」などは中規模以上で記載されており,量的にも規模が大きいほど実施割合が高かった.

    結論:東京都の訪問看護事業所における教育・研修主催機関・テーマが明らかとなった.規模によらず様々な研修機関を活用していた一方,テーマは規模との関連が見られた.

  • 金田 明子, 叶谷 由佳
    日本在宅医療連合学会誌
    2022年 3 巻 1 号 10-17
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/02/17
    ジャーナル フリー

    背景:訪問看護事業所の教育プログラムの有無と事業所特性の関連を検討する.

    方法:既存のデータセット 136 件を用いて記述統計量を算出した後, 教育プログラムの有無と事業所の特性等について検討した. データセットはオプトアウト後, 匿名化して提供された.

    結果:多重ロジスティック解析の結果, 新人・新任教育プログラムの有無には開設年, 前年度の新入職者の有無, 事業所の全看護師数に対する入職 3 年~ 5 年未満の看護師人数の割合が関連していた.

    結論:新人・新任教育プログラムの整備において開設年が新しい, 前年度入職者あり, 事業所の全看護師数に対する入職3 年~5 年未満の看護師人数の割合が低い所に対し支援の必要がある.

  • 松枝 美智子
    PASセルフケアセラピィ看護学会誌
    2022年 4 巻 6-12
    発行日: 2022/10/28
    公開日: 2023/12/13
    ジャーナル フリー
  • 丸山 幸恵, 安田 貴恵子
    日本健康医学会雑誌
    2021年 30 巻 1 号 65-75
    発行日: 2021/04/30
    公開日: 2021/08/01
    ジャーナル フリー

    本研究は,筋萎縮性側索硬化症(Amyotrophic lateral sclerosis : ALS)療養者の呼吸療法の意思決定における看護支援の研究の動向と,ALS療養者のニーズと看護支援を明らかにすることを目的に文献レビューを実施した。和文献は医学中央雑誌にてキーワード「筋萎縮性側索硬化症」「意思決定」「支援」をすべて含むものを検索した。英文献ではEBSCO hostを用い,“decision making”“support”,“ALS”または“amyotrophic lateral sclerosis”として,すべてを含むものを検索した。タイトル及びアブストラクトより,ALS療養者の呼吸療法の意思決定における看護支援に関連する文献は,和文献5件,英文献6件であった。抽出された文献から呼吸療法の意思決定におけるALS療養者のニーズは『自己決定の保証』,『選択・決定についての他者との話し合い』,『選択・決定に必要な情報』,『呼吸療法の選択と連動する生死の間の葛藤』,『呼吸困難感に対する不安と恐怖』,『生きることへの欲求』,『専門的サポート・家族の理解とともにある自己決定』,『家族の介護負担が増えることへの懸念』,『機械的換気導入後の生活の質への懸念』,『呼吸器を装着した生活の具体的イメージ』の10に分類された。看護支援は【補助換気を装着した療養生活のイメージ化】,【呼吸機能と全身状態のアセスメント】,【症状の緩和】,【症状の進行に合わせたケア体制の整備】,【良好な関係の構築】,【患者の意思尊重の徹底】,【本人の意思表示を待つ姿勢】の7に分類された。抽出された文献は,ALS療養者を対象としており,意思決定プロセスの中に医療職との関わりが述べられていた。文献数が少なく,またALS患者の呼吸療法に関わったことのある看護師を対象とした看護支援に焦点を置いた文献はほとんどなかった。今後,質的研究においてALS療養者,看護師の両側面から呼吸療法の意思決定を支える看護支援の知見を深め,量的研究を組み合わせ,看護支援の要素や構造など,意思決定を支える看護支援を統合していく必要性が示唆された。

  • PLANT MORPHOLOGY
    1999年 11 巻 1 号 78-86
    発行日: 1999年
    公開日: 2011/03/01
    ジャーナル フリー
  • 工藤 うみ, 鎌田 洋輔, 千葉 美穂, 西沢 義子, 土澤 健一
    日本在宅医療連合学会誌
    2023年 4 巻 1 号 9-17
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/02/03
    ジャーナル フリー

    訪問看護師の職業的アイデンティティと教育支援および事業所体制との関連を明らかにすることを目的として,A 県内の訪問看護事業所の看護職員を対象に質問紙調査を行った.調査用紙の回収数は 138,回収率 34.5%であった.その結果,職業的アイデンティティには,外部研修,24 時間対応,緊急時対応が関連していることが明らかとなった.外部研修を取り入れることで教育支援を職業的アイデンティティの獲得につなげることが必要であると考えられた.また,オンコールに係る負担をサポートしながら 24 時間体制に携わることを支援し,達成感ややりがいを感じられるようにすることが重要であると考えられた.

  • 佐々木 晶世, 榎倉 朋美, 柏﨑 郁子, 保下 真由美, 叶谷 由佳
    日本看護研究学会雑誌
    2021年 44 巻 1 号 1_135-1_144
    発行日: 2021/04/20
    公開日: 2021/04/20
    [早期公開] 公開日: 2021/03/05
    ジャーナル フリー
    目的:看護学生の訪問看護師への就労意向の実態と課題を明らかにすること。方法:1自治体の看護師養成施設に在籍する学生を対象に実施された無記名自記式質問紙調査に回答のあった2,703名分のデータを使用した。調査内容は,看護学生の属性,進路,訪問看護師に関する仕事内容や就労への関心についてである。結果:訪問看護師にいつかなりたい者は,専門学校708名(37.0%),大学233名(30.0%)で,卒業後すぐになりたい者も専門学校18名(0.9%),大学8名(1.0%)存在した。また,多重ロジスティック回帰分析の結果,訪問看護師としての就労への関心には,学校種別にかかわらず,訪問看護師の知り合いがいること,在宅看護に関する実習を受講していること,訪問看護師の仕事内容を知っていること,が影響していた。結論:看護学生が訪問看護師としての就労に関心を持つためには訪問看護の実習を充実させる必要がある。
  • 在宅介護の継続要因の分析
    仲根 よし子, 中田 久恵, 大槻 優子
    日本農村医学会雑誌
    2019年 68 巻 2 号 164-173
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/09/26
    ジャーナル フリー
     本報告は,農村過疎地域の女性介護者が在宅介護を継続している要因を明らかにし,在宅での介護を継続するためにどのような支援が必要かを検討する基礎資料を得ることを目的とした。調査方法は,農村過疎地域において,65歳以上の要介護の方を自宅で1年以上介護した経験のある女性5名を対象に半構造化面接方法によりインタビューを実施した。分析はMayring(2000)の内容分析の手法を用いて行なった。分析の結果,在宅介護の継続要因として【在宅サービスの有効活用】,【介護者自身の時間の確保】,【家族の支援体制】,【理解者の存在】,【介護の知識・技術の獲得】,【過疎地域における交通事情】の6つのカテゴリーが抽出された。
     農村過疎地域における女性介護者に対して,専門職が支援すべき2つの特徴が明らかになった。1つ目は,介護仲間づくりのための支援である。特に嫁の介護者は【理解者の存在】を求めており,在宅で介護をしている介護者同士をつなぐ場や交流の機会の設定が必要である。2つ目は,農村過疎地域の特徴として,【過疎地域における交通事情】により,在宅サービスの活用が制限される地域があることから,地域の実情や状況を踏まえた支援方法の検討が示唆された。
  • 見須 裕香, 大庭 潤平
    作業療法
    2021年 40 巻 3 号 319-328
    発行日: 2021/06/15
    公開日: 2021/06/15
    ジャーナル フリー
    本研究では,在宅における重度要介護高齢者の離床に関連する環境因子を明らかにすることを目的に調査を実施した.調査項目は,対象者の属性,離床状況,移乗に関わる環境因子とした.対象者を離床状況別に4群に分類し,各調査項目を比較した.その結果,環境因子のうち,医療管理・処置の有無,使用している福祉用具,移乗介助者の種別数,利用しているサービス,離床目標の有無と離床の関連が示された.移乗に関わる福祉用具の普及や重度要介護高齢者が利用可能な通所系サービスの拡充,活動や参加を目的とした離床目標の設定など,環境因子に着目した離床の支援が,重度要介護高齢者の活動や参加の促進に繋がることが期待される.
  • 膽畑 敦子
    認知症ケア研究誌
    2023年 7 巻 9-20
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/08/02
    ジャーナル オープンアクセス
    【目的】認知症高齢者とのコミュニケーションスキル自己評価尺度を作成し、信頼性と妥当性を検証することを目的とした。 【方法】先行研究および文献に基づき、34項目の認知症高齢者とのコミュニケーションスキル自己評価尺度原案を作成した。尺度の技術項目にはユマニチュード®の技術を活用した。A県の訪問看護師380名を対象に郵送による無記名自記式質問紙調査を実施し、信頼性と妥当性を検証した。 【結果】148名(回収率38.9%)より回答があり、欠損のない133名(有効回答率35.0%)を分析対象とした。探索的因子分析の結果、認知症高齢者とのコミュニケーションスキル自己評価尺度の構成要素は、5因子24項目にて構成されていることが明らかになった。5 因子はそれぞれ【認知症高齢者の尊厳の尊重】【認知症高齢者の心身機能への配慮】【認知症高齢者への情報の伝達】【認知症高齢者へ安心感を与える】【認知症高齢者と信頼関係を結ぶ】と命名した。クロンバックα係数は尺度全体にて.897であり、各因子と外的基準ENDCOREsとの相関係数は.634であった。 【結論】本開発尺度は5因子24項目からなり、ある程度の信頼性と妥当性を備えた尺度であることが確認された。本尺度は認知症高齢者とのコミュニケーションスキルの自己評価や認知症高齢者とのコミュニケーション学習の評価にも寄与する。さらに尺度の精度を高めるために検討する必要性があることも示唆された。
  • 濱坂 秀一, 大村 裕佳子
    医療機器学
    2023年 93 巻 6 号 689-696
    発行日: 2023年
    公開日: 2024/02/21
    ジャーナル 認証あり

    In this study, in order to outline what home-visiting nurses are worried about home medical equipment on and find factors related to their anxiety, a web-based questionnaire survey using a self-administered and unmarked form was conducted among home-visiting nurses in one Japanese region. As a result, valid responses were obtained from 87 respondents. Home-visiting nurses had some anxiety about syringe pumps and artificial respirators in use. Factors related to their anxiety were specified as gender (being female), being a manager at the home-visit nursing station, difficulty in asking questions to medical equipment vendors, difficulty in troubleshooting of home medical equipment, and situations where multiple medical devices are needed. To resolve these anxiety by home-visiting nurses regarding home medical equipment, it is necessary to arrange for accompanying technicians with expertise in home medical equipment, to establish a system for easily contacting medical equipment vendors, and to enhance an education of home medical equipment to them.

  • ~養護教諭へのインタビュー調査から~
    青栁 千春, 佐光 恵子, 阿久澤 智恵子, 岩井 法子, 田村 恭子, 丸山 幸恵, 中村 千景
    学校保健研究
    2013年 55 巻 1 号 53-60
    発行日: 2013/04/20
    公開日: 2023/04/07
    ジャーナル フリー

    Purpose: This study aimed to explore the circumstances surrounding how Yogo teachers respond to parents in cases of(suspected)child abuse, and to consider future tasks for family support services provided by elementary school Yogo teachers.

    Methods: An interview survey was conducted with 11 Yogo teachers working at public elementary schools in regarding how they respond to parents in cases of child abuse.

    Result: The results revealed the following nine categories of family support provided by Yogo teachers: assessing the degree of emergency and prioritizing interventions; collaborative support with other disciplines and relevant institutions; building trusting relationships with guardians; attempting to prevent isolation and reduce stress; attempting to improve parenting skills; conducting health consultations; and evaluating the components of family support services. The support provided by Yogo teachers included procedures unique to their profession, indicating that Yogo teachers working at schools utilize their specialist skills well in the support process.

    Discussion: Schools must often deal with complex and problematic cases of child abuse, making family support by school staff including Yogo teachers extremely difficult. It is crucial for them to cooperate with outside institutions, understand others' perspectives, and provide support collaboratively. Additional empirical research on family support processes provided by Yogo teachers is needed to design support that is preventive in nature. In addition, building practical training programs that incorporate family support perspectives is urgently needed.

  • ―2011年4月~2015年3月までに発表された論文に焦点を当てて―
    草野 つぎ, 藤田 京子
    日本地域看護学会誌
    2017年 20 巻 3 号 16-25
    発行日: 2017年
    公開日: 2018/12/20
    ジャーナル フリー

    目的:震災後の福島県民の健康問題について,研究の動向を先行研究より明らかにし,ヘルスケア支援の示唆を得ることを目的とした.

    方法:医学中央雑誌Web版を使用し,2011年4月~2015年3月までに発表された論文で福島県民の健康に関する論文を抽出し28件の論文を分析の対象とした.調査対象者を「妊産婦」「乳幼児と保護者」「児童生徒」「成人」「高齢者」に分け,健康問題を,「身体的健康問題」「精神的健康問題」「社会的健康問題」に分け,知見を整理した.

    結果:福島県民の健康問題は,避難者の避難生活に伴ううつ状態などの精神的健康問題と,孤立などの社会的健康問題があった.県民のなかには,放射線健康不安から,精神的不調などが出現していた.

    考察:避難者は,生活環境や対人関係の変化から精神的健康問題が生じており,地域の実情に応じた個別支援が重要である.県民は,将来への内部被ばく不安を持ち続けている可能性があり,根拠に基づいたわかりやすい放射線健康情報の提供継続が重要である.なお,今後自治体等は,自然災害と原子力災害の備えをすることが重要である.

  • M-GTAを用いた分析
    泉 彩夏, 片岡 千恵, 佐藤 貴弘
    体育学研究
    2024年 69 巻 125-137
    発行日: 2024年
    公開日: 2024/05/16
    [早期公開] 公開日: 2024/03/14
    ジャーナル フリー
    The purpose of this study was to clarify background factors related to difficulties in teaching sexuality among health and physical education teachers. Seven health and physical education teachers (5 males and 2 females) from junior high schools and high schools participated, and data were analyzed using the M-GTA method. As a result, 16 concepts and 6 categories were extracted. The participants had (a) “low self-confidence about instructional competency regarding sex-related content”, (b) “concern about transdisciplinary collaboration with other teachers and families”, (c) “concern during hands-on practices”, (d) “reluctance to use educational resources”, (e) “teaching in one’s own way”, and (f) “beliefs about sexuality”. There were difficulties in understanding that students were at a stage in their development where their interests in sexuality were increasing, and that they may not be able to receive appropriate guidance due to their gender and gender perceptions. With regard to “concerns in practical situations”, they felt “uneasiness in responding to students’ reactions” and “concern about how students would receive the content of instruction”. In the future, it will be important to offer teachers various opportunities for learning how to use instructional methods and practicing pedagogy during teacher training.
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