幼児期の睡眠の問題は、後年の心身発達や精神疾患・肥満など様々な側面のリスク要因であることがわかっており、発達早期からの支援の必要性が注目されている。また、子どもが睡眠の問題を抱えている家庭では養育者の育児ストレスが高いことも指摘されており、家庭全体のQOLに関連する問題として捉えられている。これらの知見から、睡眠への介入は子ども本人への支援の視点のみならず、家庭支援という視点でも非常に重要と考えられる。一方で、本邦は諸外国に比して子どもの睡眠時間が短いことで知られる上、共働き・核家族の増加をはじめとする近年の家庭生活の変化や、メディア曝露の増加や低年齢化等の社会生活の変化に伴い、子どもの睡眠健康はさらなる危機に瀕している。発表者らのグループでは、このような背景に対して、小児睡眠・発達の専門家と養育者のインタラクションを通じて乳幼児の睡眠習慣を改善するためのスマートフォンアプリケーション「ねんねナビⓇ」を開発し、複数の自治体・大学との連携により社会実証を行ってきた。また、AI開発の専門家との連携により、本邦の文化と家庭ごとの背景・生活状況に応じて調節された助言を抽出するシステムのAI化を推進してきた。睡眠と子育てのリテラシーと、家庭に合わせたスモールステップの助言を養育者に届けることで、養育者の育児負担を減じながら、発達早期における健康的な睡眠習慣づくりを通じて健全な発育と現代の子育てを支援する。当日は実際の支援システムや社会実装での結果について紹介する。

手術支援ロボット技術の発展により，低侵襲手術の適応範囲が広がってきている．低侵襲手術においては切開部が小さいために回復が早いという利点がある一方で，従来の開腹手術において使用できていた器具の挿入が難しいという問題がある．そこで，低侵襲手術やロボット支援下手術により行われる心臓手術の１つである僧帽弁形成術を対象に，画像処理技術の１つである拡張現実感（Augmented Reality : AR）技術を用いた手術支援システムを提案し，原理確認実験により有効性を検証した．従来，直接挿入していた計測器具の代わりに，ステレオ内視鏡画像を用いて取得した情報に基づき器具を仮想表示することでサイズ選定の支援を行うものであり，計測時間の短縮を可能とする．また，主に消化器内の観察用途でも内視鏡が用いられるが，内視鏡は視野が狭いため消化管全体の形状の把握や以前の診断結果との比較が困難である．ステレオ内視鏡により消化管内部を撮影したステレオ画像を用いて3次元情報を取得し，消化管を3次元的に展開することで，腫瘍や炎症の位置関係が把握しやすい画像の作成の試みについても紹介する．

世界の先進国では、社会的ニーズと産業的ポテンシャルの高さに応えるべく医工学・ME系学部学科が設置され、多くの人材を輩出している。翻ってわが国での国公立大では、ようやく大学に設置され始めたところである。受験生のためのWeb情報では全大学に約50件の医用生体工学系関連の学科があり、国公立は20件、私立が30件とあるが、実態は臨床工学技士や放射線技師等の養成コースか、工学部の研究室での研究テーマを選択できるというのがほとんどである。学科名として「(生体)医工学」「(生体)医用システム工学」などを標榜し、最先端の研究開発を組織的に行っているのは、東北大学・東京農工大学や、東京女子医大と早稲田大など数えるほどしかない。　それに対して、医療系機器開発支援は、30年来大小を取り混ぜ、官民で多くの助成事業が長らく続いているが、世界を先導するような画期的成功は、山中伸弥教授　CYBERDYNEの山海嘉之教授、田中耕一氏などこれまた数えるほどで、山海教授や田中氏の偉業はひとえに個人の偉大なる才能と努力の賜である。現行助成制度の目標は理解できるが、研究者から見ると、事務手続に手間がかかりすぎ、掣肘が強く、予算年度に縛られた短期間不自由の支援制度で、創造的成果に結びつくとは必ずしも言い難い。コロナ禍での日本の失態が何よりの証拠である。　近視眼的成果を求めぬ医工学系学科あるいは学部の設置と、それを支える中長期的に実績を育むメンター意識が何よりも大切である。それなくして、日本での医工学系学科も未来も無い。

欧米、中国、アジアの研究大学には20年以上前から存在する生体医工学分野の学科、専攻は日本では希少である。人材育成を忘れ、企業や一部の大学、研究機関を中心に開発費の提供する日本の行政手法は新産業育成の基本から外れている。本学会では2015年から生田や石原、橋爪らME推進委員会の委員長らを中心に、生体医工学分野の学科、専攻の新設促進を模索し、大会でシンポジウムを開催してきた。本シンポジウムでは、すでに学科、専攻を開設運用されてこられた教授をお招きし、教育、運営上の課題などを講演いただき、現在学科の新設を企画検討中の会員の知的支援を目的としている。日本が得意とする科学技術分野の活用だけでなく、学部時代の解剖学、生理学、生化学など基礎医学との融合教育が必須となる。筆者は2008年から2013年までの名古屋大学工学部のGCOE（グローバルCOE)プロジェクトで、学部と修士課程の工学部学生に医学部の解剖実習に合流して関節や臓器を触ることで、人体の力学特性の体感と空間把握を得るプログラムを含めた。さらにUCLAと研究協定を締結し、海外のバイオエンジニアリング学科の学生、教員との交流を深めるため年間2回の国際交流企画を実行した。これらの効果は生体医工学分野の研究で博士取得した学生が増強されたことが収穫となったが学科増設には至っていない。

背景．肺多形癌のEpidermal growth factor receptor（EGFR）遺伝子変異陽性率は約15～20%とされているが，common mutationが大多数でありexon 20挿入変異陽性例は稀少である．症例．62歳男性．血痰が出現し当科を初診した．CTで左肺下葉に腫瘤影を認めた．胸腔鏡下左肺下葉切除術を施行し肺多形癌pT3N0M0 Stage IIBの診断となった．その後腰痛，右大腿部痛を契機に第1腰椎・右大腿骨転子部，肺，左腎，左小脳への転移を認め再発と診断した．手術検体を用いて遺伝子変異検索を行いexon 20挿入変異が判明した．第1腰椎骨転移に緩和照射，右大腿骨に髄内釘留置を施行後にオシメルチニブ80 mg/日を導入した．開始1ヶ月後には肺病変の縮小と第1腰椎転移部位の溶骨性変化の改善を認めたが，3ヶ月後に腎転移の増大を認め病勢進行と判断した．結論．長期奏効は得られなかったが，EGFR exon 20挿入変異陽性肺多形癌という稀少癌種に対し右大腿骨の術後早期よりオシメルチニブによる治療導入を行い，一定の病勢制御が得られた1例を経験した．

 「朝起きることができない」に該当する英語表記は，International classification of sleep disorders version 3ではdifficulty（in morning）awakeningで，その邦訳は覚醒困難あるいは起床困難である．「朝起きることができない」は世界的に重要な思春期の睡眠関連課題とされ，調べ得た範囲では思春期世代の40～90%でこの訴えがある．不登校，成績不良，入眠前の電子機器使用，就床時刻の遅れ，飲酒，喫煙，抑うつ，sluggish cognitive tempo症状との関連が指摘され，アレルギー性鼻炎，アトピー性皮膚炎，長時間睡眠者，閉塞性睡眠時無呼吸症候群，睡眠・覚醒相後退障害，睡眠不足/睡眠不足症候群，特発性過眠症，精神科的疾患との鑑別も必要であることがわかった．本邦一般小児科医にとってcommon diseaseとなった起立性調節障害の身体症状項目にも「朝起きることができない」はある．しかし起立性調節障害の英文ガイドラインでは，「朝起きることができない」は覚醒困難ではなく寝床からの起き上がり困難を意味していた．「朝起きることができない」思春期患者への対応を文献的にまとめ，思春期の「朝起きることができない」の今後の課題として，睡眠衛生指導法（介入方法）のブラッシュアップ，睡眠を尊重する社会啓発，飲酒喫煙防止教育の充実，夜間のメディア機器使用対策，睡眠慣性/睡眠酩酊に関する研究，生体指標の検討の6点を挙げた．

目的：本研究の目的は，女子看護系大学生のBroad Autism Phenotype（BAP）の状況とコミュニケーション・スキル，看護実践能力との関連を明らかにすることである。方法：看護系大学４年生の女子199名に質問紙調査を行った（有効回答率78.0％）。内容は属性，BAPQ-J，ENDCOREs，看護実践力尺度とした。BAPQ-Jの得点を用いて階層クラスター分析を行い，群の判別にはROC曲線を用いた。群別に各尺度の得点を比較した。結果：対象者は，正常型，境界型，BAP傾向の高い型に，さらにBAP傾向の高い型は，打ち解けなさの低い型と高い型に区分された。BAP傾向が高い型はENDCOREsが，打ち解けなさの高い型は看護実践力尺度が有意に低かった。結論：BAP傾向が高い学生はコミュニケーション・スキルが低く，打ち解けなさの高い学生は看護実践能力の修得も困難であるため支援が重要となる。

音声を介したやりとりにおいて，声の高さ，速さ，大きさといったプロソディの要素は，意思伝達に不可欠な，様々な機能を果たしている。本研究では，社会的コミュニケーションの困難を特徴のひとつとする自閉スペクトラム症（ASD）の子どもが，日常場面においてプロソディを運用するにあたり，どのような面で特徴を見せるのか広く調査することを目的とした。方法として，学齢期のASDおよび定型発達の児童の親を対象に，子のプロソディ表出について問う質問紙を実施した。因子分析の結果，4つの因子が抽出され，最終的に23の質問項目が，声の自然さ，他者への配慮，声まね，発話態度の領域にまとめられた。分散分析の結果，全ての領域において群間の有意差が認められ，判別分析においては高い的中率を示した。また，児童の基本データとして取得した発達プロフィールのうち，特に自閉性やコミュニケーションに関する評定が，プロソディスキルとの相関が高いことが示された。日本国内において，ASD児に特異的な表出性プロソディの側面を，包括的にカバーした検査や支援ツールはまだ開発されていない。本尺度が，子どもの領域別の発達を評価し，より詳細な検査や支援へとつなげていくための，初期的アセスメントとしての機能を果たすことが期待される。

本研究では、我が国の発達障害のある子どもの親に対するペアレントトレーニング（parent training: PT）に関するエビデンスをアップデートすることを目的に、国内のPTの実践研究を系統的にレビューした。2012年から2018年に発刊された研究論文50本（研究数51）を抽出し、サンプルサイズ、子どもの特徴、PTプログラムの特徴、効果評価の特徴、効果を分析した。サンプルサイズの平均は親が11、子どもが10であった。研究の69％が学童期、59％が幼児期の子どもを、そして80％が確定診断のある子どもを対象としていた。35％が国内の代表的なPTプログラムの研究であった。親への効果は、77％が標準化された検査・尺度、18％が観察データを用い、80％が事前事後テストデザイン、16％が単一事例実験デザインにより評価していた。子どもへの効果は、55％が標準化された検査・尺度、29％が観察データを用い、57％が事前事後テストデザイン、28％が単一事例実験デザインにより評価していた。介入群と対照群の比較研究は6件あった。多くの研究によりPTを受けた親子の多様なアウトカムの改善が示され、PTの効果に関する一定の知見が得られた。しかし、我が国のPT研究は、サンプルサイズが小さく、群間比較研究が少なかった。また、対象やプログラムに関する詳細な情報や、実行度、参加率、プログラムの評価の報告が不足していた。今後、より厳密な研究デザインを用いた研究の蓄積と、PTの対象、プログラム、評価に関する詳細な報告が求められる。